がん保険には様々な保障内容がありますが、その中の一つに治療給付金があります。これはどのような保障内容で、どのようなメリット・デメリットがあるものなのか紹介します。

がん保険の治療給付金とは？

がん保険の治療給付金とは、がんの治療を目的として所定の放射線治療や抗がん剤治療、ホルモン剤治療等を受けた場合に給付金を受け取れるという保障です。治療を受けた月ごとに10万円など一定額を受け取れるという形が多いです。放射線治療給付金と抗がん剤・ホルモン剤治療給付金が一つの保障にまとまっている場合と別々になっている場合、どちらか片方しかない場合があります。

治療給付金のメリット・デメリット

メリット

通院治療にも対応できる

保険会社や商品にもよりますが、治療給付金は入院せずに通院治療を行う場合でも給付の対象となる場合が多いです。昔は入院でのがん治療が多かったですが、現在では通院での治療が増えています。入院しない場合は当然ながら入院給付金などの入院を条件とする給付金は支払われないので、通院治療でも給付金が支払われるというのは安心できます。

治療が長引いても安心できる

治療給付金は所定の治療を受けた月ごとに一定額の給付金を受け取れるので、がん治療が長引いた場合でも安心できます。日本には高額療養費制度があるので、1か月に支払う医療費の自己負担額は一定額（70歳未満の一般的な収入の方で約9万円）に抑えることができますが、これが複数月にわたって続くと手痛い出費となっていきます^※。また、高額療養費の対象となるのは公的医療保険の対象となるものなので、通院のための交通費や入院した場合の食事代、差額ベッド代などは実費でかかることになります。治療給付金は所定の治療を受けた月ごとに受け取れるので、治療が長引いてこうした費用がかさんでも対応することができます。

※同一世帯で直近12カ月に3回以上高額療養費が支給される場合、4回目以降の自己負担額は軽減されます。例えば、年収約370万円～約770万円の所得者の場合は月44,400円となります。

デメリット

所定の治療を受けないと対象にならない

治療給付金は保険会社が定める放射線治療や抗がん剤治療等を受けなければ保障の対象とはなりません。基本的に保険診療の対象となっている治療であることが多いので、未承認の抗がん剤で治療したというような場合は給付金の対象とならない場合が多いです。なお、こうした自由診療となる治療については別途特約などで保障を受けられるがん保険もあります。

将来的に役に立たなくなる可能性がある

放射線治療や抗がん剤治療、ホルモン剤治療は現在のがん治療では主流の治療法ですが、将来的には新しい治療法が出てきてあまり行われない治療法となっている可能性もあります。そうした場合、所定の放射線治療を受けるなどの条件を満たすケースが少なくなってしまい、契約していても給付金を受け取れる機会が少ない保障となってしまいます。将来、がん保険の見直しが必要になるかもしれないということは理解しておきましょう。

がん保険のその他の保障内容

一口にがん保険といっても、その保障内容は様々にあります。治療給付金以外の保障内容にはどのようなものがあるのか、基本的な保障内容を紹介します。

最近のがん保険では診断給付金を重視して考える人も多いです。なぜなら、がんの診断確定という条件で給付金を受け取れるので、どのようながん治療を受けることになってもその給付金で対応することができるからです。なお、商品によって2回目以降の診断給付金の有無に違いがあったり受け取れる条件に違いがあったりします。また、上皮内新生物の場合の扱いも商品により異なります。「がんになったら一時金を受け取れる」というふんわりとした認識だけでなく、どのような条件で受け取れるのかはしっかりと確認するのがよいでしょう。

まとめ

がん保険の治療給付金では、所定の放射線治療や抗がん剤治療等を受けたときに、その月ごとに一定額の給付金を受け取ることができます。入院せずに通院だけの場合も対象となることが多いので、通院治療が増えている現在にはありがたい保障です。しかし、将来的に別の治療法が出てきて、放射線治療や抗がん剤治療などが行われなくなった場合には必要性の薄い保障となってしまいます。そうなった場合にはがん保険の見直しが必要となることは覚えておく必要があります。