がん保険はがんに特化した保険のため、がん以外の病気やケガは保障されず保険金は受け取れません。また高額療養費制度によって、がん治療の費用がかかっても自己負担額が抑えられることもあり、貯金があればがん保険は不要という考えもあります。しかし、先進医療をはじめ、差額ベッド代や交通費など保険が適用されない費用もあります。仕事を休んだ場合は収入も減ってしまうため、がん保険の必要性をよく考えておきましょう。

貯金があればいらないといわれる理由

がん保険はがんと診断された時や所定の治療を受けた時に給付金等が支払われる保険です。ここでは、貯金があればがん保険はいらないといわれる理由を紹介します。

がんにならなければ保険料が無駄になるから

がん保険はがん以外の病気やケガになっても保障されないため、がんにならなければ保険を使う機会はありません。日本では2人に1人はがんと診断されるといわれている身近な病気ですが、もちろんがんに罹患せずに一生を終える人もいます。
ほとんどのがん保険は掛け捨てのため、がんにならなかった場合は保険料を無駄に感じる人もいるかもしれません。がん保険分の保険料を貯金しておき、治療費は貯金で支払うと考える人もいるでしょう。

公的医療保険があるから

がんの治療には高額な費用がかかるイメージがありますが、実際は公的医療保険があるためかかった医療費は3割負担となります。
もし手術や入院等で1カ月の医療費が100万円になった場合は30万円が窓口で支払う金額になります。さらに高額療養費制度を申請すれば自己負担限度額を超えた金額が払い戻されます。70歳未満で標準報酬月額が28万～50万円の場合は、自己負担額は約8～9万円で、約21万円が戻ってくるのです。

さらに治療が長引いた時は自己負担限度額が引き下げられます。直近1年間で3月以上払い戻しを受けたときは、4月目からの自己負担額は約4万4千円となります。なお、年齢や所得によって自己負担限度額は異なります。所得が多いと自己負担額も高額になるので注意しましょう。

入院日数が短くなっているから

医療の進歩とともにがんによる入院日数は年々短くなっています。厚生労働省「患者調査」によると、がん（悪性新生物）による平均入院日数は平成14年（2002年）の調査では35.7日に対し、令和2年（2020）の調査では19.6日と、約20年で入院日数が2週間ほど短くなっているのです。

傷病大分類	平均在院日数
胃の悪性新生物	22.3日
結腸及び直腸の悪性新生物	16.4日
気管，気管支及び肺の悪性新生物	21.1日
その他の悪性新生物	19.7日

入院日数が短縮された分、退院後は通院しながら治療を受けることが主流になってきています。がんのステージや治療法によっては、働きながらがんを治療することもできるでしょう。退職してしまうと収入も途絶えてしまい、かなりの貯蓄がなければ治療費や生活費に困ってしまいます。短時間勤務や通院で休みを取ること等に理解を得やすい職場であれば、がんと診断されても治療と仕事を両立して収入を得ることもできるのです。

傷病手当金があるから

会社員や公務員が業務外の病気やケガで働けなくなった時には、加入している健康保険組合等から傷病手当金が支給されます。4日以上仕事を休むことや会社から給与が支払われていない等の条件がありますが、通算で1年6ヵ月分、給与の約2/3程度の支給となります。給与全額が支給される訳ではありませんので、足りない分は貯金等で用意しておいた方がよいでしょう。また、国民健康保険には傷病手当金の制度がないため、自営業や個人事業主は貯蓄や保険でカバーし、生活費を備える必要があるといえます。

がん治療にかかる費用は？

貯蓄だけで治療費を準備する場合には、目安として200万円を準備しておきましょう。その内訳としては以下の通りです。

医療費

がんの治療で高額な医療費がかかったとしても、高額療養費制度があるため月の自己負担額は約9万円【1】、4月目以降は約4万4千円【2】で済み、1年間にかかる医療費は以下のとおりとなります。

がんの治療は長期に渡り、抗がん剤やホルモン剤の治療では2年以上かかることもあります。仮に2年治療した場合は約135万円となります。
なお、先進医療や自由診療は保険適用とならず、治療費は全額負担となるため注意しましょう。最先端の治療を受けたい場合や未承認薬を使用したい場合は数十万、数百万単位で高額になります。これらも貯蓄で備える場合にはさらに大きな金額を用意しておく必要があります。
また、がんの治療によって外見のケア（脱毛した時の医療用ウィッグ等）をおこなうこともあります。これも自分で用意するため、ウィッグ代として10万円程みておきましょう。

入院費用

さらに、入院の際に必要になる食事代や差額ベッド代、日用品や家族の交通費などは保険が適用されず全て自己負担となります。さらに入院日数が長くなるほど自己負担額も大きくなる傾向にあります。
生命保険文化センター「2022（令和４）年度生活保障に関する調査」によると、15～30日入院した場合の自己負担費用は平均28.4万円となっています。これは高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額となっているため、およそ20万円が必要になるでしょう。

直近の入院日数別	平均
5日未満	8.7万円
5～7日	15.2万円
8～14日	16.4万円
15～30日	28.4万円
31～60日	30.9万円
61日以上	75.9万円

生活費

入院している間は働けなくなるため、家族がいる場合は家族の生活費が必要になります。食費や光熱費のほか、子どもがいる家庭では教育費等もかかります。また、思うように家事ができなくなる事も考えられますので、家事代行サービスを利用する等思わぬ出費が増える可能性もあるでしょう。家族構成等によって大きく変わりますが、1カ月分の生活費として30万円程度を用意しておきましょう。

貯金200万円あればがん保険はいらない？

がんになった時には、2年間分の医療費（約145万円）、入院費用（約20万円）、生活費（約30万円）がかかります。合計すると約195万円となり、貯金で用意するのであれば200万円が目安になります。
ただし、この200万円というのは2年で治療が終わり、退院後も治療を続けながら入院前と同じように働くことができた場合の金額です。がんの再発や転移が起きた時にはさらに治療が長期化する可能性もありますし、退院後に思うように働けず収入が減ってしまうこともありえます。貯金が足りずに生活資金や教育資金に手をつけてしまうと家族の将来にも影響が出てしまいます。お金のことを気にせずに安心して治療に臨むためにはがん保険で備えることも考えましょう。

がん保険が必要な人は？

貯金があるからといって、必ずしもがん保険が必要ないわけではありません。最先端の治療を受けたい場合や、がんの再発や転移に備えたい場合は貯金だけでは不足してしまう可能性があります。特に以下に当てはまる方はがん保険への加入を検討した方がよいかもしれません。

教育費や住宅ローンの返済がある人

小さなお子さんがいる場合や家を購入している場合は、進学費用や住宅ローンの返済等でまとまったお金を貯蓄しておかなければなりません。医療費として使えるお金を別に貯蓄していれば不要かもしれませんが、貯金を崩したくない場合はがん保険の必要性が高いといえるでしょう。
がんになった時の入院日数は短くなり、働きながら治療をする時代になっています。しかし、治療に専念するため休職や時短勤務に変更すると収入が減ってしまうこともあるでしょう。収入が減少しても生活費はこれまで通りかかります。会社員や公務員は傷病手当金が支給されますが、自営業や個人事業主の場合は受け取れません。収入が途絶えると困る場合には、がん保険だけでなく就業不能保険で備えることを考えましょう。

学資保険や住宅ローンはどうなる？

学資保険に加入していれば、契約者である親が死亡やがんを含む三大疾病になった時に保険料の支払いが免除される「払込免除特約」があります。この払込免除特約の条件に当てはまれば、今後の保険料を支払わずに満期金等を受け取れることができます。ただし、保険会社や商品によっては所定の高度障害状態であることが条件であったり、そもそも三大疾病は対象外になっていたりすることがあります。保険会社によって条件は異なりますので、教育資金を学資保険で備えたい方は確認しておきましょう。

また、住宅ローンを契約する際には団信にも加入するのが一般的ですが、がんの特約を付けて「がん団信」にすることもできます。金利は上がりますが、がんと診断確定した際に住宅ローンの残高が0になります。がん団信に加入していれば住宅ローンの返済がなくなるため毎月の生活費の負担が軽くなるものの、治療費が保障される訳ではないため注意しましょう。さらに商品によっては上皮内がんは対象外になる、残高が0ではなく50％になる等内容が異なることがあります。

治療の選択肢を増やしたい

がんの治療の中には保険適用とならない先進医療や未承認薬を使った治療があります。これらの治療にかかった費用は全て自己負担となるため高額になり、貯金だけでは足りなくなる可能性があります。
例えばがんの治療に用いられる陽子線治療は1件あたり約260万円、重粒子線治療は1件あたり約310万円と高額な技術料がかかります。先進医療を受ける確率は低いですが、「先進医療特約」を付けていれば、もし必要になっても金銭面で諦めることなく治療を受けられるでしょう。
また、抗がん剤の中には国内では未承認のものがあります。未承認薬を治療に使う場合は自由診療、つまり保険適用外となってしまいます。抗がん剤治療は長期に渡ることもあるため、治療が長引くと治療費も高額になることがあります。がん治療の選択肢を広げたい場合は、先進医療や自由診療も保障されるがん保険で備えるといいでしょう。

再発や転移に備えたい

がんは手術や治療をしても再発や転移する可能性があります。がんが再発した場合は治療期間も伸びるためさらに多くの治療費がかかります。
がん保険の中には、がんと診断された場合にまとまったお金を受け取れる「診断給付金」というものがあります。1度だけ受け取れるタイプだけでなく、再発や転移した2回目以降も受け取れるタイプがありますが、商品によって制限に違いがあります。例えば、2回目以降の受け取りは回数制限があるものや、2年に1回のような期間の制限があるもの、受け取りにはがん治療のための入院が必要など、条件が異なるためよく注意しましょう。
また、一度がんを経験した後は申し込める保険は限られてしまいます。再発や転移に備えたいと思っても、加入が難しくなったり保険料が高額になったりしてしまうこともあるでしょう。健康なうちにがん保険を検討することをおすすめします。

まとめ

もしがんになったとしても、公的医療保険や傷病手当金等の制度があるため、貯金200万円あればがん保険は必要ないといえます。しかし、がんの治療のため以前と同じように働けなくなった場合は収入が減ってしまう恐れがありますし、がんの再発や転移した場合には貯金だけでは足りなくなる可能性もあります。さらに、先進医療や自由診療など治療の幅を広げて最適な治療を受けたい場合は医療費が高額になることも考えられます。こういった不安に備えたい人はがん保険を検討してみてはいかがでしょうか。