若いうちは低いがんの罹患率ですが、40代ともなると徐々に上昇をし始めます。とはいえ、まだ上昇のし始め、途上といった年齢ではあります。また、40代は住宅ローンの返済や子供の教育費など何かとお金がかかる年齢代です。こうした中で40代の人はがんに備えてがん保険に加入する必要性はあるのでしょうか？また、加入する場合、選び方のポイントとなるのはどのようなものがあるでしょうか？

40代ともなるとがんの罹患率が上昇

日本人の2人に1人はがんになると言われていますが、若いうちはがんの罹患率は低く、年齢とともに上昇していきます。40代は、以下の図を見てわかる通り、男性は上昇のし始め、女性は上昇の途上といった年齢です。

出典：国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」（全国がん登録）

40代では女性の方ががんの罹患率が高くなっています。その理由としては女性特有のがん（乳房^※、子宮頚部、子宮体部、卵巣のがん）の罹患率が比較的若い年代から高くなっていることが挙げられます。特に乳がんの罹患率は30代から大きな上昇を見せ、40代後半で最初のピークを迎えます。

※乳がんは男性も罹患しますが、数としては少ないため女性特有のがんに含まれることが多いです。

出典：国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」（全国がん登録）

40歳の場合、30年後までにがんを罹患する確率は約20%

現在40歳の人が〇年後までにがんと診断される確率というようなデータもあります。このデータによると、現在40歳の人が30年後までにがんと診断される確率は、男性で21.3%、女性で19.5%です。約20%の確率で70歳までにがんと診断されることになります。

出典：国立がん研究センターがん情報サービス「最新がん統計」

多くの人がまだ働いているであろう60歳までにがんと診断される確率も無視できない程度にあり、70歳までとなると約20%とかなり大きな数値になります。

※累積罹患リスクとは、ある年齢までにある病気と診断されるおおよその確率です。ただし、その病気と診断されるまでは死亡しないという仮定を置いています。累積罹患率を0から1までの分布になるように補正したものです。（累積罹患リスク＝1－exp(－累積罹患率)）

40代のがん保険・特約の加入率は？

世間の40代の人はどれくらいがん保険やがん特約に加入しているのでしょうか？生命保険文化センターの令和元年度「生活保障に関する調査」より紹介します。

年齢別がん保険・がん特約の加入率（全生保）

	全体	男性	女性
18～19歳	6.1%	4.7%	7.7%
20歳代	25.4%	22.0%	28.9%
30歳代	46.4%	46.3%	46.5%
40歳代	50.8%	52.8%	49.2%
50歳代	44.7%	46.8%	43.1%
60歳代	40.3%	42.2%	39.0%

※民間の生命保険会社やJA（農協）、県民共済・生協等で取り扱っているがん保険・がん特約の加入率
出典：生命保険文化センター「令和元年度『生活保障に関する調査』」

上表より40代のがん保険・がん特約の加入率が最も高くなっており、約50%となっています。住宅ローンの返済中の方や子供がまだ就学中の方が多く、がんになってしまったときの経済的なリスクが大きいことが影響していると考えられます。

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がん保険は必要？

40代では約50%が加入しているがん保険ですが、今後も加入し続けた方が、あるいは加入していない場合は加入した方がよいのでしょうか？がん保険の必要性の高い人、高くない人はどのような人か紹介します。

必要性が高い人

がんになった場合の経済的不安が大きい人

貯蓄があまりなく、がんになってしまった場合に治療費の支払や収入減の影響を大きく受けるという人やがんになって家計の収支が悪化したら住宅ローンの返済ができなくなるという人などはがん保険に加入する必要性が高いといえるでしょう。

先進医療を受ける機会があれば受けたい人

先進医療の技術料は公的保険の適用外なので全額自己負担となります。そして、先進医療の中でも主にがん治療に使われる陽子線治療や重粒子線治療では、医療機関でも異なりますが260万円から300万円程度と高額な費用がかかります。こうしたお金を気にすることなく、機会があるのであれば受けたいという人はがん保険の先進医療特約の必要性が高いといえるでしょう。

なお、医療保険などでも先進医療特約はあるのでそちらで加入していた場合はがん保険で別途加入する必要はないです。また、「先進」医療という名前から優れた治療だと思いがちですが、保険給付の対象とするべきものであるか評価が固まっていない治療であり、必ずしも優れた治療だとは限らないことに注意が必要です。

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必要性が高くない人

十分な貯蓄がある人

貯蓄が十分にあって大きな治療費がかかっても問題なく支払える、収入が減っても直ちに影響を受けることはないという場合にはがん保険の必要性はあまり高くありません。日本には高額療養費制度があり、公的保険が適用される治療であれば、一般的な収入の方で1か月あたりの自己負担額の上限は約9万円で済みます。長期間治療が続いた場合のことや収入の減少についても考える必要はありますが、がんになってもお金に困らない人が、健康な時に保険料を支払ってまでがん保険に加入する必要はないでしょう。

他の保険で備えられている人

医療保険に加入していて、その医療保険にがん特約をつけているなど、すでにがんに対する十分な保障を確保できている場合はさらに追加してがん保険にまで加入する必要はありません。がんになってしまったときに大きな保障を受けられますが、健康な時に使えるお金が減ってしまう悪影響の方が大きいでしょう。

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がん保険の選び方のポイントは？

がん保険に新規に加入あるいは見直しをする場合にどのように選べばよいのか、がん保険の選び方のポイントを紹介します。

終身か定期か

がん保険は保険期間（契約期間）が一生涯の終身タイプのものと5年や10年などと定められている定期タイプのものがあります。定期タイプのものでも80～90歳などの一定の年齢までは更新できるのですぐに保障がなくなってしまうわけではありません。

保険料に着目した場合、終身タイプのがん保険は更新がないので契約したときに決まった保険料を払い続けます。年齢が上がっても保険料は上がりませんが、特に若いうちは定期タイプのものに比べて保険料が割高です。一方で定期タイプのがん保険は若いうちは保険料が安く済みますが、更新のたびに保険料が上がっていくことになります。高齢になっても加入し続けるのであれば、終身タイプのものの方が保険料総額が安くなることも多いです。

生涯にわたってがんに対する保障が欲しい人は終身タイプのものを、現役で働いているうちや貯金が貯まるまでなどのように一定期間のみ保障が欲しい場合は定期タイプのものを選ぶとよいでしょう。

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給付金を受け取れる条件

がん保険は同じあるいは似たような名前の給付金でも商品によって受け取れる条件が異なる場合があります。受け取れる額の大きさや保険料だけでなく、必ず受け取れる条件についても確認しておくようにしましょう。

また、入院給付金については少し注意が必要です。というのも、がんは入院ではなく外来で治療することが増えてきており、一度も入院せずにがん治療を行うこともあるからです。また、入院日数も昔と比べて減ってきています。このことからすると、条件ががんの診断確定という、その後の治療がどのようなものでも給付金を受け取れる診断給付金を重視するのがよいかもしれません。

給付金を受け取れる回数や日数

給付金は条件を満たしたら制限なく受け取れるのではなく、診断給付金を受け取れる回数や通院給付金を受け取れる日数などに上限が設けられていることがあります。例えば、診断給付金が1回のみしか受け取れない場合はがんが再発したときには給付金を受け取ることができません。1度がんになったら亡くなってしまうという時代でもないので、再発に備えるためにも複数回受け取れる方がよいでしょう。また、複数回受け取れる場合も2年に1回や1年に1回などの条件が異なりますので注意しましょう。

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上皮内新生物への保障

世間の認識でいう「がん」は大きく「悪性新生物」と「上皮内新生物」の2つに分かれます。「がん」と聞いて一般に多くイメージされるのが「悪性新生物」で、腫瘍が上皮内にとどまっていて細胞の奥深くまで達していないものを「上皮内新生物」といいます。上皮内新生物はがんの芽のようなイメージです。

がん保険では商品によっては上皮内新生物への保障が少なく設定されているものがあります。上皮内新生物の段階では命の危険性は少ないですし、大掛かりな手術も必要がないことが多く、治療費もあまり高額にはならないからです。そのため、保険料が同じであれば保障は手厚い方がよいですが、そうでなければそれほど神経質になる必要はないかもしれません。

ただし女性の場合、乳房に腫瘍ができると上皮内新生物であっても治療後に乳房再建術を受ける必要があったり術後の抗がん剤治療・ホルモン剤治療が必要になったりすることもあります。そのことを考えると女性の場合は上皮内新生物に対する保障も気にかけておいた方がよいかもしれません。

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先進医療に対する保障

がん保険では先進医療に対する保障をつけられることが多いです。先進医療の技術料は健康保険が適用されずに全額自己負担となってしまいます。特に高額なものとして重粒子線治療があり、その技術料は医療機関でも異なりますが260万円から300万円程度となっています。こうした高額な費用がかかる先進医療を受ける確率はかなり低いのですが、先進医療に対する保障をつけておくと、実際に選択肢としてあがってきたときに費用の心配をせずに治療を受けることができます。

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保険料払込期間

終身タイプのがん保険の場合、保険料を支払う期間を終身とするか、60歳までなど一定の期間ですべて払い終えてしまうか選べる場合があります。月々の保険料は終身払いの方が安いのですが、そうすると定年後に収入が減った後も保険料を支払い続ける必要があります。

契約する保険の乗り換えはするつもりがなく、定年後は保険料の支払いはしたくないという場合は短期払いの方が、月々の保険料は安くしたい、よりよい保険が出たら乗り換えたいという場合は終身払いの方が向いているとはいえるでしょう。

がん保険の払込期間、終身払いと短期払いのメリット・デメリット

保険期間が終身のがん保険では保険料払込期間を終身払いとするか、〇歳までや〇年といった短期払いとするか選択することができるものがあります。終身がん保険を契約すると ...

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まとめ

40代はがんの罹患率が上昇を始める、上昇の途上という年齢です。住宅ローンの返済中という場合や子供が就学中という場合などで、もしがんになったら経済的なリスクが大きいという場合などでは加入を検討してみるとよいでしょう。がん保険に加入するという場合は、給付金を受け取れる条件や回数などに注目して探してみるとよいでしょう。

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