がん保険に加入するという場合、選択できる特約の中に保険料払込免除特約というものがある場合があります。保険会社が定める所定の状態になった場合に以後の保険料の払込が免除されます。しかし、この特約を付けるのにも保険料が追加で必要です。がん保険に保険料払込免除特約は必要なのでしょうか。
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保険料払込免除特約とは
保険料払込免除特約とは、保険会社が定める所定の状態になった場合に、以後の保険料の払込が免除される特約です。がん保険だけでなく他の生命保険や医療保険などにもある特約です。がん保険の場合は初めて所定の悪性新生物(がん)と診断確定したときというような条件になっていることが多いですが、保険会社によって条件が異なるものなのでよく条件を確認しましょう。
例えば払込免除の条件ががんの診断確定となっている場合、がんになってしまって治療費が多くかかり、治療のために労働時間が減って収入が減るというような状況下で保険料を払わなくてもよくなるというのは利点ですが、がんになるまでは追加で特約の保険料がかかります。何も考えずにつけるのではなく、自分にとって必要な特約なのか考えて付ける必要があります。
必要性について考えるポイント
上述の通り、保険料払込免除特約はあれば必ず付けた方が良いという性格のものではありません。免除される保険料と特約にかかる保険料を比較できれば楽なのですが、自分がいつ保険料払込免除の条件に該当するのかということは契約時点ではわかりません。そこで、保険料払込免除特約を付けるか否かを考えるうえで大切となるポイントについて紹介します。
保険料払込期間は終身か短期か
保険料の払込が終身続くのか、60歳までなど短期で終わるのかというのは一つの判断材料となるでしょう。がんは高齢になるほど罹患率が高くなります。逆に言うと若いうちはがんになる確率は低いです。若いうちに保険料の払込が終わるのであれば、保険料を払っている期間ではがんにならずに保険料を払い終わってからがんになるという確率も高まります。保険料を払い終わった後に払込免除の条件に該当しても保険料が返ってくるわけではありません。保険料の払込が高齢になっても続くのか否かで払込免除の効果が大きく変わってきます。
がん保険のもとの保険料はいくらか
保険料払込免除特約を付けようとしているがん保険の保険料がいくらかというのは払込免除の必要性を考えるうえでも大切です。がんになってしまった後でも問題なく払い続けられる程度の保険料であれば追加で保険料を払って保険料払込免除特約を付ける必要性は薄いですし、支出が増えて収入が減る中で保険料を支払っていくのは大変と思える金額であれば付けるメリットも出てきます。
特約の保険料はいくらか
保険料払込免除特約は1か月あたりで考えるとあまり高額ではありませんが、保険料の支払いが数十年と続くと結構な額となります。何年先にがんになるのか、あるいはがんにはならないのか契約時点ではわかりませんが、特約の保険料のみで60歳までにいくら必要か、それ以後に支払わずに済む保険料はいくらか、70歳の場合はどうかというようなことを一度計算してみるとよいでしょう。
保険料払込免除となる条件は何か
保険料払込免除となる条件は保険会社によって異なる場合があります。どのような条件で払込免除となるかによって、払込免除を受ける確率も異なってきます。また、その条件に該当した後に保険料の支払いがきつくなるかどうかも異なってくるでしょう。一般に条件が緩いほど保険料も高くなるので、払込免除となる条件が緩ければ緩いほど良いというものでもありません。どのような状態であれば保険料の支払いが困難になるのか考えるとよいでしょう。
まとめ
保険料払込免除特約は保険会社が定める所定の条件を満たした後の保険料の支払いが免除される特約です。がん保険自体もそうですが、この特約を付けた方が得になるかどうかは事後的にしかわかりません。払込免除の条件に該当する前に保険料を払い終わっている可能性は高くないのか、払込免除を受けなくても支払い続けられる保険料ではないかといったことをもとに必要か否かを考えるようにしましょう。また、保険会社によって払込免除となる条件が異なる場合があるので、どのような条件で保険料払込免除となるのかはしっかりと確認しておくことが大切です。
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著者情報
堀田 健太
東京大学経済学部金融学科を卒業後、2015年にSBIホールディングス株式会社に入社、インズウェブ事業部に配属。以後、一貫して保険に関する業務にかかわる。年間で100本近くの保険に関するコンテンツを制作中。