がん保険のコラム

がん保険で高額な抗がん剤治療にも備えられる?

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現在、がんの治療は「手術療法」「化学療法(抗がん剤治療、ホルモン剤治療)」「放射線治療」の三大治療を中心に行われています。抗がん剤治療は1セット数週間で行われるので、治療が長引くと治療費が高額になることもあります。また、国内では未承認の抗がん剤で治療した場合は自由診療となり、全額自己負担となります。高額となることもある抗がん剤治療について、がん保険で備えることはできるのでしょうか。

抗がん剤治療とは

現在、がん治療で中心となっているのは「手術療法」「化学療法」「放射線治療」の3つです。抗がん剤治療はそのうちの化学療法に含まれます。抗がん剤を点滴や注射、内服により投与することで、がん細胞の増殖を抑えたりがん細胞を破壊したりする治療です。

抗がん剤による治療は抗がん剤を投与する期間と休薬する期間をセットとして行われ、1セットあたり数週間かかります。治療が何セット行われるかはがんの種類や進行度、健康状態などに応じて決めます。中長期的な治療となることが一般的です。

抗がん剤治療は全身のがんに働きかけるので、手術療法を行うのが妥当でない場合でも治療を進めることができます。また、転移や再発を抑える効果を期待できるので、手術療法を行った後に抗がん剤治療が行われることもあります。

ただし、抗がん剤が健康な細胞も攻撃してしまうので副作用が起こりやすいというデメリットもあります。副作用は使用する抗がん剤によって異なりますが、脱毛、吐き気、倦怠感、貧血、しびれなどが起こります。最近ではなるべく健康な細胞を傷つけないよう、がん細胞をターゲットとして作用する分子標的治療薬も使われるようになってきています。

外来治療が増加

近年、抗がん剤治療でも外来(通院)での治療が多くなってきています。従来よりも副作用が軽く済むような抗がん剤が開発されてきたことが要因です。がん治療というと昔は入院するのが一般的でしたが、現在では入院よりも外来で治療する方が多くなっています。

悪性新生物の入院・外来受療率(人口10万対)
出典:厚生労働省「平成29年患者調査」

昔に加入したがん保険の場合、保障の内容も入院での治療がメインとなっていることが多いです。いくら入院に対する保障が手厚くても入院せずに治療を進めた場合はその保障が機能しません。昔加入したがん保険を見直していないという場合は現在でも通用する内容なのか一度確認してみるとよいでしょう。

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抗がん剤治療にはいくらかかる?

抗がん剤治療の治療費でいくらかかるかは使用する薬剤と使用する頻度によります。10万円強くらいの金額で済む場合もあれば100万円弱の費用がかかることもあります。高額な治療費になりがちですが、公的健康保険の範囲であれば高額療養費によって自己負担額が一定程度で抑えられることを覚えておくとよいでしょう。

高額療養費とは、同一月(1日から月末まで)にかかった医療費の自己負担額が高額になった場合、一定の自己負担限度額を超えた分について後で払い戻しがされる制度です。事前に医療費が高額になることがわかっている場合は、病院に「限度額適用認定証」を提示することで支払金額を自己負担限度額までに抑えることも可能です。

自己負担限度額は年齢(70歳未満か70歳以上か)や所得区分に応じて決まります。70歳未満の限度額は以下の表の通りです。

所得区分自己負担限度額多数回該当の場合
年収約1160万円以上の所得者
健保:標準報酬月額83万円以上
国保:年間所得901万円超
252,600円+(医療費-842,000円)×1%140,100円
年収約770万円~約1160万円の所得者
健保:標準報酬月額53万~79万円
国保:年間所得600万~901万円
167,400円+(医療費-558,000円)×1%93,000円
年収約370万円~約770万円の所得者
健保:標準報酬月額28万~50万円
国保:年間所得210万~600万円
80,100円+(医療費-267,000円)×1%44,400円
年収約370万円以下の所得者
健保:標準報酬月額26万円以下
国保:年間所得210万円以下
57,600円44,400円
住民税非課税者35,400円24,600円

※年間所得とは、「旧ただし書き所得」のことで、前年の総所得金額と山林所得、株式の配当所得、土地・建物等の譲渡所得金額などの合計から基礎控除(33万円)を除いた額です。 ただし、雑損失の繰越控除額は控除しません。
※過去12カ月以内に3回以上、上限額に達した場合は4回目から上表の多数回該当の金額が適用されます。

例えば、年収が600万円で月の医療費が100万円かかった場合、月の自己負担限度額は80,100円+(1,000,000円-267,000円)×1%=87,430円となります。あまり現実的ではないですが、治療が4カ月にわたり、医療費が4カ月とも100万円だったという場合、自己負担額は3カ月目までは各月87,430円、4カ月目は多数回該当で44,400円です。

なお、注意が必要な点として、高額療養費で自己負担額が抑えられるのは公的健康保険の適用範囲に限られるということがあります。適用範囲外の食事代や差額ベッド代、先進医療の技術料、自由診療の場合の医療費などは全額自己負担が必要となります。

がん保険の抗がん剤治療特約

最近のがん保険では抗がん剤治療を受けた月に給付金を受け取れる抗がん剤治療特約を付けることができるものが増えています。入院せずに外来で治療する場合でも所定の抗がん剤治療を受けた月に給付金を受け取ることができます。

ただし、入院給付金が入院しなければ受け取れないのと同じように抗がん剤治療特約も抗がん剤治療を行わなければ給付金を受け取れません。抗がん剤治療は主流な治療法ではありますが、がんの診断確定で受け取れる診断給付金を手厚くして治療費に回すという考えもよいでしょう。

また、ホルモン剤治療がどのような扱いになっているのかも確認しておくとよいでしょう。ホルモン剤も化学療法の中の一つです。保険商品によって抗がん剤と同様の保障内容の場合も異なっている場合もあります。そもそも保障の対象となっていないこともあります。治療を受けてから慌てないように事前にどのような保障内容か確認しておくことが大切です。

自由診療の治療費に備えるには?

抗がん剤の中には海外では承認されて効果が認められているものでも日本では未承認となっているものがあります。日本で未承認の抗がん剤を使って治療する場合、自由診療扱いとなって全額が自己負担となります。健康保険の適用外なので高額療養費も使えません。また、保険診療と自由診療の併用である混合診療は認められておらず、組み合わせた場合は全体が自由診療の扱いとなります。

自由診療でがん治療を行う場合、全額自己負担となるので治療費が非常に高額となってしまいます。がん保険の中にはこうした高額の治療費にも備えられるものもあります。診断給付金を手厚くすることで治療費に余裕をもたせるパターン、特約で自由診療を受けた月の給付金の額を大きくするパターン、自由診療も含めて実際にがん治療でかかった費用を保障するパターンなどがあります。

治療の可能性を広げるためにも自由診療にも備えたいという場合は各保険商品を見比べてどのような保障内容があるのか確かめてみるのがよいでしょう。

まとめ

現在のがん治療は「手術療法」「化学療法」「放射線療法」の3つを中心として行われています。抗がん剤治療はその中の化学療法に当たります。抗がん剤治療でいくらかかるのかは使用する種類や使用頻度によって変わるので一概には言えませんが、中長期的な治療法なので高額になりがちです。高額療養費もありますが、通院にかかる交通費や入院した場合の食事代や差額ベッド代、先進医療や自由診療で治療した場合の治療費など高額療養費の対象とならない費用も多くあります。

治療費が原因で満足な治療を受けられない、治療後の生活が苦しくなってしまうということを避けるためにも、がんの治療費に不安がある場合はがん保険を検討してみてはいかがでしょうか。

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