がん保険のコラム

がん保険は必要?不要?必要性が高いのはどんな人?

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がんは多額の治療費がかかる場合もあり、それに対する備えとしてがん保険を検討しているという人も多いのではないでしょうか。しかし、日本は公的保険が充実しており、それほど大きな金額はかからないからがん保険は不要という声を聞くこともあります。果たしてがん保険は必要なのでしょうか、それとも不要なのでしょうか。

がん保険で受けられる保障は?

がん保険の必要性を論じる前にがん保険でどのような保障を受けられるのか確認しておきましょう。一口に「がん保険」といってもその保障内容は様々で、保険商品ごとにどの保障を重視しているのかが異なります。がん保険の保障内容としては主に以下のものがあります。

給付金内容
診断給付金(診断一時金)がんと診断確定した場合にまとまった金額の一時金を受け取れる。受け取れるのは1回のみというタイプと期間を開ければ複数回受け取れるタイプがある。
入院給付金がんの治療を目的として入院すると入院日数に応じた金額が受け取れる。医療保険とは異なり入院日数の制限がないことが多い。
手術給付金がん治療を目的として所定の手術を受けた場合に給付金を受け取れる。
放射線治療給付金がんの治療を目的として所定の放射線治療を受けた場合に給付金を受け取れる。治療を受けた月ごとに一定額受け取れるという形が多い。
抗がん剤・ホルモン剤治療給付金がんの治療を目的として所定の抗がん剤やホルモン剤による治療を受けた場合に給付金を受け取れる。治療を受けた月ごとに一定額受け取れるという形が多い。
通院給付金がん治療のために通院したときに通院日数に応じた給付金を受け取れる。がん治療を目的とした入院が通院の前後に必要なものも多い。
先進医療給付金がん治療を目的として先進医療を受けた時に、その技術料と同額を受け取れる。通算で2000万円などの限度があることが多い。

このように、がん保険はがんという診断を受けた場合やがん治療を受けるために入院・手術をしたとき、入院に限らず放射線治療や抗がん剤治療を受けたときなどに保障を受けることができます。

がん保険は基本的にこれらの保障の組み合わせとなりますが、商品によって診断給付金が中心となるタイプ、入院給付金が中心となるタイプ、治療給付金が中心となるタイプがあります。また、必ずしもすべての保障が含まれているわけではないことに注意が必要です。

がん治療にかかるお金は?

がん治療にどれだけお金がかかるのかもがん保険の必要性を判断するうえで大切な情報です。実際にどれくらいかかるのかはがんができた部位や進行度合い、治療内容などにもよりますが、参考として厚生労働省の「医療給付実態調査 平成30年度」と「平成29年患者調査」からがんで入院した際の3割負担の金額について紹介します。

傷病中分類平均在院日数3割負担の金額高額療養費適用後の自己負担額※3
1日あたり※11日あたり×平均在院日数※2
胃の悪性新生物19.2日15,640円300,288円80,433円
結腸の悪性新生物15.4日16,690円257,026円80,000円
直腸の悪性新生物16.1日17,980円289,478円80,325円
肝の悪性新生物16.9日15,860円268,034円80,110円
気管、気管支および肺の悪性新生物16.3日16,680円271,884円80,149円
乳房の悪性新生物11.5日18,260円209,990円79,530円
子宮の悪性新生物11.5日18,260円209,990円79,530円
悪性リンパ腫23.1日17,970円415,107円81,581円
白血病36.3日23,640円858,132円163,441円※4
その他の悪性新生物17.3日15,930円275,589円80,186円
良性新生物およびその他の新生物10.7日19,690円210,683円79,537円

※1 1日あたりの点数を小数点以下第1位で四捨五入後、1点10円で計算しています。
※2 単純計算の結果であり、実際に窓口で支払う金額とは異なります。
※3 「標準報酬月額28万~50万円の方・70歳未満」の条件で計算しています。なお、白血病を除き月は跨がないと仮定しています。
※4 平均在院日数が1か月を超えるので、30日と6.3日で2か月に分けて計算しています。

出典:厚生労働省「医療給付実態調査 平成30年度」、「平成29年患者調査」

平均在院日数が長い悪性リンパ腫や白血病を除き、3割負担の金額で20万円~30万円、高額療養費の適用で8万円前後という金額で済みます。

高額療養費というのは、同一月(1日から月末まで)にかかった医療費の自己負担額が高額になった場合、一定の自己負担限度額を超えた分について後で払い戻しがされる制度です。自己負担限度額は年齢と所得区分によって決まっていて、70歳未満で年収が約370万~770万円の方の場合、「80,100円+(医療費-267,000円)×1%」がひと月当たりの自己負担限度額となります。

8万円ほどならばがん保険で備えるまでもないというのが「がん保険不要論」の一つの論拠でもあります。しかし、これはひと月当たりの限度額なので入院が長引いたときにはより多くの治療費が必要となります。

公的保険ではカバーできない費用も

上で説明した費用はあくまでも公的保険が適用される範囲での費用です。公的保険が適用されないというと自由診療や先進医療の技術料が思い浮かぶ人も多いのではないでしょうか。もちろん、それらの費用も公的保険の適用範囲外ですが、もっと身近でより多くの人が当てはまる費用として、食事代や衣料、日用品の購入費、家族がお見舞いに来る場合の交通費などは公的保険が適用されず実費でかかります。

また、個室や少人数の部屋での入院を望んだ場合は差額ベッド代も公的保険の適用外の費用として掛かってきます。差額ベッド代は入院する病院によって異なりますが、平均で1日あたり約6,000円かかります。入院が長引いたときには大きな負担となってしまいます。

部屋の種類1日あたり平均差額ベッド代(推計)
1人室7,797円
2人室3,087円
3人室2,800円
4人室2,407円
合計6,144円

出典:厚生労働省 平成29年11月「第370回中央社会保険医療協議会・主な選定療養に係る報告状況」平成28年7月1日現在

生命保険文化センターの令和元年度「生活保障に関する調査」によると、直近の入院時の1日あたりの自己負担の平均は23,300円となっています。あくまでも平均ですが、入院したらこれくらいかかるという一つの参考にしてください。

十分に働けない間の逸失収入も

がん治療により十分に働けないという場合、治療費として出ていくお金のことだけでなく働けないことによる収入の減少についても考える必要があります。

会社員などの場合は病気やケガで給与を受け取れない場合、加入している健康保険等から傷病手当金を受け取ることができます。傷病手当金は給与を受け取れない休みが3日続いた後、4日目の休みから支給されます。しかし、支給額は給与の3分の2ほどであり、さらにそこから前年の所得に応じた住民税や社会保険料の支払いが必要です。結果として収入としては心細い金額となることも考えられます。

また、自営業者などは傷病手当金がないので他に保険での備えがなければ働けない期間の収入はゼロとなってしまいます。そのため、働けない期間の収入減についてより真剣に考えておく必要があります。

医療保険ではダメ?

がんに対して備えられる保険としてはがんに特化したがん保険だけではなく、医療保険もあります。がん以外の病気・ケガによる入院・手術に備えられる医療保険ではカバーできないのでしょうか。

がん治療において、医療保険では対応しづらいこととして主に長期の入院が必要となった場合と入院を伴わずに通院のみで治療することになった場合があります。医療保険では1入院当たりの限度日数や通算の入院限度日数が定められていることが多いので、長期間の入院となった場合は保障が足りなくなることがありえます。

また、医療保険は主に入院や手術に備える保険です。入院せずに通院で抗がん剤治療を行う場合などでは給付条件に当てはまらずに保険金を受け取れない可能性もあります。がん保険であれば診断給付金で受け取ったお金を治療費に回したり、抗がん剤治療給付金によって保険金を受け取れたりします。

このように、がん保険はがんに特化している分、がんに関しては医療保険よりも手厚い保障が用意されています。保険料を支払う余裕がないのであれば入るべきではありませんが、そうでなければ医療保険に入っていてもがん保険を検討する価値はあるでしょう。

がん保険と医療保険の一般的な違い
がん保険医療保険
保障対象がん(悪性新生物・上皮内新生物)がんを含む病気・ケガ
主な保障内容診断一時金、入院給付金、手術給付金、通院給付金入院給付金、手術給付金
その他特約などでの保障がん先進医療給付金、治療給付金、外見ケア給付金など先進医療給付金、通院給付金
1入院あたりの限度日数多くの場合、なし60日、120日などの上限あり
通算の入院限度日数多くの場合、なし1,000日などの上限あり
免責期間多くの場合、90日間多くの場合、なし
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がん保険の必要性が高い人、高くない人

結果的に、どのような人ががん保険の必要性が高く、どのような人ががん保険の必要性は高くないのでしょうか。

必要性が高い人

がんになった場合の経済的不安が大きい人

貯蓄があまりなく、がんになってしまった場合に治療費の支払や収入減の影響を大きく受けるという人やがんになって家計の収支が悪化したら住宅ローンの返済ができなくなるという人などはがん保険に加入する必要性が高いといえるでしょう。

先進医療を受ける機会があれば受けたい人

先進医療の技術料は公的保険の適用外なので全額自己負担となります。そして、先進医療の中でも主にがん治療に使われる陽子線治療や重粒子線治療では、医療機関でも異なりますが260万円から300万円程度と高額な費用がかかります。こうしたお金を気にすることなく、機会があるのであれば受けたいという人はがん保険の先進医療特約の必要性が高いといえるでしょう。

なお、医療保険などでも先進医療特約はあるのでそちらで加入していた場合はがん保険で別途加入する必要はないです。また、「先進」医療という名前から優れた治療だと思いがちですが、保険給付の対象とするべきものであるか評価が固まっていない治療であり、必ずしも優れた治療だとは限らないことに注意が必要です。

放射線治療
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必要性が高くない人

十分な貯蓄がある人

貯蓄が十分にあって大きな治療費がかかっても問題なく支払える、収入が減っても直ちに影響を受けることはないという場合にはがん保険の必要性はあまり高くありません。がんになってもお金に困らないのに、健康な時に保険料を支払ってまで、がんになったらお金を受け取れる保険に加入する必要はないでしょう。

他の保険で備えられている人

医療保険に加入していて、その医療保険にがん特約をつけているなど、すでにがんに対する十分な保障を確保できている場合はさらに追加してがん保険にまで加入する必要はありません。がんになってしまったときに大きな保障を受けられますが、健康な時に使えるお金が減ってしまう悪影響の方が大きいでしょう。

まとめ

がんといえども公的保険の範囲内であればさほど高額な治療費が必要となるわけではありません。しかし、長期入院となってしまった場合や個室での入院を希望した場合などでは大きな費用が必要となることもあります。また、働けない期間の収入減についても考える必要があります。こうした支出増・収入減に家計が耐えられそうにない場合はがん保険の必要性が高いといえるでしょう。

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