日本人の2人に1人は「がん」にかかるとされています。それゆえ、多くの方ががん保険を検討しているのですが、日本は公的保険制度が充実しているため、がん保険の必要性は薄いと主張する人もいます。がんの罹患率や必要な治療費などからがん保険の必要性について考えていきます。

がんにかかる確率は？

国立がん研究センターの「最新がん統計」によると、生涯で何らかのがんに罹患する確率（2019年データに基づく）は男性65%、女性51%です。一生涯の間で2人に1人はがんに罹患する計算です。しかし、これは生涯でがんにかかる確率です。若いうちはがんになる確率は低く、男女ともに50歳代くらいから罹患率は上昇します。そして、高齢になるほど罹患率は上昇していきます。

男性

女性

部位別罹患率

［出典］国立研究開発法人国立がん研究センターがん対策情報センター「最新がん統計」

がんにかかる治療費

生涯に2人に1人はかかるがんですが、がんの治療にはどれくらいのお金が必要となるのでしょうか。公的保険適用診療（3割負担）の場合、入院費用は20万～30万円ほどです。さらに、高額療養費制度の適用があるので、一般的な所得の方の実際の自己負担額は月9万円ほどに収まります。

厚生労働省 令和2年（2020）患者調査の概要
公益社団法人全日本病院協会　医療費（重症度別/急性期グループ）2021年度年間集計

しかし、先進医療を受けた時の技術料や差額ベッド代など高額療養費の対象とならない費用もあります。国内では未承認の抗がん剤など自由診療を選択した場合は全額自己負担となります。また、入院時の日用品やお見舞いのための交通費など治療以外にかかる費用も存在することも頭に入れておく必要があるでしょう。

先進医療の費用の例

厚生労働省　令和3年6月30日時点における先進医療に係る費用

がん保険は必要？

がん保険に入っていれば、がんと診断された時の一時金や入院や手術、通院したときの給付金がもらえます。また、先進医療特約も付けていれば、陽子線治療や重粒子線治療など高額な先進医療による治療を受けた場合に技術料相当額に対しても一時金をもらえます。

公的医療保険の対象となる標準治療だけであればある程度の貯蓄があれば十分に賄える程度の医療費で済みます。しかし、子供の教育費がまだ多くかかる、まとまったお金を支払う貯蓄がない、がん治療が長期間続いたときの医療費や生活費が心配、先進医療・自由診療を費用が理由であきらめたくないという場合はがん保険への加入を検討してみるとよいでしょう。

医療保険に加入していれば不要？

医療保険に加入していればがんも給付対象です。がんで入院や手術したときに医療保険から支給される保険金だけで十分に医療費が賄えるのであれば新たにがん保険に加入する必要性は薄いでしょう。しかし、がん保険はがんに特化している分、がんに関しては医療保険よりも広い範囲で保障を受けることができます。がん保険では、診断一時金がもらえたり、外見の変化をケアするための費用、手術なしで通院で放射線治療をする場合、日帰り入院で手術する場合の費用など、特に昔加入した医療保険では対応しづらい費用に対応していたりします。現在の医療保険の保障内容を確認してみて、がん治療に対応するのが難しいのであればがん保険についても検討してみるのがよいでしょう。

がん保険の検討には一括資料請求

ここまで、がん保険の必要性について考えてきました。がん保険について少しでも必要だと感じるのであれば、まずはがん保険の資料請求をしてみましょう。複数の商品の資料請求をして比較・検討してみることで自分に必要な保障が見えてくることもあります。

日本人の2人に1人は生涯にがんにかかります。がんの医療費が心配な人や先進医療を受ける機会があれば積極的に検討したい人などはがん保険の加入を検討してみましょう。