終身保険のコラム

終身保険の選び方のポイントは?

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終身保険は一生涯の死亡保障やその貯蓄性から根強いニーズがある保険です。しかし、いざ終身保険を選ぼうと思ってもどのようなポイントに気をつけたらよいのか分からない人も多いのではないでしょうか。そこで、終身保険を選ぶ際にポイントとなる点について説明します。

まずは加入目的をはっきりさせること

終身保険について迷ったときに、まずはっきりとさせておきたいのが何のために終身保険に加入するのかということです。一般に死亡保障を目的として加入する場合と貯蓄を目的として加入する場合とに大別されますが、どちらの内容を目的とするかによって契約内容は変わってきます。そのため、何のために終身保険に加入するのかということは明確にしておくことが大切です。

死亡保障と貯蓄のどっちも目的としているという方もいるかもしれませんが、最終的にはそのどちらかしか得ることはできません。貯蓄としての機能を果たすには解約する必要があるからです。解約したら死亡保障は当然なくなりますので、解約して返戻金を受け取り貯蓄としての機能を果たすか、死亡して保険金を遺して死亡保障の機能を果たすかのどちらかしか満たせないのです。

死亡保障目的と貯蓄目的とで契約時に考える内容に差異がでますので、「柔軟に」対応しようと思っていたとしてもどちらをメインとして考えるかはっきりとさせておいた方がよいでしょう。

死亡保障目的のときのポイントは?

保険金額をいくらにするか

死亡保障目的で加入する場合、死亡保険金としていくら受け取る設定とするのかが重要となります。少なければ遺された家族が困ることになりますし、多ければ保険料を余分に支払わなければなりません。

例えば葬儀費用目的であれば200万円程度の保険金額で設定することが多いです。現役時に死亡した場合に備えて加入する場合は家族の生活費、子供の教育費など必要になる金額に対して、貯蓄や遺族年金では足りなくなる分を設定します。

ただし、終身保険は保険料が高めなのと家族の生活費や子供の教育費として必要となる金額の総額は年々減っていくものなので、ベースとして終身保険で葬儀費用など何歳で死亡しても必要となる金額を確保し、その他は収入保障保険など他の死亡保険で備えるという考え方もあります。

保険料払込期間をいつまでにするか

続いて考えることにいつまで保険料を払うのかということがあります。終身保険の保険料払込期間は10年や15年などの決まった期間、あるいは60歳までや65歳までのように一定の年齢までの期間、死亡するまでの期間などの選択肢があります。

死亡するまでの終身払いの場合は支払1回あたりの保険料は安くなりますが、老後も保険料を支払い続ける必要があります。また、長生きした場合は保険料の支払総額も高くなります。一方で、10年間や60歳までのような一定の期間で保険料の支払いを終える短期払いの場合は支払1回あたりの保険料は高くなりますが、払い終えた後は保険料を支払わなくても保障を得ることができ、また、平均寿命まで生きるとすると保険料総額では終身払いよりも安くなることも多いです。

長生きするのかは基本的に事前には分からないので、1回1回の保険料の支払に耐えることができるか、老後にも保険料の支払が続くのを許容できるのかといったことから決めるようにしましょう。

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貯蓄目的のときのポイントは?

返戻率はどれだけか

貯蓄目的で終身保険を契約する場合、重要となることの一つに支払った保険料に対して解約時にどれだけ戻ってくるのかということがあります。解約返戻率が100%の場合、支払った保険料と同額の解約返戻金があり、解約返戻率が100%を超える場合は支払った保険料よりも多くの解約返戻金を受け取れます。

保障が手厚くなるほど保険料も高くなり、解約返戻率も下がってしまうので、貯蓄のみを目的とするのであれば保障はできるだけシンプルにするのがよいでしょう。

保険料払込期間をいつまでにするか

終身保険の返戻率が100%を超えるのは一般的に保険料払込期間終了後です。そのため、終身払いではなく短期払いにして、お金が必要となる前に保険料を払い終えるように保険料払込期間を設定する必要があります。例えば、子供の教育資金目的なのに保険料払込期間を65歳満了などと設定しては、多くのケースで必要な時に十分な解約返戻金を得られないでしょう。

保険料払込期間が短くなるほど返戻率は高くなる傾向にあります。保険料を支払えるのかは注意しつつ、より多くのお金を貯めたいのであれば保険料払込期間を短くすることも検討してみましょう。

保険料を払い続けられるか

死亡保障目的の場合でも重要ですが、保険料を支払い続けられるのかはよく確認すべきでしょう。終身保険で返戻率が100%を超えるのは一般に保険料払込期間終了後なので、保険料を支払えずに解約してしまうと支払った保険料よりも少ない金額しか戻ってこないことになります。それでは終身保険を加入せずに銀行に預金していた方がよかったということにもなりかねません。欲張って支払えるギリギリの保険料で契約するのではなく、余裕をもって支払える金額にするのがよいでしょう。

終身保険の種類

一口に「終身保険」といってもいくつかの種類があります。スタンダードな終身保険以外にどのようなタイプがあるのか、死亡保障目的・貯蓄目的で考えた場合の特徴について紹介します。

低解約返戻金型終身保険

保険料払込期間中の解約返戻金が通常の終身保険の約70%前後などと低く抑えられた終身保険です。その分、保険料は割安になっています。保険料払込期間終了後は通常の終身保険と同じ解約返戻金となります。

保険料が安くなっているので、保険料払込期間中に解約をしない前提であれば死亡保障目的でも貯蓄目的でも有効に使うことができます。ただし、保険料払込期間中に解約してしまうと大きく損をしてしまうことになるので、保険料を支払い続けられるのかは事前によく検討する必要があります。

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積立利率変動型終身保険

積立利率が市場金利に合わせて定期的に見直しがされる終身保険です。通常の終身保険は契約時の積立利率で固定されるので、死亡保険金や解約返戻金の額はあらかじめ決まってしまいます。そのため、インフレが起こると実質的な死亡保険金や解約返戻金は目減りしてしまうことになります。一方で積立利率変動型の場合は、インフレになると市場金利も上がることが期待できるので、市場金利の上昇に合わせて積立利率も上昇し、死亡保険金や解約返戻金も増額します。また、最低利率が保証されているのでそれよりも利率が下がり続けるということもありません。

死亡保障目的でも貯蓄目的でもどちらでも使えますが、保険料が通常の終身保険よりも高いことには注意が必要です。市場金利が上昇していけばよいのですが、そうでなければ通常よりも割高な保険料を支払うだけになってしまうリスクもあります。

変額終身保険

積立部分を株式や債券などで運用する終身保険です。運用成績によって保険金額や解約返戻金も変動します。ハイリスク・ハイリターンなタイプの終身保険といえるでしょう。運用先として選べるラインナップは契約する保険商品によって異なります。運用成績が不調な場合、死亡保険金や高度障害保険金には最低保証がありますが、解約返戻金にはないのが一般的です。そのため、死亡保障目的であれば投資によるリスクは限定されますが、貯蓄目的であれば思った通りの解約返戻金を得られない場合はどうするのか考えておく必要があります。

外貨建て終身保険

米ドルなどの外貨で保険料を払い込み、外貨で保険金や解約返戻金などを受け取る終身保険です。日本円で保険料を支払ったり日本円で保険金や解約返戻金を受け取ったりできるので、外貨を持っていなくても大丈夫です。

世界的に金利が低い状況ですが、日本円より金利が高い米ドル建てなどにすることで(外貨ベースで)貯蓄性を高めることができます。ただし、あくまでも外貨ベースでの話なので、為替変動によって日本円に戻したときに元本割れすることもありえます。また、為替手数料などの手数料や諸費用もかかることには注意が必要です。

リスクを理解したうえであれば死亡保障目的でも貯蓄目的でも利用できますが、死亡時期は自分で選べないので、円高時に死亡すると予定していたよりも死亡保険金が少なくなってしまう可能性があることは注意する必要があります。

終身保険を見直す場合の注意点

新規契約ではなく、現在契約している終身保険を見直したいという人もいるでしょう。そうした場合はどのような点に注意する必要があるのか紹介します。

途中解約すると元本割れの可能性

終身保険を保険料払込期間中に解約すると、多くの場合で解約返戻金が支払った保険料の総額を下回る「元本割れ」となります。保険料を安く抑えるために低解約返戻金型のものを契約していた場合には解約返戻率がさらに低くなっています。

契約している終身保険を解約して新しく入りなおすという場合には、今解約した場合の返戻率はどれくらいなのか、返戻率がもっと高くなるまで待つのとどちらが得かということも考えたうえで見直しを行うようにしましょう。

同じ保障内容だと保険料が高くなる

終身保険に新しく入りなおすという場合、基本的には同じ保障内容で比較すると保険料が高くなると考えてください。なぜならば年齢が上がっているからです。終身保険は加入時の年齢が高いほど保険料が高くなります。

同じ保障内容で加入するのであれば基本的に見直そうとは思っていないはずなのであまり意味のない仮定ではあるのですが、現在の保険料をベースとして考えていると思ったよりも保険料が高くなったということになりかねないので注意してください。

新規加入できない場合も

保険に加入する際には審査があります。契約期間中に健康状態が悪化していた場合には見直そうと思っても新しい保険に加入できない可能性もあります。死亡保障がまだ必要なのであれば、保障がなくなってしまうということを避けるために、現在加入している終身保険の解約は新しく加入した保険などで死亡保障を確保した後にしましょう。

昔よりも返戻率が低下している

マイナス金利の影響で現在の終身保険の解約返戻金の返戻率は大きく低下しています。そのため、貯蓄も目的としているという場合は新たに契約しなおすのはよく考えた方がよいでしょう。

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まとめ

終身保険を選ぶ際には、まずは何のために加入するのか加入目的をはっきりとさせることが大切です。そうすれば、そこから逆算して自分に必要な契約内容や保険商品が絞れていくでしょう。また、どのような商品があるのか分からないという場合には一括資料請求サービスが便利です。複数の保険会社の終身保険の資料請求ができますので、ぜひ利用してみてください。

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