終身保険は加入期間が長期にわたるため、契約した当初と状況が変わって見直しを行いたいという需要もあるのではないでしょうか。終身保険の見直しを行うときには知っておいた方がよいポイントがあります。その注意点などについて紹介します。

終身保険を見直す際の注意点

途中解約すると元本割れの可能性

終身保険を保険料払込期間中に解約すると、多くの場合で解約返戻金が支払った保険料の総額を下回る「元本割れ」となります。保険料を安く抑えるために低解約返戻金型のものを契約していた場合には支払った保険料総額に対して戻ってくるお金の割合（返戻率）がさらに低くなっています。

契約している終身保険を解約して新しく入りなおすという場合には、今解約した場合の返戻率はどれくらいなのか、返戻率がもっと高くなるまで待つのとどちらが得かということも考えたうえで見直しを行うようにしましょう。

同じ保障内容だと保険料が高くなる

終身保険に新しく入りなおすという場合、基本的には同じ保障内容で比較すると保険料が高くなると考えてください。なぜならば年齢が上がっているからです。終身保険は加入時の年齢が高いほど保険料が高くなります。

同じ保障内容で加入するのであれば見直そうとは思っていないはずなのであまり意味のない仮定ではあるのですが、現在の保険料をベースとして考えていると思ったよりも保険料が高くなったということになりかねないので注意してください。

新規加入できない場合も

保険に加入する際には審査があります。契約期間中に健康状態が悪化していた場合には見直そうと思っても新しい保険に加入できない可能性もあります。死亡保障がまだ必要なのであれば、保障がなくなってしまうということを避けるために、現在加入している終身保険の解約は新しく加入した保険などで死亡保障を確保した後にしましょう。

昔よりも返戻率が低下している

マイナス金利の影響で現在の終身保険の解約返戻金の返戻率は大きく低下しています。そのため、貯蓄も目的としているという場合は新たに契約しなおすのはよく考えた方がよいでしょう。保険料を支払うのが厳しくて見直しを考えているという場合は次で紹介する方法も参考にしてみるとよいかもしれません。

今の保険で保険料を減らす方法

現在契約している終身保険の保険料を減らすために見直しを考えているという場合、今契約している保険を解約してしまう以外にも現在の契約を活かして保険料を減らす方法もあります。予定利率がまだ高かった時代の契約を残しておきたいというような場合などはこちらの方法も検討してみましょう。

払済保険にする

払済保険とは、保険料の払い込みを中止してその時点での解約返戻金を一時払いの保険料として充てることで保険金額の小さな保険に切り替えたものです。保険期間は変わらずに保険金額のみが減少します。また、払済保険に変更後は保険料の払い込みが不要となります。解約返戻金を一時払いの保険料に充てるため解約返戻金は一度なくなりますが、その後も保険会社による運用は続くのでそのまま契約し続ければ解約返戻金は次第に増えていきます。

注意点としては元の契約に付けていた特約が消滅してしまうことが挙げられます。特約として契約していた保障の中でどうしても必要なものがあるのであれば別途契約する必要があります。また、解約返戻金は保険料に充てられるので払済保険にした時点では現金を得られないことにも注意が必要です。

減額する

減額とは契約する保険の保険金額を減らすことです。減額は元の保険を一部解約したものとして扱われます。そのため、契約時の予定利率は減額後も変わりません。また、解約返戻金がある場合は解約した部分に相当する解約返戻金も支払われます。減額をすることで保険金額が小さくなるため、元の契約の時よりも保険料が安くなります。

主契約である死亡保障だけでなく特約も一緒に減額される場合があることや減額した後は原則として元の契約に戻すことができないということには注意しましょう。

終身保険見直しのタイミング

終身保険の見直しを検討するタイミングは人それぞれにあると思いますが、やはり多くの人が意識するのは結婚や子供の誕生、住宅購入などの人生のイベントが起こるタイミングです。それぞれのライフイベントについて見直しのポイントを紹介します。

結婚

独身時代に終身保険に入っていた場合にはその保障額で十分なのか見直しを行うべきでしょう。独身の場合は葬式代程度の少額の保障でしか契約していないことも多いと思います。共働きか否か、子供を望むかなどによって必要な保障額も変わってきますが、保障が足りないようであれば保障を手厚くすることも検討しましょう。

妊娠・出産

子供の誕生も終身保険の見直しのタイミングの一つです。自分に万が一のことがあった場合でも子供が生活していけるように死亡保障を考える必要があります。すべて終身保険で賄おうとすると保険料が高額になるので必要に応じて収入保障保険などの他の死亡保険についても考えましょう。

住宅購入

住宅を購入した場合、団信に加入することが多いと思います。団信に加入したら万が一のときには住宅ローンを完済できるので、遺された家族の居住費の分については保障を減らすことができます。必要に応じて減額などを考えてみるのもよいでしょう。

子供の独立

子供が独立したら子供のためにかけていた死亡保障が必要なくなります。そのため、現在の保険料を払い続ける意味があるのか見直しをするべきタイミングの一つでしょう。貯蓄のために加入し続けるのもよいですし、保障を減らして保険料負担を少なくするのもよいでしょう。

定年退職

相続対策を終身保険で行うという場合を除き、一般に定年退職後に大きな死亡保障は必要ありません。定年退職をする年齢では保険料払込期間が終了しているか終了間際ということも多いと思いますので、解約返戻金の返戻率も考慮に入れつつ解約や減額、払済保険にするなどを検討するのがよいでしょう。

まとめ

終身保険を見直すという場合にはいくつかの注意点があります。今契約している終身保険を解約して新しく契約しなおす以外にも減額や払済保険にするなど単純にすべて解約するのではない方法も考えられます。家計の状況や家族の必要保障額を考えたうえで見直しを進めるようにしましょう。