終身保険のコラム

終身保険で貯蓄できるって本当?

投稿日:2019年6月6日 更新日:

保険の検討をしているときに、貯蓄性がある保険として終身保険を勧められることがあります。しかし、「保険で貯蓄をするという考えはやめた方が良い」という言説も多く聞きます。はたして、終身保険で貯蓄ができるというのは本当なのでしょうか。

終身保険に貯蓄性があるとされる理由

終身保険に貯蓄性があるといわれているのは、保険を解約したときに解約返戻金としていくらかのお金が戻ってくるからです。保険料払込期間終了まで解約せずにいれば支払った保険料の総額よりも多くのお金が返ってくるものもあります。それゆえ、終身保険には貯蓄性があるとされてるのです。

なお、近年ではマイナス金利の影響で返戻率(支払った保険料に対してどれだけ戻ってくるかの割合)が下がっています。貯蓄を目的とするのなら、資金が必要となるタイミングでの返戻率がどれだけあるのか契約前によく確認する必要があります。100%を下回っていた場合は支払った保険料よりも少ない金額しか解約返戻金として返ってきません。また、ドル建てなどの外貨建ての場合は解約時に円高になっていると日本円換算での受取額が減ることに注意が必要です。

終身保険保険の貯蓄としての活用事例

子供が小さいうちは万が一の備え、独立後は老後資金目的の貯蓄に

子供がまだ小さいうちに親が亡くなってしまうと遺された家族は生活が大変になります。万が一の時の備えとして終身保険に加入すれば、子供が独立して保険金の必要性が薄れた後も貯蓄目的の保険として残しておいて老後資金のあてとして使うことができます。老後資金としても使うのであれば、老後資金が必要になるのはいつからなのか、必要となるタイミングでどれだけの解約返戻金を得られるのかを契約時によく確認しておきましょう。

学資保険の代わりにする

子供の教育資金をためるのには学資保険が使われることが多いですが、低解約返戻金型終身保険を学資保険の代わりに使うこともあります。低解約返戻金型終身保険とは保険料払込期間中の解約返戻金が通常の終身保険よりも少なくなっている代わりに保険料が安くなっているタイプの終身保険です。

保険料払込期間を10年や15年などに設定して教育資金が必要になる前に払い込みが終わるようにし、必要となったタイミングで終身保険を解約して解約返戻金を教育資金に充てます。仮に他の方法で費用を用意できたり子供が大学に進学しなかったりした場合は、解約せずに置いておいて子供の結婚資金や住宅購入費用、自分の老後資金など他の資金に回すこともできます。

貯蓄として使うのに否定的な意見がある理由

終身保険に限ったことではないのですが、保険を貯蓄として使うことに対して否定的な意見があります。そのような意見が出る理由を紹介します。

元本割れの期間が長い

終身保険の場合、保険料払込期間が終わるまでは支払った保険料の総額よりも解約返戻金の額の方が小さい「元本割れ」の状態が続きます。保険料払込期間は一定の選択肢の中から選ぶことができますが、短くても10年は元本割れの状態となります。この期間の間に大きな資金が必要となって保険を解約せざるを得なくなった場合、貯蓄としては銀行に預金しておいた方がましだったという結果になります。

インフレに弱い

終身保険は一部の商品を除いて契約時の予定利率で固定されてしまいます。特に、現在のような超低金利下での予定利率で固定されると返戻率も相応に低くなり、少しの物価の上昇で実質的な利回りがマイナスになってしまいます。

日本では長らく物価上昇率がマイナスや0%台など極めて低い状態が続いてきたのでインフレリスクを軽視しがちです。しかし、例えば2001年から2018年の18年間で2015年基準のコアCPI(生鮮食品を除く消費者物価指数)は約2%プラスとかなり低い水準ですが物価は上昇しています。リーマンショックなどの世界的な不況の期間もはさんでいる状況でこの物価上昇率なので、物価はある程度上昇するものとして考えておいた方が良いでしょう。

他の金融商品の方が効率が良い

終身保険は払った保険料がすべて返戻金のための資産運用に回るわけではなく、保険本来の保障のために使われる部分があります。そのため、保障目的ではなく貯蓄目的で加入する場合、保障に使われる金額がない投資信託など他の金融商品の方が効率が良いといえます。保障と貯蓄を一緒に考えるのではなく、保障は保障に特化した保険料が安めの掛け捨て型の保険に入って、貯蓄は別の効率の良い手段で行うという考え方です。

まとめ

終身保険は解約すると多くの解約返戻金が戻ってくる貯蓄性のある保険です。解約する時期によっては支払った保険料の総額よりも解約返戻金の方が多くなります。しかし貯蓄としてみると、長期間元本割れの状態が続く、インフレに弱いなどの弱点もありますので、すべての必要資金を終身保険だけで貯めようとはせず、貯蓄のための1つの選択肢として考えるのが良いでしょう。

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