介護保険のコラム

認知症予防のためには何ができる?

投稿日:2020年4月17日 更新日:

昔と比べて平均寿命が延びてきましたが、それに伴い介護の問題も大きくなってきています。介護が必要となった主な原因で最も多いのが認知症です(令和4年国民生活基礎調査)。2025年には65歳以上高齢者の約5人に1人が認知症となるという推計もあります。認知症予防のために何かできることはあるのでしょうか?

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確実な予防法はないがリスクは減らせる

現在、確実に認知症を防げるという方法は見つかっていません。しかし、認知症に対しては様々な研究が進んでいて、「効果が期待できる」「リスクを減らせる」というレベルのものであればいくつかの研究結果が出されています。ただ生きるのではなく健康的に生きる期間を増やしていくためにも、認知症予防に効果的だとされているものを生活に取り入れていくことが大切です。

次の段落では認知症予防で大切なことを紹介していきます。進んで取り入れられそうなものがあれば積極的に取り入れ、健康的な生活を守っていきましょう。

認知症予防に大切なこと

健康的な食事

栄養バランスのとれた食事をするように心がけましょう。規則正しく、1日20~30品目食べることで他の生活習慣病も予防することにもつながります。生活習慣病と認知症はかかわりが深く、糖尿病の方や高血圧の方の認知症リスクは健康な人よりも高いという調査もあります。

また、アメリカのラッシュ大学医療センターの研究によると、「マインド食」と呼ばれる食事をしっかりと取り入れた人はアルツハイマー病のリスクが53%下がり、部分的に取り入れた人でもアルツハイマー病のリスクが35%下がったとのことです。マインド食というのは、心疾患に効果があるとされる地中海式食事法と高血圧を防ぐとされるダッシュ食を組み合わせたものです。野菜やナッツ類、果物、魚介類、オリーブオイルを積極的にとり、脂肪やコレステロールを控え、塩分排出作用のあるミネラルを増やします。日本人は塩分を多く取りがちなので、減塩に気を配るとよいでしょう。

適度な運動

1日30分以上、週3回以上の運動によって認知症リスクが軽減することが示されています。激しい運動である必要はなく、ウォーキングなどでも効果があります。また、ただ体を動かすだけでなく頭も使うようにするとより効果的です。ウォーキングをしながら目についた数字を足し算していく、ラジオ体操をしながら1週間前の食事の献立を思い出す、ジョギングをしながら頭の中でしりとりをするなどです。国立長寿医療研究センターが開発した認知機能の維持・向上に役立つ運動である「コグニサイズ」を試してみるのもよいでしょう。

知的活動

知的活動というと難しそうに感じるかもしれませんが、楽器の演奏、読書、手芸、パズルやクイズ、オセロや将棋などの頭を使う趣味を行うのでも大丈夫です。認知症予防としてよく聞く脳トレも知的活動に含まれます。知的活動では脳の機能を多く使うので認知機能の維持・向上に役立つとされています。

また、人との交流も認知症予防に効果的です。読書会、オセロサークル、健康マージャン教室など、地域に自分の興味がある交流会などがあったら参加してみるのもよいでしょう。

早期発見が大切

現在では認知症を完全に防ぐことはできません。しかし、認知機能の低下を遅らせることはできる可能性があります。症状が進んでしまう前に早期発見をして適切な対策をとることが大切です。特に、認知症の前段階といえるMCI(軽度認知症)のうちに発見できれば、認知症に進展せずに健常な状態に戻ることもあります。

アルツハイマー病の前段階としてのMCIの診断基準としては以下の4つが挙げられています。

  • 認知機能の低下の訴えが本人や家族から申告される
  • 客観的に1つの認知機能の障害(記憶障害や見当識障害など)が認められる
  • 日常生活動作は正常
  • 認知症ではない

※見当識障害とは、時間・場所・人が分からなくなる状態です。

MCIだと疑わしいことがあったら検査を受けてみましょう。診断や治療は「もの忘れ外来」や「認知症外来」などで受けることができます。もの忘れ外来や認知症外来は自治体の福祉課や地域包括支援センターで紹介してもらったり、公益社団法人認知症の人と家族の会が調査した全国のもの忘れ外来の一覧を参考にしたりするとよいでしょう。

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介護費用の備えもしておこう

介護が必要になったときには多くの費用がかかります。認知症に限ったデータではありませんが、生命保険文化センターの令和3年度「生命保険に関する全国実態調査」によると、介護に要した一時費用の合計が平均74万円、月々の費用が平均8.3万円です。同調査によると介護期間の平均は61.1カ月なので、介護にかかる費用を単純計算すると全体で平均581.1万円となります。また、直接的にかかる費用以外にも、介護のために仕事を減らすなどの収入減も考えられます。

こうした負担増にどのように備えるのか考えておく必要があります。自分で資産を十分に持っていればよいのですが、そうでない場合は民間の認知症保険なども検討してみましょう。認知症保険とは認知症の診断確定などの条件で保険金が支払われる保険です。認知症保険はまだ歴史が浅く、各社で条件などに違いがみられます。加入する場合はしっかりと条件を見比べるようにしましょう。

まとめ

認知症を完全に予防することはできませんが、健康的な食事や適度な運動、知的活動、人との交流などによって認知症になるリスクを抑えることはできます。無理なく取り入れられるものから取り入れていって健康的に過ごせる期間をより長くしていきましょう。

また、介護が必要になってしまった時の費用についても考えておきましょう。介護費用に関する調査から単純計算すると介護期間全体で平均500万円近くかかります。自分が持っている資産だけでは足りないと感じるのであれば、認知症保険などを検討してみるのもよいでしょう。


堀田健太

著者情報

堀田 健太
東京大学経済学部金融学科を卒業後、2015年にSBIホールディングス株式会社に入社、インズウェブ事業部に配属。以後、一貫して保険に関する業務にかかわる。年間で100本近くの保険に関するコンテンツを制作中。

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