がん保険のコラム

老後にがん保険は必要?

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日本人の2人に1人はがんになると言われていますが、罹患率が高くなるのは高齢になってからです。このことから老後に保険の見直しをする際にがん保険を契約し続けるのか、または今まで入っていなくて新規加入するのか考える人もいるでしょう。実際のところ、老後にがん保険は必要なのでしょうか?考える際のポイントを紹介します。

高齢になるとがんの罹患率は上がり平均入院日数も伸びる

若いうちはがんになる確率は低く、男女ともに50歳代くらいから罹患率は上昇します。そして、高齢になるほど罹患率は上昇していきます。これまでならなかったからといって今後もがんにならないということはなく、むしろこれからが本番だといえます。

年齢階級別がん罹患率

また、現在60歳の人が20年後までにがんと診断される確率は男性で41.1%、女性で23.8%と特に男性では老後にがんになる確率が高くなっています。

現在年齢別がん罹患リスク(男性)
現在の年齢10年後20年後30年後生涯
50歳5.4%20.3%43.2%66.3%
60歳16.2%41.1%66.1%
70歳31.7%63.6%
80歳26.6%
現在年齢別がん罹患リスク(女性)
現在の年齢10年後20年後30年後生涯
50歳6.6%16.1%28.7%47.4%
60歳10.3%23.8%44.1%
70歳15.4%38.5%
80歳29.5%

出典:国立がん研究センターがん対策情報センター「最新がん統計」

そして、がんになって入院した場合の平均在院日数も老後の方が現役世代よりも長くなっています。

傷病分類0~14歳15~34歳35~64歳65歳以上75歳以上
悪性新生物<腫瘍>21.6日15.9日13.0日18.6日21.8日
胃の悪性新生物8.1日12.5日13.0日20.8日24.0日
結腸及び直腸の悪性新生物8.8日12.7日11.7日17.1日20.5日
肝及び肝内胆管の悪性新生物15.7日36.5日13.0日17.7日19.8日
気管、気管支及び肺の悪性新生物12.5日9.7日13.3日17.1日19.3日
乳房の悪性新生物5.5日7.1日8.4日15.7日20.1日

出典:厚生労働省「平成29年患者調査」

入院が長引くほど医療費は高くつきますから経済的な備えも必要となってきます。生命保険文化センターの令和元年度「生活保障に関する調査」によると、直近の入院時の自己負担費用は平均で21,366円(60歳代)です。なお、自己負担費用は治療費だけでなく、食事代・差額ベッド代に加え、交通費(見舞いに来る家族の交通費も含む)や衣類、日用品費なども含んでいます。

60歳代の入院時の1日あたり自己負担費用 5,000円未満:12.9% 5,000~7,000円未満:9.8% 7,000~10,000円未満:11.4% 10,000~15,000円未満:23.5% 15,000~20,000円未満:10.6% 20,000~30,000円未満:14.4% 30,000~40,000円未満:5.3% 40,000円以上:12.1%

<生命保険文化センター「生活保障に関する調査」/令和元年度>

老後にはがん保険は必要ないという考えも

老後にがん保険は必要ないという意見も存在します。どのような理由からなのか紹介します。

高額療養費の上限が下がる

日本には高額療養費という制度があり、同一月(1日から月末まで)にかかった医療費の自己負担額が高額になった場合、一定の自己負担限度額を超えた分について後で払い戻しがされます。この上限額が70歳を境に下がります。

70歳以上の自己負担額の上限額は以下の通りです。高所得者を除き、自己負担額は1か月あたり数万円で済みます。

所得区分自己負担限度額多数回該当の場合
外来(個人ごと)入院および外来(世帯ごと)
年収約1160万円以上の所得者
健保:標準報酬月額83万円以上
国保:課税所得690万円以上
252,600円+(医療費-842,000円)×1%140,100円
年収約770万円~約1160万円の所得者
健保:標準報酬月額53万~79万円
国保:課税所得380万円以上
167,400円+(医療費-558,000円)×1%93,000円
年収約370万円~約770万円の所得者
健保:標準報酬月額28万~50万円
国保:課税所得145万円以上
80,100円+(医療費-267,000円)×1%44,400円
年収156万~約370万円の所得者
健保:標準報酬月額26万円以下
国保:課税所得145万円未満等
18,000円
(年間上限14万4千円)
57,600円44,400円
住民税非課税者8,000円24,600円-
住民税非課税者
(年金収入80万円以下など)
8,000円15,000円-

直近12か月間で3回以上高額療養費の対象になった場合、4回目以降は「多数回該当」の金額が上限となります。

高額療養費の注意点としては、公的医療保険の対象とならない食事代や差額ベッド代などの費用は対象にならずに自己負担が必要ということと、入院が月をまたいだ場合はそれぞれの月で上限額が計算されるということがあります。こうした費用は頭に入れておく必要があります。

年金という安定収入

まだ働いている間にがんになってしまった場合はそれまでと同じように働くことができずに収入が減少することも考えなければいけません。しかし、年金はがんを理由に減らされるということはないので、主な収入源が年金という場合は安定してその収入を得られることになります。そのため、ある程度の貯蓄があればすぐに生活に困るということは起こりにくいです。

新たに加入する場合は保険料が高い

老後のために新規に加入するという場合、保険料が高いという問題に直面することになります。がんになる確率が高い期間のみを対象として保険に入ろうとしているわけなので、どうしても保険料は高くなってしまいます。医療費の自己負担額は一定程度で抑えられることもあり、高額な保険料を支払う必要があるのか考える必要があります。

貯蓄に余裕がない人や先進医療・自由診療に備えたい人は必要性が高い

高額療養費によって医療費の自己負担額は抑えられますが、それでも冒頭で紹介したように入院すると1日あたり平均で約2万円の自己負担が必要となります。65歳以上のがんの平均入院日数は18.6日なので、入院すると40万円弱の費用は考えておいた方がよいことになります。老後のための貯蓄に余裕がない場合はこれだけのお金が一度に飛んでいくのは痛いところでしょう。この場合はがん保険などでがんになったときの治療費に備えておく必要性が高いといえます。

また、ある程度貯蓄がある場合でも、先進医療や自由診療を治療の選択肢に入れたいという場合にはがん保険の必要性が高くなります(別の医療保険などで備えている場合は除く)。なぜなら、先進医療の技術料や自由診療は公的医療保険の対象とならず、全額自己負担となるからです。先進医療の中でも主にがん治療に使われる陽子線治療や重粒子線治療では、医療機関でも異なりますが260万円から300万円程度と高額な費用がかかります。こうしたお金を気にすることなく、機会があるのであれば受けたいという人はがん保険の先進医療特約の必要性が高いといえるでしょう。

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まとめ

高齢になるとがんになる確率は高くなり、また、入院した場合の平均在院日数も長くなります。高額療養費があるとはいえ、入院した場合は数十万円という費用は考えておいた方がよいでしょう。老後のための貯蓄に余裕がない人や高額な自己負担がかかることもある先進医療・自由診療も選択肢に入れたいという人はがん保険でがんに備えることを検討してみましょう。

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