50代ともなるとそろそろ老後の生活について現実味をもって考え始めるころだと思います。そこで気になることの一つにやはり「お金」のことがあるのではないでしょうか？世間の50代の方はどれくらい貯めているのか、老後に向けていくら貯めていけばよいのか紹介します。

50代の貯蓄額の平均・中央値

50代はどれくらいの資産を持っているのか、平均値と中央値を金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」より紹介します。なお、貯金だけではなく株式や保険なども含まれていますのでご注意ください。

二人以上世帯の場合

続いて、二人以上世帯のデータも紹介します。世帯主の年齢が50歳代のデータなので、世帯主が50代で配偶者が40代などの世帯も含まれます。

金融資産保有額	割合
平均	1,147万円
中央値	300万円
非保有	27.4％
100万円未満	9.1％
100～200万円未満	6.4％
200～300万円未満	3.8％
300～400万円未満	3.9％
400～500万円未満	3.8％
500～700万円未満	5.6％
700～1000万円未満	5.5％
1000～1500万円未満	8.9％
1500～2000万円未満	4.2％
2000～3000万円未満	5.4％
3000万円以上	11.2％
無回答	4.8％

出典：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］ 令和5年」

50代の二人以上世帯の場合、貯蓄額の平均は1147万円、中央値は300万円という結果でした。ちなみに、預貯金のみの平均は223万円です。残りの金額は生命保険や株式、個人年金保険、投資信託などで保有しているようです。単身世帯と比較して平均も中央値も高くなっています。住宅購入や子育てなどで貯蓄が減っている人もいると思いますが、夫婦共働きの世帯があることや子供のためなどで貯蓄への意識が高いことがこの差につながっていると考えられます。

なお、金融資産非保有の世帯を除いた平均は1611万円、中央値は745万円となっています。

年収別貯蓄額

貯蓄のしやすさというのは年収によっても変わってくるでしょう。そこで、同じく「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］ 令和5年」より、年収別の金融資産保有額を紹介します。

年収	対象数	平均	中央値
収入なし	42	69万円	0万円
300万円未満	125	565万円	20万円
300～500万円未満	194	692万円	130万円
500～750万円未満	310	1,070万円	410万円
750～1000万円未満	167	1,467万円	700万円
1000～1200万円未満	80	1,998万円	1,000万円
1200万円以上	105	3,139万円	2,000万円

出典：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］ 令和5年」

基本的には年収が高いほど貯蓄額も多いという結果になっています。年収1200万円以上では中央値でも貯蓄額が2000万円になっています。

子供がちょうど大学に差し掛かり、教育資金でいっぱいいっぱいという場合や老後を前に住宅ローンを一気に返済したという場合など様々な事情が考えられますが、老後の生活が苦しくならないためにも、子供が独立したらその分貯蓄に多く回す、住宅ローンを返し終わったらその分を貯蓄に回すなどしてお金を貯めていく工夫が大切となります。

単身世帯の場合

金融資産保有額	割合
平均	1,391万円
中央値	80万円
非保有	38.3％
100万円未満	11.2％
100～200万円未満	5.2％
200～300万円未満	2.7％
300～400万円未満	3.6％
400～500万円未満	3.8％
500～700万円未満	4.6％
700～1000万円未満	5.5％
1000～1500万円未満	4.9％
1500～2000万円未満	4.1％
2000～3000万円未満	4.4％
3000万円以上	9.3％
無回答	2.5％

出典：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］ 令和5年」

50代の単身世帯の場合、貯蓄額の平均は1391万円、中央値は80万円という結果でした。ちなみに、預貯金のみの平均は397万円です。残りの金額は株式や投資信託、生命保険などで保有しているようです。

50代でも貯蓄がないか、あっても100万円未満という割合が合わせて50%近くになっています。一方で2000万以上とかなりしっかりと貯めている人も約13.7%と一定割合います。1000万円以上に広げると約22.7%もいます。金融資産非保有の世帯を除いた平均は2288万円、中央値は555万円なので、貯蓄があるという方はこちらの数字も参考にするとよいでしょう。

年収別貯蓄額

二人以上世帯と同様、年収別の貯蓄額も紹介します。

年収	対象数	平均	中央値
収入なし	37	633万円	0万円
300万円未満	173	472万円	5万円
300～500万円未満	87	1,056万円	150万円
500～750万円未満	50	1,753万円	600万円
750～1000万円未満	10	3,858万円	2,140万円
1000～1200万円未満	3	1,656万円	1,300万円
1200万円以上	4	43,850万円	29,800万円

出典：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］ 令和5年」

年収750万円以上、特に1000万円以上は回答者数が少なくあまり参考になりませんが、年収が多いほど貯蓄額も多い傾向が見て取れます。年収750～1000万円未満の内訳をみると、100万円未満が2人、400～500万円未満が1人、2000～3000万円が3人、3000万円以上が4人となっていて、中央値が2140万円です。

また、回答者数が3人なので極端な例となりますが、年収1000～1200万円未満の人では、400～500万円が1人、1000～1500万円が1人、3000万円以上という人が1人います。また、年収1200万円以上では3000万円以上が4人と金融資産を多く保有している人が多いようです。

老後も現在と同様の収入が続く方は少ないでしょうから、貯蓄があまりないという方は収入の減少に備えて少しずつでもお金を積み立てていくことをおすすめします。まったく貯蓄がないという方は月1万円などちょっとした金額からでも貯める習慣を身に着けていきましょう。

老後に向けていくら貯めればいい？

少し前に「老後資金2000万円問題」が世間をさわがせましたが、あの数字は2017年の家計調査をもとにした毎月の不足額を単純に30年間分に計算しただけのものです。なので2000万円という数字は絶対的なものではなく、あくまで平均値なので人によって変わるというほか、データとしていつの家計調査を使うのかによって数百万円も結果が変わります。

それでは実際のところいくら貯めればよいのでしょうか？基本的な考え方としては、「老後の支出－老後の収入」によって不足する分の金額を貯めるということになります。老後の支出は現在の月の支出をもとにして考え、質素に過ごすつもりならいくらか減らした額で計算するとよいでしょう。現在子供の教育費を払っている場合や住宅ローンを払っている場合は、老後の期間それを払い続けるわけではないので、老後にかかる分だけ計算に含めてそれ以降は計算から省いてしまってもよいでしょう。また、介護費用や住宅の修繕費用を用意していない場合はその分も支出に加えておきましょう。介護費用は平均で約500万円、住宅の修繕費用は300～500万円ほどを考えておきましょう。

老後の収入の基本は公的年金です。年金をいくら受け取れるかはどれだけ現役時代に支払ったかによって変わります。50代になるとねんきん定期便に年金支給額の見込みが記載されるようになるのでそれを参考にするとよいでしょう。また、公的年金以外にも収入が見込めるものがあるのであればそれも計算に含めましょう。

何で貯めていくのがいい？

50代で老後まであまり時間はないといっても最近は65歳まで働くことも増えてきており、まだ10年前後の猶予はあります。老後に向けて何で貯めていけばよいのか手段別にメリット・デメリットを簡単に紹介します。

預貯金

現在貯金があまりないという方はまずは3～6か月分などの生活費を預貯金で貯めることをおすすめします。いざとなったら口座からすぐに使うことができ、また使いたいときに価値が暴落しているということもないので急場をしのぐことができます（急激なインフレや預金封鎖は考えないこととします）。リスク資産で貯めている分が大きく下げる局面であってもある程度の預貯金があれば冷静に受け止めることが可能というメリットもあります。一方で、現在の金利状況下では預けているだけではほぼ増えないこと、意志が弱いと簡単にお金を使ってしまえるというデメリットもあります。

メリット

• 生活防衛資金として使える
• 損失を気にせずお金をおろせる
• リスク資産の暴落時に心の支えになる

デメリット

• 現在の低金利状況下では預けるだけではほぼ増えない
• 意志が弱いと老後に必要なお金を使いこんでしまう

積立保険

貯蓄型の保険でもお金を貯めていくことはできます。リスクの大小は商品によって異なりますが、早期解約しなければ自分が払った保険料総額以上の解約返戻金や満期保険金を受け取れる商品もあります。使う予定のないお金をできれば銀行預金よりは増やしたい、でも大きな価格変動は精神衛生上避けたいという場合に適しているのではないかと思います。また、保険料として口座から引き落とされていくので、自分の口座にあるとついつい使ってしまうという人にもおすすめです。金額の変動を伴ってもよいからより大きく増やせる可能性がある方がよいという場合は変額保険か後に紹介するつみたてNISA、iDeCoの方を利用するとよいでしょう。

メリット

• 早期解約しなければ支払った保険料総額以上の解約返戻金や満期保険金を得られる商品もある
• 銀行預金より増やすことも可能
• 保険料として口座から引き落とされるので意志が弱くても貯めていける
• 変額保険では運用成績に応じてより大きく満期保険金や解約返戻金を増やせる可能性がある

デメリット

• リスクが低いような商品でも元本保証ではない
• 契約時に利率が固定される商品ではインフレに弱い
• 元本割れの可能性が高いので早期解約しづらい
• 変額保険では運用成績次第で大きく満期保険金や解約返戻金が減ることもある

つみたてNISA

つみたてNISAはそういう名前の商品があるわけではなく、年間40万円までの非課税投資枠で購入した投資信託等から得られた譲渡益、分配金・配当金の税金が非課税となる制度です。期間は20年間ですが途中で売却しても問題ありません。通常は利益に約20%の税金がかかりますが、それが非課税となります。つみたてNISAの枠内で購入できる投資信託等は購入時手数料や信託報酬などに規制が入っていて、長期間購入していくのにふさわしいものとなっています。基本的に毎月機械的に定額購入していくものなので、投資の上で敵となる感情のブレに左右されづらいというメリットがあります。一方で、投資信託なのでリーマンショック等の出来事が起こると大きく値を下げることも考えられます。

メリット

• 利益に対して通常約20%かかる税金が非課税になる
• 運用成績次第では大きく増やすことも可能
• 機械的に購入していくことになるので感情のブレに左右されづらい

デメリット

• 運用成績によっては大きく元本割れすることも考えられる
• 選べる商品や年間の投資枠が制限されている
• 損益通算や繰越控除ができない

iDeCo

iDeCoは私的年金の一種で、毎月一定の掛け金を拠出して自分自身で運用し、その資産を60歳以降に年金または一時金で受け取る制度です。ただ、60歳時点で加入から10年を経過していない場合は通算加入期間に応じて受け取り可能な年齢が最大で65歳まで後ろにずれるので、50代から加入するという場合は50歳ちょうどで加入しない限りは60歳では受け取れないでしょう。iDeCoでは掛け金の全額が所得控除となります。また、運用期間中の利益や利息が非課税となり、受取時も退職所得控除」「公的年金等控除」の対象となるので税金が軽減されます。

iDeCoでは定期預金などの元本確保型の商品でも運用することができるので、投資には今一歩踏み出せないという方でも始めることができます。ただし、手数料のことを考えると投資性の商品も含めた方がよいでしょう。一応、全額を元本確保型の商品にしても所得控除の分で得になる方が多いです。

メリット

• 掛け金が全額所得控除になる、運用中の利益や利息が非課税などの税制的に得がある
• 株式に投資する商品などを選べば大きく増える可能性がある
• 定期預金などの元本確保型の商品も選べる

デメリット

• 原則60歳まで引き出せない（資金拘束されても問題ない額で行う必要がある）
• 口座開設時や運用期間中に手数料がかかる
• 職業等により掛け金の上限が決まっている（自営業：月額6万8000円、公務員：月額1万2000円など）

まとめ

50代の二人以上世帯の貯蓄額は平均1,147万円、中央値300万円で、単身世帯の貯蓄額は平均1,391万円、中央値80万円です。住宅ローンの返済や子供の教育費でお金を貯めるどころではないという世帯もあると思いますが、そうでない場合は平均や中央値よりも多く貯蓄していた人も少ない貯蓄しかない人も老後に向けて貯蓄を積み上げていくことが大切です。現在貯められていない人も子供の独立後、住宅ローンの完済後は大きくお金を貯めるチャンスですので、そこでしっかりと貯めていくようにしましょう。

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