積立保険のコラム

50代の貯金の平均・中央値は?老後に向けていくら貯めればいい?

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50代ともなるとそろそろ老後の生活について現実味をもって考え始めるころだと思います。そこで気になることの一つにやはり「お金」のことがあるのではないでしょうか?世間の50代の方はどれくらい貯めているのか、老後に向けていくら貯めていけばよいのか紹介します。

50代の貯蓄額の平均・中央値

50代はどれくらいの資産を持っているのか、平均値と中央値を金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」より紹介します。なお、貯金だけではなく株式や保険なども含まれていますのでご注意ください。

中央値とは

中央値というのは、データを小さい順に並べたときに中央に位置する値のことです。データの個数が偶数の場合は真ん中2つの平均値が中央値となります。例えば、「1、2、3、4、5、6、7、8、9、1000」という10個の数字の場合、小さい方から5番目と6番目の平均である5.5が中央値です。一方、この10個の数字の平均値は104.5です。1000という極端な数値に引っ張られて直感的な「真ん中」からずれてしまいます。

二人以上世帯の場合

続いて、二人以上世帯のデータも紹介します。世帯主の年齢が50歳代のデータなので、世帯主が50代で配偶者が40代などの世帯も含まれます。

金融資産保有額割合
平均1684万円
中央値800万円
非保有13.3%
100万円未満6.4%
100~200万円未満5.3%
200~300万円未満5.3%
300~400万円未満2.8%
400~500万円未満3.4%
500~700万円未満8.3%
700~1000万円未満9.2%
1000~1500万円未満11.7%
1500~2000万円未満5.7%
2000~3000万円未満10.8%
3000万円以上13.8%
無回答3.9%

出典:金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査] 令和2年」

50代の二人以上世帯の場合、貯蓄額の平均は1684万円、中央値は800万円という結果でした。ちなみに、預貯金のみの平均は633万円です。残りの金額は生命保険や株式、個人年金保険、投資信託などで保有しているようです。単身世帯と比較して平均も中央値も高くなっています。住宅購入や子育てなどで貯蓄が減っている人もいると思いますが、夫婦共働きの世帯があることや子供のためなどで貯蓄への意識が高いことがこの差につながっていると考えられます。

なお、金融資産非保有の世帯を除いた平均は1955万円、中央値は1000万円となっています。

年収別貯蓄額

貯蓄のしやすさというのは年収によっても変わってくるでしょう。そこで、同じく「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査] 令和2年」より、年収別の金融資産保有額を紹介します。

年収対象数平均中央値
収入なし10万円0万円
300万円未満42826万円350万円
300~500万円未満84663万円301万円
500~750万円未満1501265万円700万円
750~1000万円未満571964万円1200万円
1000~1200万円未満482148万円1583万円
1200万円以上405555万円2900万円

出典:金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査] 令和2年」

基本的には年収が高いほど貯蓄額も多いという結果になっています。年収が750万円以上では中央値でも貯蓄額が1000万円を超えています。しかし、年収が高くても金融資産を持っていないという世帯も存在します。年収1200万円以上では40世帯のうちで7.5%である3世帯が金融資産を保有していないという回答になっています。

子供がちょうど大学に差し掛かり、教育資金でいっぱいいっぱいという場合や老後を前に住宅ローンを一気に返済したという場合など様々な事情が考えられますが、老後の生活が苦しくならないためにも、子供が独立したらその分貯蓄に多く回す、住宅ローンを返し終わったらその分を貯蓄に回すなどしてお金を貯めていく工夫が大切となります。

単身世帯の場合

金融資産保有額割合
平均924万円
中央値30万円
非保有41.0%
100万円未満10.4%
100~200万円未満4.8%
200~300万円未満3.3%
300~400万円未満3.5%
400~500万円未満2.8%
500~700万円未満5.3%
700~1000万円未満5.6%
1000~1500万円未満5.3%
1500~2000万円未満3.0%
2000~3000万円未満4.3%
3000万円以上7.6%
無回答3.0%

出典:金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査] 令和2年」

50代の単身世帯の場合、貯蓄額の平均は924万円、中央値は30万円という結果でした。ちなみに、預貯金のみの平均は322万円です。残りの金額は株式や投資信託、生命保険などで保有しているようです。

50代でも貯蓄がないか、あっても100万円未満という割合が合わせて50%を超えています。一方で2000万以上とかなりしっかりと貯めている人も約12%と一定割合います。1000万円以上に広げると約20%もいます。金融資産非保有の世帯を除いた平均は1601万円、中央値は622万円なので、貯蓄があるという方はこちらの数字も参考にするとよいでしょう。

年収別貯蓄額

二人以上世帯と同様、年収別の貯蓄額も紹介します。

年収対象数平均中央値
収入なし40444万円10万円
300万円未満196546万円0万円
300~500万円未満85852万円115万円
500~750万円未満502430万円775万円
750~1000万円未満132004万円268万円
1000~1200万円未満43038万円1950万円
1200万円以上24500万円4500万円

出典:金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査] 令和2年」

年収750万円以上、特に1000万円以上は回答者数が少なくあまり参考になりませんが、年収が多いほど貯蓄額も多い傾向が見て取れます。ただし、年収750~1000万円未満の内訳をみると、金融資産非保有が3人、100万円未満が1人、100~200万円未満が2人、300~400万円未満が1人、1500~2000万円が1人、2000~3000万円が1人、3000万円以上が2人、無回答が1人となっていて、ある程度年収が多い層でもあまりお金を貯められていない人もいます。

また、回答者数が2人なので極端な例となりますが、年収1200万円以上では金融資産非保有が1人、3000万円以上が1人です。平均が4500万円なので、1人は金融資産を持っておらず、もう1人は9000万円保有しているということになります。

老後も現在と同様の収入が続く方は少ないでしょうから、貯蓄があまりないという方は収入の減少に備えて少しずつでもお金を積み立てていくことをおすすめします。まったく貯蓄がないという方は月1万円などちょっとした金額からでも貯める習慣を身に着けていきましょう。

老後に向けていくら貯めればいい?

少し前に「老後資金2000万円問題」が世間をさわがせましたが、あの数字は2017年の家計調査をもとにした毎月の不足額を単純に30年間分に計算しただけのものです。なので2000万円という数字は絶対的なものではなく、あくまで平均値なので人によって変わるというほか、データとしていつの家計調査を使うのかによって数百万円も結果が変わります。

それでは実際のところいくら貯めればよいのでしょうか?基本的な考え方としては、「老後の支出-老後の収入」によって不足する分の金額を貯めるということになります。老後の支出は現在の月の支出をもとにして考え、質素に過ごすつもりならいくらか減らした額で計算するとよいでしょう。現在子供の教育費を払っている場合や住宅ローンを払っている場合は、老後の期間それを払い続けるわけではないので、老後にかかる分だけ計算に含めてそれ以降は計算から省いてしまってもよいでしょう。また、介護費用や住宅の修繕費用を用意していない場合はその分も支出に加えておきましょう。介護費用は平均で約500万円住宅の修繕費用は300~500万円ほどを考えておきましょう。

老後の収入の基本は公的年金です。年金をいくら受け取れるかはどれだけ現役時代に支払ったかによって変わります。50代になるとねんきん定期便に年金支給額の見込みが記載されるようになるのでそれを参考にするとよいでしょう。また、公的年金以外にも収入が見込めるものがあるのであればそれも計算に含めましょう。

何で貯めていくのがいい?

50代で老後まであまり時間はないといっても最近は65歳まで働くことも増えてきており、まだ10年前後の猶予はあります。老後に向けて何で貯めていけばよいのか手段別にメリット・デメリットを簡単に紹介します。

預貯金

現在貯金があまりないという方はまずは3~6か月分などの生活費を預貯金で貯めることをおすすめします。いざとなったら口座からすぐに使うことができ、また使いたいときに価値が暴落しているということもないので急場をしのぐことができます(急激なインフレや預金封鎖は考えないこととします)。リスク資産で貯めている分が大きく下げる局面であってもある程度の預貯金があれば冷静に受け止めることが可能というメリットもあります。一方で、現在の金利状況下では預けているだけではほぼ増えないこと、意志が弱いと簡単にお金を使ってしまえるというデメリットもあります。

メリット

  • 生活防衛資金として使える
  • 損失を気にせずお金をおろせる
  • リスク資産の暴落時に心の支えになる

デメリット

  • 現在の低金利状況下では預けるだけではほぼ増えない
  • 意志が弱いと老後に必要なお金を使いこんでしまう

積立保険

貯蓄型の保険でもお金を貯めていくことはできます。リスクの大小は商品によって異なりますが、早期解約しなければ自分が払った保険料総額以上の解約返戻金や満期保険金を受け取れる商品もあります。使う予定のないお金をできれば銀行預金よりは増やしたい、でも大きな価格変動は精神衛生上避けたいという場合に適しているのではないかと思います。また、保険料として口座から引き落とされていくので、自分の口座にあるとついつい使ってしまうという人にもおすすめです。金額の変動を伴ってもよいからより大きく増やせる可能性がある方がよいという場合は変額保険か後に紹介するつみたてNISA、iDeCoの方を利用するとよいでしょう。

メリット

  • 早期解約しなければ支払った保険料総額以上の解約返戻金や満期保険金を得られる商品もある
  • 銀行預金より増やすことも可能
  • 保険料として口座から引き落とされるので意志が弱くても貯めていける
  • 変額保険では運用成績に応じてより大きく満期保険金や解約返戻金を増やせる可能性がある

デメリット

  • リスクが低いような商品でも元本保証ではない
  • 契約時に利率が固定される商品ではインフレに弱い
  • 元本割れの可能性が高いので早期解約しづらい
  • 変額保険では運用成績次第で大きく満期保険金や解約返戻金が減ることもある

つみたてNISA

つみたてNISAはそういう名前の商品があるわけではなく、年間40万円までの非課税投資枠で購入した投資信託等から得られた譲渡益、分配金・配当金の税金が非課税となる制度です。期間は20年間ですが途中で売却しても問題ありません。通常は利益に約20%の税金がかかりますが、それが非課税となります。つみたてNISAの枠内で購入できる投資信託等は購入時手数料や信託報酬などに規制が入っていて、長期間購入していくのにふさわしいものとなっています。基本的に毎月機械的に定額購入していくものなので、投資の上で敵となる感情のブレに左右されづらいというメリットがあります。一方で、投資信託なのでリーマンショック等の出来事が起こると大きく値を下げることも考えられます。

メリット

  • 利益に対して通常約20%かかる税金が非課税になる
  • 運用成績次第では大きく増やすことも可能
  • 機械的に購入していくことになるので感情のブレに左右されづらい

デメリット

  • 運用成績によっては大きく元本割れすることも考えられる
  • 選べる商品や年間の投資枠が制限されている
  • 損益通算や繰越控除ができない

iDeCo

iDeCoは私的年金の一種で、毎月一定の掛け金を拠出して自分自身で運用し、その資産を60歳以降に年金または一時金で受け取る制度です。ただ、60歳時点で加入から10年を経過していない場合は通算加入期間に応じて受け取り可能な年齢が最大で65歳まで後ろにずれるので、50代から加入するという場合は50歳ちょうどで加入しない限りは60歳では受け取れないでしょう。iDeCoでは掛け金の全額が所得控除となります。また、運用期間中の利益や利息が非課税となり、受取時も退職所得控除」「公的年金等控除」の対象となるので税金が軽減されます。

iDeCoでは定期預金などの元本確保型の商品でも運用することができるので、投資には今一歩踏み出せないという方でも始めることができます。ただし、手数料のことを考えると投資性の商品も含めた方がよいでしょう。一応、全額を元本確保型の商品にしても所得控除の分で得になる方が多いです。

メリット

  • 掛け金が全額所得控除になる、運用中の利益や利息が非課税などの税制的に得がある
  • 株式に投資する商品などを選べば大きく増える可能性がある
  • 定期預金などの元本確保型の商品も選べる

デメリット

  • 原則60歳まで引き出せない(資金拘束されても問題ない額で行う必要がある)
  • 口座開設時や運用期間中に手数料がかかる
  • 職業等により掛け金の上限が決まっている(自営業:月額6万8000円、公務員:月額1万2000円など)

まとめ

50代の二人以上世帯の貯蓄額は平均1684万円、中央値800万円で、単身世帯の貯蓄額は平均924万円、中央値30万円です。住宅ローンの返済や子供の教育費でお金を貯めるどころではないという世帯もあると思いますが、そうでない場合は平均や中央値よりも多く貯蓄していた人も少ない貯蓄しかない人も老後に向けて貯蓄を積み上げていくことが大切です。現在貯められていない人も子供の独立後、住宅ローンの完済後は大きくお金を貯めるチャンスですので、そこでしっかりと貯めていくようにしましょう。


堀田健太

著者情報

堀田 健太
東京大学経済学部金融学科を卒業後、2015年にSBIホールディングス株式会社に入社、インズウェブ事業部に配属。以後、一貫して保険に関する業務にかかわる。年間で100本近くの保険に関するコンテンツを制作中。
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  • この記事を書いた人

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「保険(Insurance)」とインターネット「ウェブ(Web)」の融合から、サイト名『インズウェブ(InsWeb)』が誕生しました。自動車保険の見積もりを中心として2000年からサービスを提供しています。現在の運営会社はSBIホールディングス株式会社となり、公正かつ中立的な立場で自動車保険のみならず生命保険に関する様々なお役立ち情報も提供しています。

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