終身保険のコラム

終身保険と定期保険をうまく組み合わせよう

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死亡保険は一生涯保障が続く「終身保険」と一定期間のみ保障がある「定期保険」とに分けることができます。この2種類について、どちらに加入すべきかということがよく話題として取り上げられますが、どちらか片方ではなく両方を組み合わせることも効果的です。終身保険と定期保険の特徴とその組み合わせ例について紹介します。

終身保険・定期保険の特徴

終身保険と定期保険の組み合わせについて紹介する前に、まずは組み合わせのもととなる終身保険と定期保険のそれぞれの特徴について紹介します。

終身保険の特徴

終身保険とは保険期間に定めがなく、解約しない限り一生涯の死亡保障を受けられる死亡保険です。保険期間中に被保険者が死亡したとき、または高度障害を負ったときに保険金を受け取れます。解約時には解約返戻金を受け取れるので貯蓄目的にも使うことができます。貯蓄目的の場合、満期がないので自分で解約時期を決めることができますが、解約返戻金が保険料払込総額を上回るのは一般に、保険料を払う期間が終了した後となります。

終身保険のデメリットとしては保険料が高めであること、途中の見直しがしづらいということがあります。保険料に関しては、保険期間が一生涯であることや貯蓄性があることから高くなっています。また、保険料払込期間中の解約は元本割れ(保険料払込総額>解約返戻金)となることが多く、途中で見直すことがしづらくなっています。

定期保険の特徴

定期保険は60歳までや10年間など保険期間に定めがある死亡保険です。保険期間中に被保険者が死亡したとき、または高度障害を負ったときに保険金を受け取れます。保険期間が○年間と決まっているタイプについては所定の年齢まで更新することが可能です。ただし、更新可能な年齢の上限が80歳まで、90歳までなどと決まっているので、長生きした場合は死亡するまで更新し続けるということはできません。

定期保険は基本的に掛け捨て型の保険なので貯蓄性はありません。そのため、保険に貯蓄性を求める方にとってはこの点はデメリットといえるでしょう。また、更新する場合には更新時の年齢で保険料を再計算するので、更新すると基本的に保険料が上がってしまうというデメリットもあります。

終身保険と定期保険の比較表

以上を踏まえて終身保険と定期保険の違いについて表にまとめました。なお、一口に終身保険、定期保険といってもさまざまな商品があるので、あくまでも一般的な特徴での比較となります。

終身保険定期保険
保険期間一生涯一定期間
保険料
(保険金額が同じ場合)
定期保険よりも高い終身保険よりも安い
保険料払込期間一生涯(終身払い)または
一定期間(短期払い)
保険期間と同じ
解約返戻金ありないかわずか
更新後の保険料更新はない
(保険料は変わらない)
基本的に更新ごとに上がる

終身保険と定期保険を組み合わせてみよう

終身保険と定期保険にはそれぞれ強み・弱みがあり、万人にどちらか一方のみがおすすめであるということはありません。葬儀費用などいつ死亡しても必要になる費用に対する備えとしては保険期間の定めがない終身保険が向いていますし、子供が独立するまでなど一定期間のみ大きな保障が欲しい場合には保険料が安めである定期保険が向いています。終身保険と定期保険をうまく組み合わせることで効率的に必要な死亡保障を用意することができます。

終身保険をベースに考える

終身保険と定期保険を組み合わせる場合、まずはベースとして終身保険を考えるとよいでしょう。終身保険は解約しない限りいつ死亡しても保険金を受け取れるので、葬儀費用や相続税対策などいつ死亡しても必要となるお金を準備するのに向いています。保険料の高い終身保険の保険金額を最低限に抑えることで全体として必要となる保険料を抑えることができます。

定期保険で保障を上乗せ

現役で働いているうちや子供が独立していないうちに死亡してしまうことを考えると、家族の生活費や子供の教育費なども死亡保険金として準備しておく必要があります。しかしこうした費用は末子が独立し配偶者が年金をもらい始めたら必要性がなくなります。このように、一定の期間のみ追加で大きな死亡保障が必要となるものについては定期保険で対応します。追加で必要となる保障を終身保険ではなく定期保険で準備することによって保険料を抑えることが可能です。

家族の生活費や教育費を考えるうえで、死亡保障として必要となる金額は年を経るにつれて減少していきます。分かりやすく子供1人にかかる教育費のみを例とすると、子供が小学校入学前に親が死亡してしまった場合は死亡保険金として小学校~大学の間の教育費を考える必要がありますが、子供が高校入学直前に親が死亡してしまった場合では高校と大学でかかる教育費のみを考えればよく、小学校と中学校でかかる教育費はすでに払ってしまっているので考える必要はありません。

このことからより効率的に保障を準備することを考えると、保険期間を10年間などの年満了型の定期保険で満期のたびに保険金額を減らしていくという方法や、初めから保険金額が減少していくように設計されている収入保障保険(定期保険の一種)を組み合わせるという方法も検討してみましょう。

定期保険特約付終身保険という商品もある

以前、保険会社が主力の商品として定期保険特約付終身保険という商品を販売していた時期もあります。これは終身保険を主契約としてその特約として定期保険がついている商品です。上で説明したのと同様、終身保険をベースとして現役期間中は定期保険で大きな保障を得られるよう設計されています。しかし、終身保険と定期保険は別の契約ではなく、終身保険の特約として定期保険を契約するという形なので、仮に主契約である終身保険を解約した場合には定期保険も一緒になくなってしまいます。また、ライフプランやライフステージに合わせて定期保険部分を随時見直すということもしづらいというデメリットもあります。

まとめ

終身保険と定期保険にはそれぞれ強みとする面、弱みとする面があります。そのため、終身保険と定期保険をうまく組み合わせれば終身保険のみあるいは定期保険のみを契約するよりも効率的に必要な保障を用意できる場合があります。終身保険と定期保険を組み合わせる場合は葬儀費用や相続税対策などいつ死亡しても必要となる金額を終身保険で準備し、それをベースとして子供が独立するまでなど一定の期間に追加で必要となる金額を定期保険で準備するとよいでしょう。


堀田健太

著者情報

堀田 健太
東京大学経済学部金融学科を卒業後、2015年にSBIホールディングス株式会社に入社、インズウェブ事業部に配属。以後、一貫して保険に関する業務にかかわる。年間で100本近くの保険に関するコンテンツを制作中。
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