妊娠中あるいは子供が生まれたら教育資金のために学資保険の検討を行う方は多いと思います。しかし、保険ショップなどで相談したら終身保険を勧められることもあります。子供の教育資金をためるのに学資保険と終身保険のどちらがよいのでしょうか。

終身保険は学資保険の代わりになる？

保険ショップなどで勧められることもあることからわかるように、終身保険を教育資金をためる目的で使うことも可能です。終身保険は保障が一生涯続く死亡保険ですが、多くの場合、保険料払込期間を過ぎた後は解約返戻金が保険料支払総額を上回るので貯蓄目的で使われることもあります。

払込期間を10年払済や15年払済などと教育資金が必要となるよりも前に設定して、教育資金が必要になったタイミングで解約することで解約返戻金を教育資金に充てることができます。保険料払込期間を短くすると月々の保険料が高くなるので、保険料払込期間中の解約返戻金を通常の終身保険よりも低くする代わりに保険料も安くなる低解約返戻金型終身保険がよく使われます。

学資保険と終身保険の違い

学資保険と終身保険はそもそもの目的が違うので違いも何もないのですが、教育資金をためるという目的で入った場合のそれぞれの違いを紹介します。

加入時の年齢制限

学資保険は子供の年齢が6歳まで、早いものでは2、3歳までというような加入できる年齢に制限があります。一方の終身保険では加入時の子供の年齢制限はありません。とはいっても、多くの資金が必要となる18歳の時に損をしないように解約返戻金を受け取るのであれば8歳が限度ともいえるかもしれません。

保険金・解約返戻金の受取時期

学資保険の保険金の受取時期は大学進学時などのあらかじめ決められた時期です。一方で終身保険は解約返戻金ですので、いつ解約することも可能です。当初の目的通り子供の大学進学時に解約してもよいですし、仮に子供が高卒で就職したりその他の手段で教育資金が確保できたりした場合は解約せずにそのまま死亡保障を受け続けることも可能です。

親の死亡時

学資保険は契約者である親が死亡した場合は、多くの場合は保険料の払込が免除になる特約がつけられています。契約者である親の死亡後は保険料負担がなくなり、保険金も満額もらえます。しかし、親の死亡時には何ももらえません。

終身保険は、被保険者である親が死亡した場合、その時点で死亡保険金が支払われます。ただし、その時点で契約は終わるので、当初目的としていた解約返戻金もなくなります。死亡保険金をすべて使ってしまって教育資金が用意できていないという事態にならないよう注意が必要です。

早期解約時

学資保険も終身保険も早期に解約すると支払った保険料よりも解約返戻金が少なくなって損をしてしまいます。終身保険の方が解約返戻金として戻ってくる割合が低いので、早期解約は終身保険の方がより不利になるといえます。ただ、学資保険でも終身保険でも損はするので毎月の保険料が重荷にならないように加入前によく検討する必要があります。

学資保険と終身保険、加入するならどちらがいい？

学資保険と終身保険のどちらにもメリット・デメリットがあり、そもそもの目的が違うので一方的にどちらがよいと断言することはできません。しかし、お金を貯めるのが苦手という人であれば学資保険の方をおすすめします。なぜなら、子供の教育資金を貯めるという目的がぶれにくいからです。貯金というのは目的があった方が達成しやすいです。子供のための学資保険という名目があれば貯金が苦手でも続けていきやすいでしょう。また、万が一途中解約せざるを得なくなった場合にも損失は学資保険の方が小さくて済みます。学資保険は親の死亡時の保障が弱いですが、死亡保障が必要ならば収入保障保険などの別の目的に合った定期保険で備えればよい話です。

一方で教育資金に限らず貯蓄をしておきたいという場合は終身保険の方がよいでしょう。一部のみを教育資金目的で解約して残りは自分の老後資金に充てる、大学進学時の費用ではなく留学費用や結婚資金に充てるなど、受取（解約）時期を自由に選べるので子供の進路や家計の状況に合わせて柔軟な対応がしやすいです。

学資保険でも終身保険でも早期に解約すると損をしてしまいます。契約前に各社の保険商品の資料請求をするなどしてしっかりと検討するようにしましょう。