がん保険に入っていれば、万が一がんになったときに給付金を受け取れて安心と思っている方も多いでしょう。実は、契約内容やがんの種類、タイミング、がんの治療法などによって給付金が支払われない場合もあります。がん保険がおりない事例を知っておき、いざという時に困らないようにしましょう。

記事の要約

• がん保険は、免責期間中の診断、上皮内新生物、未承認薬の使用、告知義務違反などにより、給付金が支払われない場合がある。
• 通院治療や再発・転移時の診断給付金は、保険商品ごとに支払条件や回数が異なるため、契約内容の確認が重要。
• がん保険を見直す際は、診断給付金の回数や通院保障、上皮内新生物への保障等を比較して自分に合った保障を選ぶことが大切。

がん保険がおりない例

がん保険の給付金が支払われない主なケースを紹介します。

免責期間中にがんになった

ほとんどのがん保険には免責期間というものがあり、契約後90日間（あるいは3カ月間）以内にがんと診断された場合は契約が無効となり、保障を受けることができません。
契約が無効になるとそれまでに支払った保険料は返金されます。ただし、がんになっていることを契約前に契約者や被保険者が1人でも知っていた場合は保険料の返金はありません。
免責期間が設定されているのは、自覚症状がありながらがん保険に申し込むようなモラルリスクを排除する目的や、がんに罹患していない健康な人との公平性を保つ目的のためです。

上皮内新生物は対象外だった

上皮内新生物とは、腫瘍が上皮（体表面の皮膚や消化管など粘膜の最表層部分）内にとどまっている状態で、がんの芽のようなイメージです。がんと比べて転移する可能性も低く、早期に切除すれば完治が見込めます。
しかし、がん保険の中には上皮内新生物は保障対象外としていたり、対象としていても悪性新生物より少ない給付金額が設定されていたりすることがあります。最近のがん保険では上皮内新生物も支払い対象となっていることも多いですが、加入してから見直していない場合は条件を確認しておきましょう。

未承認の抗がん剤は対象外だった

がん保険の保障の中には抗がん剤治療給付金というものがあり、抗がん剤治療を受けた月に給付金を受け取れるというものです。すべての薬が対象になるわけではなく、「保険診療の対象となる」という条件が付いていることがあります。海外では評判が良い未承認の抗がん剤を使った場合は保険適用外となるため、給付金は受け取れません。さらに、高額療養費制度も適用されないため医療費の負担が大きくなる可能性があります。
自由診療の負担に備えたい場合は、未承認の抗がん剤や先進医療も対象になるがん保険に加入したり、診断給付金を手厚くしたりする方法があります。

告知義務違反があった

がん保険に加入する際には健康状態の告知が必要になります。がんの罹患歴やがん以外の傷病歴を隠すなど虚偽の告知をすると告知義務違反となり、給付金が支払われない場合や契約解除となる場合があります。過去に治療を受けていても、がんの発症リスクが高い病気がなければ加入できる可能性があるため、告知事項については正しく知らせるようにしましょう。

診断給付金は1回のみだった

がんと診断確定されると診断給付金（一時金）を受け取れますが、受け取れる回数や条件は商品によって異なります。契約期間中に1回のみしか受け取れない商品もあり、受け取った後にがんが再発・転移しても給付金は支払われません。一方で何度でも診断給付金を受け取れるがん保険もありますが、2回目以降の受け取りには条件が付く商品もあるのでよく確認しましょう。
診断給付金の使い道は自由となっており、医療費だけでなく差額ベッド代や食事代、治療で働けない間の収入減にも充てることができます。がんを治療しても再発や転移する可能性があるため、給付金を複数回受け取れると経済的な負担を軽くして治療を受けることができます。

支払条件に入院が含まれていた

がん治療といえば以前は入院が主流でしたが、近年は入院せずに通院のみでがんを治療するケースも増えてきています。ただし、通院給付金を受け取る条件に入院が含まれていることも多いです。その場合、通院のみでの治療は通院給付金が支払われません。
治療が長期間にわたると、その分通院費用も膨らんでしまいます。通院治療をカバーしたいなら、入院を伴わない通院も保障されるがん保険を検討しましょう。

がん保険を見直すポイント

昔のがん保険は診断給付金が1回しか受け取れなかったり、上皮内新生物が補償対象外になっていたりすることが多いです。既にがん保険に加入している方は「がん保険がおりると思っていたのに給付金を受け取れなかった…」というような事態にならないように、加入している保障内容を見直すことが大切です。ここでは、がん保険を見直すポイントを紹介します。

診断給付金の受け取り回数

がん保険によって診断給付金の受け取り回数は異なり、がんと診断された初回のみ受け取れる商品や1回目を受け取ってから1～2年経過すれば2回目を受け取れる商品、通算5回までと受け取り回数が決まっている商品もあります。2回目以降の受け取りにはがんによる入院が必要など、条件が厳しく設定されているものもあるため注意しましょう。
また、複数回受け取れるものはその分保険料も高くなりやすいです。診断給付金は受け取れる金額だけでなく、受け取れる条件や保険料もよく確認しておくことが大切です。

通院のみで保障されるか

かつてのがん治療は入院して手術するのが一般的でしたが、医療技術が進歩し通院による抗がん剤治療や放射線治療をおこなうケースや、入院せずに日帰りで内視鏡手術をするケースも増えています。そのため、支払い条件は必ずチェックし、通院のみでも給付金が出るものを選ぶと安心です。

出典：厚生労働省「令和5年患者調査」

通院給付金はがんの治療で通院した日数に応じて給付金が受け取れますが、入院後の通院を条件としている場合があります。入院を伴わなくても通院給付金がおりるか確認しておきましょう。
また、がん保険には治療給付金が出るものもあります。対象の治療（抗がん剤治療やホルモン剤治療等）を受けた月に10万円など決められた給付金が支払われ、入院や手術を伴わない治療でも受け取れます。支払い回数に制限がある商品もあるため、長期的な治療に備えたい場合は回数が無制限となっている商品を選ぶのがよいでしょう。
がん保険の保障を検討する際には、通院のみでがん治療を行うケースも想定しておくことも大切です。

上皮内新生物は対象になるか

近年は上皮内新生物も保障されるがん保険が増えています。上皮内新生物は子宮頚部や子宮で見つかる割合が他の部位に比べて高いため、特に女性の方は保障の必要性を考えておきたいところです。
ただし、上皮内新生物の段階では大がかりな手術になることは少なく、治療費もあまり高額になりません。必ずしも悪性新生物と同じレベルの保障は必要ないため、保障と保険料のバランスをみて検討しましょう。

先進医療や自由診療は対象になるか

がんの治療で用いられる先進医療の技術料や未承認の抗がん剤等は、健康保険が適用されず全額自己負担となってしまいます。高額なものだと数百万円以上もかかるケースもあるため、貯蓄がない場合は治療を諦めなければならない可能性も出てきます。
先進医療特約や自由診療特約を付けられるがん保険で備えておくことで、金銭的な心配をせずに治療の選択肢を広げることができます。保障を手厚くするほど保険料も高くなるため、無理なく支払い続けられる保険料を設定することが大切です。

まとめ

がん保険は、加入していれば必ず給付金を受け取れるわけではありません。給付金の支払い条件や告知義務違反などによって、保障対象外となるケースがあります。給付金を十分に活用するためには、金額や保険料だけでなく、「どのような場合に支払われるのか」という条件を確認することが大切です。
保険会社によって給付金の支払い条件や保障範囲は異なります。複数の会社のがん保険を比べたうえで、自分に合ったがん保険を選ぶようにしましょう。

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