がん保険のコラム

がん保険はもったいない?いらないと言われる理由と必要な人

投稿日:

生涯のうちに日本人の2人に1人はかかるとされる「がん」ですが、その備えとして多くの方ががん保険に加入・検討しています。しかし、「がん保険に加入するのはもったいない」、「がん保険はいらない」というような意見もあります。どのような理由で「いらない」と言われるのか、その理由とそれでも必要な人について紹介します。

がん保険が「もったいない」「いらない」と言われる理由

高額療養費で医療費は抑えられる

日本は公的医療保険が手厚く、医療費の自己負担額が3割で抑えられる上に1か月の自己負担額に上限が設けられています。自己負担額の上限は年齢と収入によって決められており、それを超えた額については高額療養費として払い戻しを受けられます。例えば、70歳未満で年収約370万円~約770万円の所得者の場合、月の自己負担額は「80,100円+(医療費-267,000円)×1%」で8~9万円ほどで抑えられます。

70歳未満の自己負担限度額

所得区分自己負担限度額多数回該当の場合
年収約1160万円以上の所得者
健保:標準報酬月額83万円以上
国保:年間所得901万円超
252,600円+(医療費-842,000円)×1%140,100円
年収約770万円~約1160万円の所得者
健保:標準報酬月額53万~79万円
国保:年間所得600万~901万円
167,400円+(医療費-558,000円)×1%93,000円
年収約370万円~約770万円の所得者
健保:標準報酬月額28万~50万円
国保:年間所得210万~600万円
80,100円+(医療費-267,000円)×1%44,400円
年収約370万円以下の所得者
健保:標準報酬月額26万円以下
国保:年間所得210万円以下
57,600円44,400円
住民税非課税者35,400円24,600円

※年間所得とは、「旧ただし書き所得」のことで、前年の総所得金額と山林所得、株式の配当所得、土地・建物等の譲渡所得金額などの合計から基礎控除(33万円)を除いた額です。 ただし、雑損失の繰越控除額は控除しません。
※過去12カ月以内に3回以上、上限額に達した場合は4回目からの自己負担上限額が下がり、多数回該当の金額が適用されます。

標準治療を前提とする場合、高額療養費のためにあまり多くのお金はかかりません。それゆえ、「がん保険に入る必要はない」ということが言われるのです。しかし、差額ベッド代や食事代、先進医療の技術料などは全額自己負担が必要なこと、月ごとに計算されるので治療が長期間に及んだら自己負担額が大きくなっていくこと、以前のように働けずに収入が減少する可能性があることには注意が必要です。

がんの治療費の自己負担額はどれくらい?
がんの治療費は高額なイメージがありますが、実際のところどれくらいかかるのでしょうか?入院・外来で自己負担額がどれくらいか、また自己負担額を抑える高額療養費につい ...

続きを見る

がんになるのは多くは老後になってから

日本人の2人に1人は生涯のうちにがんになると言われていますが、多くの場合はがんになるのは老後になってからです。そのため、多くの方は老後になるまでただ保険料を払い続けるだけになります。

ただし、確率は高くないとはいえ現役のうちにがんになる可能性はあること、特に女性の場合は乳がんや子宮がんなど30代や40代でも罹患率が高くなるがんが存在すること、老後にがんになった場合にお金に困らないわけではないことから、老後まで罹患率が低いからといってがん保険は不要だということにはならないでしょう。

働けなくても傷病手当金を受け取れる

現役期間中にがんになって働けない期間が生じたとしても、会社員や公務員の場合は加入する健康保険から傷病手当金が支給されます。支給額は給料の約3分の2で、期間は最長1年6か月です。そのため、がん治療のために短期間働けない時期が生じてもある程度の収入は確保できることになります。

なお、自営業・フリーランスの場合には傷病手当金がないこと、会社員等で傷病手当金が支給される場合でも給料の全額をカバーできるわけではないこと、傷病手当金の受給中も社会保険は免除されないこと、前年に収入があれば住民税の支払も必要なことは覚えておく必要があります。

がん保険が必要となるのはどんな人?

世間ではさまざまにがん保険が不要な理由が語られていますが、がん保険の加入を検討した方がよい人も存在します。どのような人はがん保険を考えた方がよいのでしょうか。

貯蓄が十分にない人

がん治療のための医療費は高額療養費などによって抑えられますが、高額療養費は月ごとに計算されるため、治療が長期間にわたるとそれだけ負担額が大きくなります。また、十分に働けなくなり、がんになる前と比べて収入が減少する可能性もあります。そのため、貯蓄が十分にない人はがん保険の加入を検討した方がよいでしょう。

どれくらいの人が収入が減る?

東京都福祉保健局による東京都がん医療等に係る実態調査報告書(平成31年3月)のうちのがん患者の就労等に関する実態調査によると、がんの罹患がわかった際に働いていた人のうち、がん罹患後にがん患者自身の収入が減った割合は 49.4%、世帯全体での収入が減った割合は 33.4%でした。パート・アルバイトの方や派遣社員の方は収入が減少した割合が特に高いですが、正職員でも47.6%と半数近くが本人の収入が減っており、さらに役職員でも21.9%が本人の収入が減っています。

自営業・フリーランスの方

自営業・フリーランスの場合、傷病手当金がないのでがん治療で働けなくないときの収入減少のリスクがより大きくなります。そのため、会社員・公務員と比べてがん保険の必要性がより高くなります。病気やケガのために働けないリスクについてはがん以外にも言えることなので、がん以外でも使える医療保険(比較的短期間の入院・手術のリスク)や就業不能保険(長期間の働けないリスク)などを検討してもよいかもしれません。

先進医療を受けられる機会があれば受けたい方

先進医療の技術料は全額自己負担が必要です。そして、がん治療のための先進医療としてよく例に取り上げられる陽子線治療や重粒子線治療は300万円前後の費用がかかっています。先進医療の実施件数は多くありませんが、もし受けられる機会があった場合に医療費を気にせず治療を受けたいという場合はがん保険または医療保険などの先進医療特約を含めて検討しましょう。

貯蓄で備えるのではいけない?

がん保険に限らずそのほかの保険でも、保険を契約する代わりに貯蓄して治療費を貯めるという人がいます。しかし、そうした方法はすでに当座の治療費を払えるだけの貯蓄がある人以外にはおすすめできません。なぜなら、貯蓄が十分に貯まる前にがんになってしまう可能性があるからです。半年後にがんであることがわかった場合、多くの方は十分な貯蓄は貯まっていないでしょう。確率としては低いことですが、1年間にがんと診断される数は20代で10万人あたり31.1人、30代で10万人あたり91.1人と推計されており、可能性はあると認識しておかなければならないでしょう。

また、現在貯蓄できていない人は将来も貯蓄できていないことも考えられます。貯金だと自由に使ってしまえるので、別用途に使いこんでしまわないように固い意志か工夫が必要となります。

まとめ

高額療養費のために自己負担額は抑えられるなどの理由でがん保険に加入するのはもったいない、がん保険はいらないと言われることがあります。しかし、貯蓄が十分にない方や現役中の保障が少ない自営業・フリーランスの方などはがん保険の検討をした方がよいでしょう。貯蓄で備えるにしても貯めている途中でがんになるリスクがあることを認識して、安易な「不要」という言葉に惑わされないようにしましょう。


堀田健太

著者情報

堀田 健太
東京大学経済学部金融学科を卒業後、2015年にSBIホールディングス株式会社に入社、インズウェブ事業部に配属。以後、一貫して保険に関する業務にかかわる。年間で100本近くの保険に関するコンテンツを制作中。
がん保険を探している方はこちらもチェック!!
この保険もよく一緒に資料請求されています。
終身保険は死亡保障が一生涯続きます
持病や健康不安がある方を支える医療保険がすぐに見つかる
終身保険は死亡保障が一生涯続きます
  • この記事を書いた人

インズウェブ

「保険(Insurance)」とインターネット「ウェブ(Web)」の融合から、サイト名『インズウェブ(InsWeb)』が誕生しました。自動車保険の見積もりを中心として2000年からサービスを提供しています。現在の運営会社はSBIホールディングス株式会社となり、公正かつ中立的な立場で自動車保険のみならず生命保険に関する様々なお役立ち情報も提供しています。

-がん保険のコラム

がんへの備えは大丈夫?/

Copyright© SBI Holdings Inc. All Rights Reserved.