がんと診断されると、通院や入院をして治療をすることになります。早期発見できれば働きながら治療を並行することも可能かもしれませんが、進行状況や部位によっては休職して長期入院や治療を行うケースもあるでしょう。もし休職するとしたら、どれくらいの期間休まなければならないのでしょうか？

休職期間の平均は？

がんの治療期間は、がんができた部位や範囲、進行度によっても変わります。さらに、がんの治療に専念するために休職する場合、本人の体力や仕事の内容によっても復帰までにかかる期間は大きく変わります。
そのため、がん治療による休職期間はこれぐらいが一般的とは一概には言えませんが、がん患者がフルタイムで復職するまでに必要だった療養日数の中央値は201日（約6ヶ月半）と言われています。がんの種類別に見ていくと、胃がんや前立腺がん等は平均124日なのに比べて白血病等の血液系腫瘍はフルタイムで復職するまでに1.5年かかっています。

東京女子医科大学　遠藤源樹ら「がん患者大規模復職コホート研究」より

フルタイムで復職しても以前と同様に勤務するのは難しいと感じる人が多く、復職したがん患者のうち産業医判断の比率では「短時間勤務が望ましい」：「フルタイムで復職可能」は7:2となりました。
休職期間を経て復職しても、電車に乗ってみたら想像よりも疲れてしまったという方や、午前中働くだけで精一杯だったという方もいます。同調査では食道がんと胃がんはフルタイム勤務が難しい場合が多いとされているため、自身の体力や体調と相談のうえ短時間勤務での復職も検討した方がよいでしょう。

がんによる平均入院日数は13.4日

次に、がん（悪性新生物）による年齢別の平均入院日数を見てみましょう。部位や年齢によって入院日数は変わるものの、全体の入院日数の平均は13.4日となっています。がんによる入院日数は年々少なくなってきていますが、治療期間が短期化されている訳ではありません。入院が短期化になっているものの、退院後は通院しながらの治療が主流になっているのです。

厚生労働省　令和5年（2023）患者調査の概況

がん治療のための通院期間

がんの治療方法は手術だけでなく、薬物療法と放射線治療などがあります。治療方法によってかかる期間は変わりますが、通院期間が一年を超えることも珍しくありません。 

放射線治療の平均治療期間は1日～8週間

放射線治療の治療期間はがんの種類、大きさや場所、治療の目的（根治を目指すのか、症状を緩和するためか）などによって異なります。通常の外照射の場合、1日1回、月曜日から金曜日まで週5回治療を行います。6～8週間にかけて治療を行うこともあれば、1回のみの場合もあります。

薬物療法の平均治療期間は3～6ヶ月

薬物療法は、抗がん剤を使用し、がん細胞を攻撃する薬剤を用いた治療になります。この薬剤はがん細胞だけでなく通常の細胞にも作用する強い薬のため、連続してずっと飲み続けることはせず、投薬期間の後に休薬期間を設ける必要があります。この投薬期間と休薬期間のセットを1サイクルとし、1サイクルはだいたい3週間～4週間になります。

薬物療法では、患者の症状を見ながら1サイクルを4～6回繰り返すため、大体3～6ヶ月が治療期間となります。がんが再発・進行している場合などは治療期間が1年を超えることもあるため、抗がん剤治療が長期に渡る可能性があります。

休職も検討しよう

がん治療には手術や放射線治療、薬物療法などが使われますが、がんの部位や治療内容によっては治療終了まで半年以上かかることも珍しくありません。仕事を続けながら通院する方も多くいますが、毎日の通院が必要になると時間の調整が難しかったり、体力的に働きながら通院することが難しくなったりする場合もあります。
治療に専念するために退職を考える方もいるかもしれませんが、収入がなくなってしまうと今後の生活に少なからず影響が出てしまいます。多くの企業には休職制度が設けられているため、治療を終えた後の生活のためにも休職することを視野に入れて考えましょう。

休職から復職までの流れ

それでは、実際に休職から復職にあたっての流れをみてみましょう。会社の就業規則によって異なる部分もありますので、必要な手続きや書類などは人事部や総務部に確認することが大切です。

1.勤め先の休職制度を確認

休職制度はどの会社にもあるわけではありません。会社の就業規則の「休職・欠勤」の項目に記載されている休職期間や期間中の賃金の有無など、今後の方針を決めていく上での重要事項を確認しておくことが大切です。

2.必要書類を提出

治療で仕事を休む必要がある場合は、主治医の診断書が求められます。勤め先によっては休職届などの申請も必要になります。人事部や総務部、可能であれば職場の上司を交えて就業規則を基に休職期間について相談してみましょう。

3.復職可能か判断する

治療が終わったからといってもすぐに復職できるとは限りません。体力の低下や症状がコントロールできているか、通勤が可能かどうかなど、自身の健康状態に留意する必要があります。

4.復職の意思を伝える

復職を希望する日の1～2ヵ月前には勤め先に復職の意思を連絡しましょう。復職届や主治医による診断書の提出を求められることが多く、会社によっては産業医による面談をおこなうこともあります。
また、職場復帰をする前には人事部や総務部と面談をして、健康状態や働き方の確認をおこなうことが多いです。業務内容の変更、時短勤務や在宅勤務の希望などの配慮が必要な場合は合わせて相談しておくとよいでしょう。

休職中にもらえるお金は？

休職している間は基本的に給料がもらえないため、収入がゼロになってしまいます。がんで働けない間の生活費を補うために、以下のような制度を利用してみましょう。

傷病手当金

会社員や公務員が業務外の病気やケガで働けなくなった時には、加入している健康保険組合等から傷病手当金が支給されます。傷病手当金は通算して1年6ヵ月分、給与の2/3程度が支給されますが、給与全額が支給される訳ではありません。なお、支給には4日以上仕事を休むことや会社から給与が支払われていない等の条件があります。

高額療養費制度

がんの治療方法によっては、公的医療保険があっても医療費が高額になる場合があります。公的医療保険で自己負担が3割だとしても、1カ月の医療費が100万円になると窓口で30万円支払うことになってしまいます。
高額療養費制度では自己負担限度額を超えた金額が払い戻されます。年齢や所得によって異なりますが、70歳未満で標準報酬月額が28万～50万円の場合の自己負担額は約8～9万円です。窓口で30万円を支払っても約21万円が戻ってくることになります。

医療費控除

1月1日から12月31日の1年間に支払った医療費が10万円を超えた場合に医療費控除を受けられ、所得税や住民税が軽減されます。なお、所得が200万円未満の場合は10万円ではなく総所得金額の5％を超えた分が対象となります。
医療費控除の上限額は200万円となっており、「１年間の医療費合計額－保険金などの補填金額－10万円」で控除額が計算できます。

長引く治療はがん保険でカバー

がんの治療で入院した場合の差額ベッド代や通院が必要になった場合の交通費等は、公的医療保険が使えずすべて自己負担となります。治療期間が長引くほど費用がかさみ、治療の間に働けない場合は費用の負担が大きくなってしまうでしょう。費用の心配をせずに治療に専念したいと考えているのなら、がん保険で備えてみませんか？

最新のがん保険なら、入院や通院にあたり公的医療保険の対象外となってしまう出費をカバーしてくれるだけでなく、ウィッグのような外見ケアに関する特約が用意されていることもあります。がんの治療の中には先進医療や未承認薬が使われるものもありますが、これらは保険適用とならず費用はすべて自己負担となります。自由診療も保障されるがん保険であれば、がん治療の選択肢を広げることも可能です。
がんの治療のために働けない期間が出てくると収入も減ってしまいます。貯金だけでは治療費や生活費が足りなくなってしまう不安がある場合には、がん保険の加入を検討してみましょう。

まとめ

がん治療から復職までの目安は中央値で約6か月半とされ、がんの種類や治療内容によって大きく異なります。入院日数は短期化する傾向にありますが、通院治療は長引きやすく、放射線治療は1日～8週間、薬物療法は3～6か月以上かかることがあります。そのため、休職制度や復職手続きを事前に確認し、傷病手当金・高額療養費制度・医療費控除に加えて、必要に応じてがん保険の活用も検討することが大切です。