日本での失明原因第1位の病気は緑内障です。現在の医療では緑内障で一度悪くなってしまった視界・視野の症状は改善できません。緑内障になってしまったら、保険には入れないのでしょうか？

症状が軽ければ入れる可能性がある

緑内障は40歳以上で5％の人が、60歳以上では1割以上の人が発症するとされている、非常にポピュラーな病気です。

緑内障になる主な原因は、目の中で血液のような役割を担っている「房水」が目の外にうまく排出されなくなることです。房水が目の外へ排出されないと目の形状を維持する圧力＝眼圧が異常に上昇し、視神経が傷つくことで視野が狭くなる、視界が欠ける、視力が低下するといった症状が出てきます。

程度が軽ければ通常の医療保険に加入できることも

緑内障は現在の医療では完治できない病気の一つです。しかし、一度かかってしまったら以降は生命保険に絶対加入できないというわけではありません。

• 手術で治療済み
• 点眼薬や内服薬での治療が完了している

たとえば上記のような条件を満たせば加入できることもあるようです。ただし一度症状が悪化してしまうと改善できないタイプの疾病のため、患者の状態によっては加入を断られることもあります。

進行状況によっては加入を断られることもある

緑内障は病気が進行すると失明する恐れがあります。両目の視力を完全に失明すると高度後遺障害とみなされ、民間の生命保険では保険料払込免除の対象となる他に高度障害保険金の対象となります。

保険会社にとってこのような支払いリスクが高い患者を健康な被保険者と同等の条件で加入させるのは公平性の面でも企業の利益の面でもできるだけ回避したいものなので、治療状況やどれぐらい進行しているか等によって加入を断られることがあります。

緑内障は補助金の対象になることもある

緑内障によって視力障害が生じた場合、日本年金機構が設けた認定基準を満たせば「障害年金」支給の対象になります。

参考　日本年金機構　国民年金・厚生年金保険　障害認定基準、ゴールドマン動的視野計（GP）

緑内障とは

そもそも緑内障とは、なんらかの原因で眼圧が上昇し視神経に障害をきたしたため、視野が欠けてしまう病です。また、緑内障といっても様々ありますが、近年では正常な眼圧でも障害をきたす「正常眼圧緑内障」の発症率が高くなっていることからも、原因として挙げられるのは眼圧のみならず近視、遺伝、糖尿病等さまざまな要因が関係しているといわれています。
障害が発生した視神経は視野障害が生じ、最終的には中心視野も障害され視力を失う可能性のある、今や日本の失明原因1位の疾患です。

慢性的な経過をとることが多く急激な眼圧上昇をきたすことが少ない為、初期症状は乏しく視野欠損が自覚される頃にはかなり症状が進行していることもある、自覚症状がほとんどないのが特徴です。

治療法

緑内障治療の基本は視神経障害の進行をできるだけ防ぎ、残存している視機能を維持するために眼圧を下げる薬物療法（点眼）、レーザー手術、外科的手術があります。一度視神経に傷をつけてしまった為、完全に元通りになることが難しいそうです。
緑内障手術やレーザーによる手術は、基本的に手術給付金の請求対象となっています。倍率は保険商品によって異なるので、請求対象有無・倍率が気になる方は生命保険会社へ確認してみると良いでしょう。

早期発見・早期治療が大切

緑内障は進行してしまうと失明してしまうこともある病気ですが、早期発見・早期治療を正しく行えば視力を失う恐れはありません。それにも関わらず早期や中期では自覚症状に乏しいため、受診を面倒くさがったり治療を途中でやめてしまう人が多いという問題があります。

もし健康診断などで緑内障かもしれないと言われたら、自己判断をせず必ず病院で医師の指示に従いましょう。緑内障は完治できませんが適切な治療や定期的な通院を続けていれば進行を食い止めることが可能です。

緑内障と白内障を併発することもある

白内障は主に加齢と共に目の水晶体が白く酸化・糖化する病気です。年齢が上がるほど白内障にかかるリスクは上がり、中には緑内障と白内障のどちらにもかかっている患者もいます。また、緑内障手術を行うと白内障の進行が早まる可能性もあります。そのため、緑内障と白内障を同時手術することもあります。

通常の保険に入れない場合は持病があっても入りやすい保険がある

告知義務違反があると保険金が下りないケースも

保険料が安い医療保険に加入するために病歴や現在の健康状態を保険会社に報告しないとどうなるでしょう？仮に加入できたとしても、保険金の支払いにあたり保険会社からの審査が入り健康保険や病院のカルテの記録等を調査されます。そこで告知義務違反が発覚すると、これまで払い込んだ保険料に関係なく保険金が支払われない可能性が高くなります。

緑内障になった人は通常の保険の加入は断られる可能性が高いのですが、すべての保険に入れないわけではありません。

• 引受基準緩和型
• 無選択型生命保険
• 特定部位（疾病）不担保

上記の保険や条件を付与した医療保険であれば、加入できる可能性も高くなります。

引受基準緩和型医療保険

一般の医療保険に加入できなかった、目に関する病気にも備えたいのに部位不担保の条件が付いてしまったという場合には引受基準緩和型医療保険を検討するという手もあります。引受基準緩和型医療保険とは、「持病があっても加入しやすい」などと宣伝がされている医療保険で、健康状態に関する告知が一般の医療保険と比べて簡単な内容となっています。具体的には、以下のような「はい」か「いいえ」で答えられるような質問となっていて、すべて「いいえ」の場合に申し込みが可能です。

• 現在入院中ですか？
• 過去3か月以内に入院や手術、検査をすすめられたことはありますか？
• 過去2年以内に病気やケガで入院したことや手術をしたことはありますか？
• 過去5年以内にがん（悪性新生物）で入院または手術をしたことはありますか？

※あくまでもイメージです。告知項目は保険会社によって異なります。

引受基準緩和型医療保険であれば、一般の医療保険に加入できなかった方でも加入できる可能性があります。加入を断られてもあきらめずに引受基準緩和型医療保険を検討してみるとよいでしょう。また、通常の医療保険にも言えることですが、契約を引き受ける基準は保険会社によって異なります。そのため、同じ人でもA社では加入できず、B社では加入できるということが起こりえます。保障内容を比較するうえでも、複数の保険会社の商品を比較してみることが大切でしょう。

無選択型生命保険

引受基準緩和型の医療保険も入れないという方には無選択型の医療保険があります。無選択型保険は健康状態に関する告知や医師の診査がなくても加入できますが、以下のようなデメリットもあります。

• 一般的な医療保険や引受基準緩和型医療保険に比べて保険料が高い
• 受け取れる保険金や給付金の上限額が低い
• 一般的な医療保険に比べて免責事由の範囲が広いことが多い

特定部位（疾病）不担保

健康状態に問題があっても通常の医療保険に入りたいのであれば、特定の疾病や特定の部位が原因で入院や手術が必要になった場合は保険金支払いの対象から外す『特定部位（疾病）不担保』の条件を付けた上で加入できるケースがあります。

不担保となる対象範囲については保険会社が個別に判断しているため、保険会社によって異なることがあります。また、保険会社によっては一定期間のみ不担保になり、以降は通常通り支払い対象となることもあります。

自分だけで選ぶのが不安な場合は保険のプロに相談することもできる

• できれば一般的な医療保険に入りたいけどどうすればいいのかわからない
• そもそも医療保険だけでいいの？他の保険に入ったほうがいいの？

といった悩みがある方は、保険のプロに相談することも可能です。
インズウェブのオンライン保険相談サービスなら、無料で何度でも相談できるため生命保険はよくわからないという方も納得がいくまで相談できます。自分だけでは保険の比較方法がわからない・選べないという方は、ぜひご活用ください。