日本での失明原因第1位の病気は緑内障です。現在の医療では緑内障で一度悪くなってしまった視界・視野の症状は改善できません。緑内障になってしまったら、保険には入れないのでしょうか？

緑内障でも生命保険に加入できます

緑内障に罹患していても、医療保険、がん保険、死亡保険など生命保険に加入できる可能性は十分にあります。ただし、特に医療保険は入院・手術をメインとする保障内容であることから、症状の程度によっては条件付きになる可能性があります。

たとえば上記のような条件を満たせば、加入後の入院・手術のリスクが低いことから無条件で加入できる可能性があります。しかし、末期まで進行すると失明するリスクがあるため、緑内障の進行状況によっては加入を断られることもあります。

医療保険は条件付きの可能性

過去5年以内に緑内障の手術の経験があったり、直近で緑内障の治療歴がある場合は、特定部位不担保付きの契約になる可能性があります。症状が軽い場合は、特別条件なしで医療保険に加入出来る可能性もあります。

‟眼球および眼球付属器”の特定部位不担保付き医療保険になった場合、設定された期間中は、例えば緑内障の手術の請求をしても保障はされません。なお、他の部位に関する請求は保障されます。
目以外の病気や怪我に備えられれば良いという方は、条件付きの医療保険でも十分でしょう。

特定部位不担保付きの契約になるか、条件なしで加入出来るかの判断基準は保険会社でそれぞれ異なります。できるだけ沢山比較をして納得のいく医療保険を探すと良いでしょう。

医療保険に加入できなかった場合は？

既往症や持病の為に生命保険に加入できるか不安な方はまずは通常の医療保険にチャレンジしてみてください。そして加入できなかった場合には、医療保険よりも加入のハードルが低い引受基準緩和型医療を検討してみてください。

引受基準緩和型医療保険

一般の医療保険に加入できなかった、目に関する病気にも備えたいのに特定部位不担保の条件が付いてしまったという場合には引受基準緩和型医療保険を検討してみましょう。引受基準緩和型医療保険とは、健康状態に関する告知が一般の医療保険と比べて簡単な内容となっています。具体的には、以下のような「はい」か「いいえ」で答えられるような質問となっていて、すべて「いいえ」の場合に申し込みが可能です。

※あくまでもイメージです。告知項目は保険会社によって異なります。

引受基準緩和型は加入条件が緩く入りやすくなっていますが、その分保険料が割高になっていて、契約してから一定期間は保障額が半額になるものもあります。一般の医療保険と違い、緑内障が悪化して手術が必要になった時も基本的に保障されるのが特徴です。

無選択型生命保険

引受基準緩和型の医療保険も入れないという方には無選択型の医療保険があります。無選択型保険は健康状態に関する告知や医師の診査がなくても加入できますが、以下のようなデメリットもあります。

• 一般的な医療保険や引受基準緩和型医療保険に比べて保険料が高い
• 受け取れる保険金や給付金の上限額が低い
• 一般的な医療保険に比べて免責事由の範囲が広いことが多い

緑内障でも加入しやすい生命保険

生命保険の中でも、がん保険と死亡保険は緑内障であっても比較的加入しやすくなっています。それぞれ紹介します。

がん保険は加入しやすい◎

がん保険は、がんのみの保障内容です。緑内障とがんは関係性のない疾病であり、緑内障を患っていてもがん保険加入後にはがんによる入院・手術のリスクが低い為、無条件で加入できる可能性が高いです。

ただし、加入できる基準は保険会社ごとに異なる為、保険会社によっては条件付きになる可能性もあります。

死亡保険は加入しやすい◎

ただし、緑内障は失明になるリスクのある疾病であることから、高度障害保険金に制限がかかる条件がつく可能性もあります。条件がついた場合、緑内障が原因で両目失明となり高度障害状態に該当しても、高度障害保険金は支払われないことがあります。条件付きの契約になった際には、どういう条件で保険金が受け取れて、どういった場合に受け取れないのかを確認しておくと良いでしょう。

緑内障予備群も緑内障患者も告知が必要

緑内障に気を付けるのは40歳以上の人だけではありません。20代や30代でも健康診断やコンタクトレンズ処方の際に緑内障の疑いがあると診断されることもあります。緑内障の初期段階では視野が欠けるなどの自覚症状がないからです。まだ発症していないものの、緑内障予備群となってしまった場合でも生命保険に加入できるのでしょうか？

緑内障の疑いがある緑内障予備群でも、緑内障と診断された患者でも、生命保険に加入する時には保険会社に告知する必要があります。以下の内容などを知らせますが、これらを含む眼科専門医の診断書を提出できるとなお良いです。

• 正式な診断名
• 罹患期間
• 現在の視力、眼圧、眼底検査結果、視野障害の有無
• 点眼薬の種類
• 手術の有無

これらの事項を告知して生命保険に入れる場合でも、「特定部位不担保」の条件を付けるケースがあります。これは、特定の疾病や特定の部位（緑内障の場合は目）が原因で入院や手術が必要になった場合は、給付金支払いの対象になりません。

告知義務違反になるケース

以下のように過去の緑内障の治療歴を黙って、保険に加入しても保険会社の調査によりバレてしまいます。告知義務違反が判明した際には、給付金が支払われないだけでなく、契約解除になることもありますので、正直に申告しましょう。

緑内障で給付金・保険金はいくら受け取れる？

緑内障治療のうち、レーザー手術や外科的手術は手術給付金の対象となります。倍率は保険商品によって異なるので、請求対象有無・倍率が気になる方は生命保険会社へ確認してみると良いでしょう。

緑内障で医療保険の給付金はいくら受け取れる？

緑内障の手術は基本的に手術給付金の請求対象になります。外来か入院が伴うかによって手術給付金の倍率が異なります。‟入院一時金特約”を付帯しておくと、1泊2日の入院が伴った場合、手厚く保障されることとなります。

日帰り手術の場合
→手術給付金額（外来）　　5万円を受け取れます。

緑内障の手術に1泊2日の入院をした場合
→手術給付金額（入院中）　10万円
　入院給付金日額5,000円×2日
　入院一時金　　　　　　　10万円
　合計：21万円を受け取れます。

緑内障で高度障害保険金はいくら受け取れる？

死亡保険において保険会社の定める高度障害状態に該当した際に、死亡保険金と同額の高度障害保険金を受け取れ、かつそれ以降の保険料が免除されます。

緑内障は補助金の対象になる？

緑内障の視力障害によって日常生活や仕事に支障をきたしている場合は「障害年金」を受給できるかもしれません。障害年金を受給するには日本年金機構が設けた認定基準を満たす必要があります。
緑内障では視力低下や視野欠損の2つの認定基準があります。それぞれ併存している場合には2つの障害の程度を併せて併合認定をすることがあります。

早期発見・早期治療が大切

緑内障は進行してしまうと失明してしまうこともある病気ですが、早期発見・早期治療を正しく行えば視力を失う恐れはありません。それにも関わらず早期や中期では自覚症状に乏しいため、受診を面倒くさがったり治療を途中でやめてしまったりする人が多いという問題があります。もし健康診断などで緑内障かもしれないと言われたら、自己判断をせず必ず病院で検査を受け医師の指示に従いましょう。緑内障は完治できませんが、適切な治療や定期的な通院を続けていれば進行を食い止めることが可能です。

もし緑内障と診断された場合でも、どうせ入れないだろうと保険加入を諦める必要はありません。症状の程度などによっては通常の医療保険に加入できる場合があります。まずは通常の医療保険に入れないか確認してみましょう。
加入を断られてしまっても、引受基準緩和型の医療保険なら入れる可能性があります。告知事項が少なく入りやすいぶん、保険料が割高となっています。商品によって保障内容や保険料が異なるため、一括資料請求で比較して保険料と保障のバランスを考えることが大切です。