現代人にとって糖尿病は身近な病気の一つです。厚生労働省の令和2年患者調査によると、糖尿病の総患者数は令和2年10月時点で578万9千人もいます。非常に多くの患者がいるものの、糖尿病になると入院・手術が必要となるリスクが高くなることから一般の医療保険の加入は難しくなります。糖尿病でも入れる医療保険はあるのでしょうか。

引受基準緩和型医療保険なら可能性あり

糖尿病の場合、健康な方と比べて入院・手術の確率が高いことから一般の医療保険に入ることは難しくなります。しかし、糖尿病になったら医療保険の加入をあきらめなければならないということはありません。引受基準緩和型の医療保険であれば糖尿病であっても加入しやすくなっています。

引受基準緩和型医療保険とは、漢字の通り保険会社が契約を引き受ける基準を緩和している医療保険です。「持病があっても入りやすい」などと広告を出しているのを見聞きしたことがある人も多いと思います。引受基準緩和型医療保険では健康状態に関する告知事項が3～5個程度の質問になっていて、それに「いいえ」と答えることができれば申し込むことが可能です。内容は保険会社によって異なりますが、以下のようなイメージです。

• 現在入院中ですか？
• 過去3か月以内に入院や手術、検査をすすめられたことはありますか？
• 過去2年以内に病気やケガで入院したことや手術をしたことはありますか？
• 過去5年以内にがん（悪性新生物）で入院または手術をしたことはありますか？

※あくまでもイメージです。告知事項は保険会社によって異なります。

糖尿病でも外来で治療を続けているという方や入院・手術をしてから数年たっているという場合は加入できる可能性があります。契約を引き受ける基準は保険会社によって異なるので、医療保険に加入したいのであれば複数の保険会社を比較することが大切です。

引受基準緩和型医療保険のメリット・デメリット

糖尿病でも入りやすい引受基準緩和型医療保険ですが、通常の医療保険と比べてデメリットとなる部分もあります。引受基準緩和型医療保険にどのようなメリット・デメリットがあるのか紹介します。

メリット

持病があっても入りやすい

再三紹介していますが、引受基準緩和型医療保険は持病がある方でも入りやすくなっています。糖尿病と診断された後に通常の医療保険に加入しようとして断られたというような場合でも入りやすいというのが引受基準緩和型医療保険の特徴であり、メリットといえるでしょう。

持病の悪化・再発も保障される

引受基準緩和型医療保険に加入する前からかかっていた病気が悪化した、一度症状が治まっていた病気が再発したというような場合でも保障対象となることが多いです。責任開始日前にすすめられていた入院・手術に対して保障を受けることはできませんが、症状の悪化でさまざまな合併症の危険がある糖尿病にはうれしいところでしょう。

糖尿病以外の病気・ケガも保障される

糖尿病専門の医療保険というわけではないので、糖尿病以外の病気やケガで入院・手術をした場合でも保障を受けることができます。通常の医療保険と同じように入院・手術に対する保障や先進医療に対する保障などもあります。

デメリット

通常の医療保険より保険料が高い

引受基準緩和型医療保険は通常の医療保険に加入できない人が集まってきます。そうした人は健康な人よりも入院や手術をする確率が高いので給付金が支払われる確率も高くなります。保険料が通常の医療保険と同じでは保険として成り立たないのでどうしても保険料は高くなってしまいます。

一定期間内は給付額が半額（50%）になるものが多い

多くの引受基準緩和型医療保険では、1年以内に支払事由に該当した場合の給付額が50%に削減されます。糖尿病と関係ない病気やケガでも給付金の額が半分となってしまいます。健康状態に関する告知が少ないので、保険会社のリスクを減らすためにこのような制度をとっているのです。しかし、最近ではこの削減期間がないものも登場してきています。

特約のバリエーションが少ない

引受基準緩和型医療保険では選択できる特約の種類が同じ保険会社の通常の医療保険と比べて少なくなっていることが多いです。入院や手術以外にも様々なことに備えたいと思っていても該当する特約がなく、保障をあきらめざるを得なかったり別の保険を探さなければいけなかったりすることもあり得ます。また、特約が用意されていても通常の医療保険のものよりも保険料が高く設定されていることもあります。

認知症への備えがあるものも

糖尿病の方はそうでない方と比べて認知症になるリスクが高くなります。糖尿病患者の認知症リスクに関する調査や研究は複数行われていますが、例えば福岡県の久山町で行われている追跡調査では、糖尿病の方はアルツハイマー型認知症については2.1倍、脳血管性認知症についても1.8倍のリスクがあるという結果になっています。この久山町研究は40歳以上の全住民を対象とし、追跡率99%以上と非常に精度に高い調査です。

認知症になるとその後の医療費や介護費に多くの費用がかかります。慶応大学と厚生労働科学研究の共同研究グループによる推計によると、公的保険で賄われている分も含めて、認知症に関する1人あたりの医療費は入院医療費で34万4300円/月、外来医療費で3万9600円/月、1人あたりの介護費は在宅介護費219万円/年、施設介護費353万円/年かかっています。自己負担額は1割～3割に抑えられ、さらに高額療養費や高額介護サービス費によって自己負担額にも上限はありますが、継続して多くの費用がかかることになります。

引受基準緩和型に限ったものではないですが、医療保険には認知症となったときに一時金が支払われる特約が用意されているものもあります。商品によって支払われる条件が違うので事前によく確認することが必要ですが、認知症でかかる費用の一部をカバーできます。認知症が心配な場合はこうした特約があるものを検討するのもよいでしょう。

まとめ

糖尿病になると通常の医療保険には加入しづらくなりますが、引受基準緩和型医療保険であれば加入できる可能性があります。通常の医療保険より保険料が高いなどのデメリットもありますが、病気やケガに対して医療保険で備えたいという気持ちに応えることができます。告知事項やつけることができる特約などは保険会社によって異なりますので、各社の商品を比較して検討してみるのがよいでしょう。