がん保険のコラム

どれくらいの人が入ってる?がん保険の加入率

投稿日:2019年8月6日 更新日:

生涯のうちに日本人の2人に1人はかかるとされる「がん」ですが、その備えとして多くの方ががん保険の加入を検討しています。それでは実際にどれくらいの人ががん保険に加入しているのでしょうか?生命保険文化センターによる調査結果を紹介します。

がん保険・がん特約の加入率

がん保険・がん特約の加入率について、生命保険文化センターが3年ごとに行っている「生活保障に関する調査」から紹介します。

がん保険・がん特約の加入率(全生保)
全体男性女性
令和元年42.6%43.2%42.2%
平成28年37.8%38.7%37.1%
平成25年37.3%40.2%35.0%
平成22年33.1%33.2%33.0%
平成19年31.2%35.1%27.9%
平成16年25.3%28.9%22.5%

※民間の生命保険会社やJA(農協)、県民共済・生協等で取り扱っているがん保険・がん特約の加入率
出典:生命保険文化センター「生活保障に関する調査」

調査年によって多少のブレがありますが、男女ともにがん保険・がん特約の加入率は緩やかに上昇していることがわかります。今や4割弱の人ががん保険またはがん特約でがんに備えているということがわかります。

年齢別・ライフステージ別がん保険・がん特約の加入率

がんに対する保障の必要性は一律ではなく、年齢やライフステージによっても変わります。同じく生命保険文化センター「生活保障に関する調査」から年齢別のがん保険・がん特約の加入率とライフステージ別のがん保険・がん特約の加入率について紹介します。

年齢別がん保険・がん特約の加入率

年齢別がん保険・がん特約の加入率(全生保)
全体男性女性
18~19歳6.1%4.7%7.7%
20歳代25.4%22.0%28.9%
30歳代46.4%46.3%46.5%
40歳代50.8%52.8%49.2%
50歳代44.7%46.8%43.1%
60歳代40.3%42.2%39.0%

※民間の生命保険会社やJA(農協)、県民共済・生協等で取り扱っているがん保険・がん特約の加入率
出典:生命保険文化センター「令和元年度『生活保障に関する調査』」

18~19歳、20歳代はがん保険・がん特約の加入率が他の年齢代と比べて低くなっています。30歳代から加入率が急に上がるのは、住宅の購入や子供ができるなどがんになった場合の経済的リスクが高まることが要因と考えられます。60歳代になって加入率が下がるのは子供が独立したり住宅ローンを払い終えたりして経済的リスクが小さくなることや特約でつけていたがんに対する保障の保険期間が終了することが一因としてあると考えられます。

ライフステージ別がん保険・がん特約の加入率

ライフステージ別がん保険・がん特約の加入率(全生保)
全体男性女性
未婚28.9%29.0%28.8%
既婚・子供なし42.7%46.0%40.0%
既婚・末子未就学児49.6%50.7%48.8%
既婚・末子小学生52.0%56.8%48.4%
既婚・末子中学生、高校生50.9%53.9%48.7%
既婚・末子短大、大学、大学院生50.8%47.8%52.7%
既婚・子供全て卒業(未婚)42.5%44.8%41.1%
既婚・子供全て卒業(既婚)43.5%46.2%41.9%

※民間の生命保険会社やJA(農協)、県民共済・生協等で取り扱っているがん保険・がん特約の加入率
出典:生命保険文化センター「令和元年度『生活保障に関する調査』」

未婚の方の加入率は低く、結婚や子供ができたのを機にがん保険やがん特約に加入する方が多いことがわかります。教育費の負担の高まりとともにがんへの備えの意識が高まり、子供に関する費用がかからなくなるとがんに対する備えの必要性も減るので加入率も減少していると考えられます。

住居種類別がん保険・がん特約加入率

住居種類別がん保険・がん特約の加入率(全生保)
全体男性女性
持家・ローンあり48.8%50.4%47.6%
持家・ローンなし43.4%46.8%41.2%
持家・夫婦以外名義32.6%31.5%33.5%
持家合計43.9%45.4%42.8%
賃貸住宅37.4%34.8%39.5%
社宅36.8%42.3%25.0%
借家合計37.4%35.4%39.0%

※民間の生命保険会社やJA(農協)、県民共済・生協等で取り扱っているがん保険・がん特約の加入率
出典:生命保険文化センター「令和元年度『生活保障に関する調査』」

持家で住宅ローンがある方のがん保険・がん特約の加入率が高くなっています。がんになって収入が減ったり支出が多くなったりして住宅ローンの返済が滞るリスクを避けるためにがん保険・がん特約に加入していると考えられます。

まとめ

生涯のうち日本人の2人に1人はがんになると言われるなか、がん保険・がん特約の加入率は年々増加しています。加入者の内訳をみると、子供ができたり住宅ローンがあったりして、がんになって収入が減って支出が増えることへのリスクが高いと加入率が上がることがわかります。

高額療養費制度があるとはいえ、差額ベッド代や食事代、病院への交通費などがんになると様々な支出が増えます。また、先進医療を受ける場合はその技術料は全額自己負担となります。がんの治療費に対して備えが必要だと感じるのであれば、まずはがん保険の資料請求をして加入を検討してみてはいかがでしょうか。


堀田健太

著者情報

堀田 健太
東京大学経済学部金融学科を卒業後、2015年にSBIホールディングス株式会社に入社、インズウェブ事業部に配属。以後、一貫して保険に関する業務にかかわる。年間で100本近くの保険に関するコンテンツを制作中。
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