がんと告知されて、がん保険に入っておけばよかったと後悔する人が多いようです。がんは昔は罹患したら死を覚悟する怖い病気というイメージでしたが、今は入院期間も短くなり、通院による治療と仕事を両立しながら生活を送る人も多いのです。しかしながら、がんの症状や抗がん剤の副作用の影響等により健康だった頃と完全に同じように生活するのは難しく、労働時間を短縮したり、中には仕事を辞めてしまうケースも。がん保険に入っておくとどんなメリットがあるのでしょうか。また、がんと告知されてから入れる保険はあるのでしょうか？
目次
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がん保険に入っておけばと思うタイミングは？
貯蓄が充分でない場合
がんは退院後に元通りの生活を遅れるケースは稀で、退院後も通院による長期治療が続きます。がんの治療中は抗がん剤の副作用によって体のだるさや吐き気、食欲低下、脱毛や手足のしびれなど様々な症状が現れます。そのため、健康だった時はフルタイムで働いていた人や体力に自信があった人という人でも体力の低下と体調不良により元通りの生活を送れず、勤務時間を短縮したり、場合によっては仕事を辞めなければならないケースも。
貯蓄が充分でない人は生活のために無理を押して働かなくてはならず、そうした場合に「がん保険に入っておけばよかった」と後悔する可能性があります。
また、がんは他の疾病と比べて通院が長期化することが多く、交通費の出費がかさむこと、ウィッグの購入といった特殊な出費があることなどから貯蓄が充分でない人は出費に悩まされるかもしれません。
自分が家計の稼ぎ頭の場合
一人暮らしの人や、パートナーが働いておらず自分の収入だけで家族を養っている人ががんを発症して働けなくなってしまうと、世帯収入が大幅に減少してしまいます。
特に子供がいる家庭は教育費がかかり、充分な貯蓄がなければ1ヶ月収入が途絶えるだけで家族にも影響を及ぼすでしょう。もし貯蓄があっても、無収入期間が長引くにつれ貯蓄も減っていくストレスを感じながら治療を続けなければならず、そんな時は「がん保険に入っておけば出費をカバーできたのに」と考えるかもしれません。
がんの治療にはさまざまな費用がかかる
がんの治療にかかる費用には、公的医療保険が適用されるものとされないものがあります。適用されるものに関しては、70歳未満の成人では3割負担などと自己負担割合が決められており、残りは公的医療保険から支払われます。
公的医療保険が適用される費用
- 血液検査、CT、レントゲン、エコーや生検などの検査費用
- 診察費用
- 手術費用
- 調剤薬局で支払う薬代
- 病院で支払う抗がん剤治療などの薬代
- 入院基本料（食事や差額ベッド代などを除く）
公的医療保険が適用されない費用（治療以外に発生する費用等）
- 通院・入院時の交通費
- 開発中の試験的な治療（先進治療など）
- 試験的な薬（治験）・医療機器を使った治療
- その他必要になるお金（差額ベッド代、食費、日用品、医療用ウィッグ、家族の交通費・宿泊費、お見舞いのお返しなど）
- 生活費
公的医療保険が適用されない診療を受けた場合、全額が自己負担になります。また、公的医療保険適用の治療と適用外の治療を併用した場合は、原則として保険適用分もあわせた全額が自己負担になります。
ただし、先進医療や試験的な薬（治験）・医療機器を使った治療など、厚生労働省が認めた治療については保険適用外の診療と保険適用の診療の併用が認められ、保険適用の治療部分については公的医療保険の給付対象になります。
公的医療保険でカバーできない出費はがん保険で
がんの治療は高額療養費制度を利用できる
がんの治療は３割負担でも１回の入院で20万円～30万円の費用がかかります。また、外来の場合は3割負担で1回1万円～3万円ですが、何度も通院が必要となると、月々の負担はかなりのものになってしまいます。
すべて払わなければいけないのかというと、公的医療保険が適用される費用については、高額療養費制度を利用することができます。高額療養費制度は同月の1日～月末にかかった医療費の自己負担額が高額になった場合に一定の限度額を超えた分については後で払い戻しがされる制度です。
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がんの治療費の自己負担額はどれくらい？
がんの治療費は高額なイメージがありますが、実際のところどれくらいかかるのでしょうか？入院・外来で自己負担額がどれくらいか、また自己負担額を抑える高額療養費につい ...
高額療養費制度でカバーできない出費をがん保険で補う
高額療養費制度があるなら、わざわざがん保険に入る必要性は無いのでしょうか？
一点気をつけなければならないのが、高額療養費制度は公的医療保険が適用される範囲の費用しか含まれないということです。病院までの交通費や食事代など、公的医療保険が適用されない費用については、すべて自己負担となります。入院中は食費や差額ベッド代、家族の交通費、宿泊費などがかかりますし、退院後も治療のための通院は続きます。週1回の通院が1年間続いた場合、交通費もかなりのものになります。こうした出費をカバーするのに役立つのががん保険です。
貯蓄が十分あるならがん保険への加入は不要
がん保険に限った話ではありませんが、貯蓄が十分にあり、公的医療保険の適用外費用についても問題なく支払えるというのであれば無理にがん保険に加入する必要はありません。
ただし貯蓄の一部を使用するということは、将来使えるお金が減るということになります。老後の資産をどれぐらい残しておけるのか、通院での治療でどれぐらいの出費があるのか計算した上で判断する必要があると言えるでしょう。
治療中は収入が減ることも念頭に置いた収支計算が必要
抗がん剤の使用による通院治療は、がん患者によって様々な副作用の症状が現れます。症状の一例として吐き気やだるさ、食欲低下の他、脱毛や手足のしびれ、皮膚異常などがあり、体調から外見まで身体の様々な部位に影響が及びます。そのため、健康な時と同じようにフルタイムで働いたり、社会生活を送ることが難しくなります。
職場によっては時短勤務をしたり、業務内容を変更したりなど調整しながらなるべく収入の減少を抑えることもできますが、がん患者本人が職場での居づらさを感じてしまったり、体調不良や外見が変わってしまう精神的苦痛を抱いたりした結果仕事を辞めてしまうこともあります。
がんになった場合、入院費や通院費といった支出だけでなく、そもそもの収入の減少も考慮した収支計算が必要になります。
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がん保険のメリット
がん保険はがんに特化した保険のため、通常の医療保険には無い『診断給付金』がある他、通院保障や先進医療保障等の保障を付けられます。がんは他の傷病と比べて治療期間が長期に渡ることや、がん患者の症状によっては先進医療を利用するケースもあるのでがん患者のニーズに沿った保障が存在するというわけです。
がん保険の保障内容
- 診断給付金（診断一時金）
- 入院給付金
- 手術給付金
- 治療給付金
- 通院給付金
- 先進医療給付金 等
上記のように、がん保険は診断時や入院、手術など細かく給付金が受け取れるのがメリットです。付帯する保障内容にもよりますが、例えば診断給付金はがんと確定診断された時点で給付金を受け取れるため直後の入院や治療に伴う出費に活用することができます。また、治療給付金は治療した月ごとに受け取れるので、指定した治療の範囲内であれば対象期間中はずっと給付金を受け取れます。
他にも抗がん剤治療の副作用で髪が脱毛したときのためのウィッグ代が保障されたりと、最新のがん保険は細かいケアにも対応しつつあります。
がんを告知されてからでもがん保険に入れる？
がん治療の通院中に新規にがん保険に入るのは難しく、保険会社から加入を断られる可能性が非常に高いでしょう。ただし治療を終えてから○年経過している等の加入条件付きであれば加入できるがん保険もあります。また、がん保険以外でがん治療中に入りやすい保険は以下があります。
- 引受基準緩和型保険
- 無選択型保険
引受基準緩和型の保険は医療保険や収入保障保険等さまざまな種類があります。加入時に保険会社からの質問事項が少なく入りやすい代わりに保険料が割高という特徴がある保険です。がんを罹患していた場合、数年経っていれば加入できることが多いようです。
無選択型保険は加入のハードルが非常に低い代わりに保険料が引受基準緩和型保険よりも高いため、加入前にしっかりと保障内容と保険料を確認しましょう。また、引受基準緩和型保険と同様に保険契約時に罹患していた病気は保障対象外となるため、がんの治療費目的であれば加入をおすすめしません。
まとめ
がんは日本人の死因第1位の病気です。※
また、一度罹患すると治療が長引き、その期間の治療費の一部または全てを自分で負担しなければなりません。がんの治療にかかるお金が心配な人や、先進医療を受ける機会があれば積極的に検討したいと考えるのであれば、がん保険の加入に前向きになってみても良いのではないでしょうか。
がん保険についてもう少し詳しく知りたいと感じたら、がん保険の一括資料請求をして比較をしてみましょう。
