40代ともなれば子供の教育費や住宅ローンの返済、老後資金、介護費用などいろいろお金のことが気になる方も多いのではないでしょうか。40代の人はどれくらいの貯金があるのか、貯金を増やしていくためにはどうすればよいのか紹介します。

40代の貯蓄額の平均・中央値

40代はどれくらいの資産を持っているのか、平均値と中央値を金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」より紹介します。なお、貯金だけではなく株式や保険なども含まれていますのでご注意ください。

単身世帯の場合

金融資産保有額	割合
平均	559万円
中央値	47万円
非保有	40.4％
100万円未満	11.1％
100～200万円未満	5.2％
200～300万円未満	4.0％
300～400万円未満	3.7％
400～500万円未満	2.5％
500～700万円未満	4.6％
700～1000万円未満	7.7％
1000～1500万円未満	6.2％
1500～2000万円未満	2.2％
2000～3000万円未満	4.3％
3000万円以上	4.3％
無回答	3.7％

出典：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］ 令和5年」

40代単身世帯の平均貯蓄額は559万円で中央値は47万円です。ちなみに、預貯金のみの平均は266万円です。残りの金額は株式や投資信託、生命保険などで保有しているようです。

年収別貯蓄額

貯蓄のしやすさというのは年収によっても変わってくるでしょう。そこで、同じく「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］ 令和5年」より、年収別の金融資産保有額を紹介します。

年収	対象数	平均	中央値
収入なし	23	156万円	0万円
300万円未満	135	206万円	0万円
300～500万円未満	104	730万円	263万円
500～750万円未満	49	1,128万円	800万円
750～1000万円未満	8	2,041万円	2,350万円
1000～1200万円未満	4	500万円	500万円
1200万円以上	1	0万円	0万円

出典：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］ 令和5年」

年収1000万円の回答者数が少なくあまり参考になりませんが、年収1000万円～1200万円未満の人は金融資産非保有が2人、金融資産が1000～1500万円が2人です。年収1200万円以上の人は金融資産非保有が1人です。ある程度年収が多い層でもあまりお金を貯められていない人もいるようです。ちょうど住宅を購入した後というような可能性もありますが、大きな買い物をしたわけでないのに貯蓄額が少ない場合はそろそろ将来のためにお金を貯め始めてもよいかもしれません。

二人以上世帯の場合

続いて、二人以上世帯のデータも紹介します。世帯主の年齢が40歳代のデータなので、世帯主が40代で配偶者が30代などの世帯も含まれます。

金融資産保有額	割合
平均	889万円
中央値	220万円
非保有	26.8％
100万円未満	9.6％
100～200万円未満	8.9％
200～300万円未満	4.9％
300～400万円未満	5.7％
400～500万円未満	3.8％
500～700万円未満	7.4％
700～1000万円未満	5.6％
1000～1500万円未満	7.4％
1500～2000万円未満	3.5％
2000～3000万円未満	5.3％
3000万円以上	6.5％
無回答	4.5％

出典：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］ 令和5年」

40代の二人以上世帯の場合、貯蓄額の平均は889万円、中央値は220万円という結果でした。ちなみに、預貯金のみの平均は232万円です。残りの金額は生命保険や株式、個人年金保険、財形貯蓄などで保有しているようです。単身世帯と比較して平均も中央値も高くなっています。住宅購入や子育てなどで貯蓄が減っている人もいると思いますが、夫婦共働きの世帯があることや子供のためなどで貯蓄への意識が高いことがこの差につながっていると考えられます。

年収別貯蓄額

単身世帯と同様、年収別の貯蓄額も紹介します。

年収	対象数	平均	中央値
収入なし	33	9万円	0万円
300万円未満	145	170万円	0万円
300～500万円未満	217	289万円	100万円
500～750万円未満	374	833万円	310万円
750～1000万円未満	152	1,016万円	630万円
1000～1200万円未満	64	2,169万円	1,155万円
1200万円以上	67	3,538万円	1,620万円

出典：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］ 令和5年」

回答者がある程度いる年収1000万円まででみると年収が高いほど貯蓄額も多いという結果になっています。収入300万円未満世帯では中央値と平均値の差が大きいですが、これは年収300万円未満の世帯の12.5%に貯蓄が500万円以上あるなどしっかり貯蓄をしている世帯があるためです。

収入のうちどれだけ貯金に回している？

どれだけの貯金を持っているのかという情報だけではなく、収入からどれだけの金額を貯金に回しているのかも知りたいところです。その答えとしては10～30%です。

先取り貯金をするとして、毎月の貯金額はどれくらいが目安となるのでしょうか。金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］ 令和5年」によると、年間手取り収入（臨時収入を含む）からの貯蓄割合は、40歳代の単身世帯では平均14%、二人以上世帯では平均12%です。

	単身世帯	二人以上世帯
対象数	193	770
5%未満	3.1％	8.3％
5～10%未満	8.8％	15.6％
10～15%未満	13.5％	22.1％
15～20%未満	6.2％	3.9％
20～25%未満	11.9％	11.0％
25～30%未満	1.6％	1.4％
30～35%未満	7.3％	5.7％
35%以上	12.4％	7.1％
貯蓄しなかった	35.2％	24.8％
無回答	0.0%	0.0%
平均	14％	12％

出典：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査 令和5年」

生活にあまり余裕がない場合には手取りの10%前後を目安に、生活に余裕がある場合には手取りの20%や30%といった金額を貯金するとよいでしょう。

貯金を増やしていくには？

将来に向けて全然貯金できていないという場合、40代となると現役世代の折り返しに来ていますのでどうにかして貯金を増やしていく必要があります。しかし、策もなくただ貯金をしようと意気込んでも失敗してしまうことが多いです。そこで、貯金を増やしていくための方法を紹介します。

１．現状を把握する

現在どれくらいの収入があって、何にどれだけの金額を使っているのか把握しましょう。特に、支出を見直すことで無駄遣いを見つけることができる場合があります。解約し忘れてずっと料金を払っている有料サービスがないか、ついつい無駄な買い物をしてしまっていないかなど確認するようにしましょう。そうして浮いたお金はしっかりと貯蓄に回しましょう。家計簿をつける習慣がないという場合は家計簿アプリを使えば無理せず収支の状況を把握できるかもしれません。

２．貯金の計画を立てる

将来に向けて必要な金額と現在の貯金額との差から毎月の貯金の計画を立てましょう。例えば、老後に向けて20年間で2000万円貯める必要があるという場合、1年あたり100万円、1カ月あたり8万3334円貯める必要があります。これを達成できるように毎月の収支を見直してみましょう。なお、将来の決まった支出減があるのであればそれをある程度織り込んで計画を立ててもよいでしょう。例えば、10年後から教育資金の支出の必要がなくなるのであれば、10年後までは月6万5000円、10年後からは月10万円というような具合です。

３．先取り貯金をする

２．で立てた計画の通りに先取り貯金を行いましょう。毎月の生活で余った金額を貯金するのではなく、先に貯金額を確保して残りの金額で生活をするのです。この先取り貯金をより確実に成功させるためにも、自動的に貯金できて簡単には崩せないような仕組みを作りましょう。単なる貯金だと簡単にお金を崩してしまえるので、貯金にこだわらず保険や投資信託、iDeCoなど他の金融商品にも目を向けるのもよいでしょう。利子がほぼつかない貯金と比べて多少貯めるのが楽になる効果もあります。

保険の例では、積立保険に加入すれば保険料が自動的に引き落とされ、崩すには保険を解約する必要があります。また、早期解約すると元本割れするものが多いので損をしないためにも解約を踏みとどまることが狙えます。契約する保険によって返戻率（支払った保険料に対してどれだけ戻ってくるかの割合）や必要な支払期間などが異なるので、保険でお金を貯めるのであれば各社の保険商品をしっかりと比較・検討するようにしましょう。

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まとめ

40代の貯蓄額は単身世帯で平均559万円、中央値47万円、二人以上世帯で平均889万円、中央値220万円です。将来に向けての貯金が全くない、あるいは40代の平均・中央値と比べて少ないという場合は現在の家計の状況をしっかりと把握して先取り貯金で着実に貯金を増やしていきましょう。また、簡単に崩してしまえて利子がほぼつかない銀行預金だけでなく、積立保険や投資信託など他の金融商品にも目を向けるようにしましょう。

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