積立保険のコラム

貯金ができない原因は?長続きする貯金の仕方を紹介!

投稿日:2020年3月13日 更新日:

貯金をし始めてもなかなか長続きしない、少しでも貯まったらすぐに崩してしまうなどなかなか貯金ができない人もいるのではないでしょうか。貯金ができないのには理由があります。貯金ができない主な理由と長続きする貯金の仕方を紹介します。

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貯金ができない原因と対策

なぜ貯金ができないのか、その典型的な原因について紹介します。

生活費と貯金を分けていない

生活費として普段使うお金と貯金を一緒の口座に入れていませんか?もしそうであるならば貯金用の口座を用意して生活費とは分けるようにしましょう。生活費と貯金が一緒になってしまっていると、ついつい貯金用のお金も使ってしまってなかなかお金が貯まりません。

また、貯金用の口座については簡単に引き出してしまわないようにすることも大切です。定期預金や貯蓄型の保険などお金を手にするのにひと手間必要なところにお金を貯めていくのも効果的です。

そもそも収入が少ない

そもそも収入が少なくて生活費だけでお金を使い切ってしまうというケースも考えられます。その場合、すぐに収入を上げるというのは難しいので、スキルアップ・転職・副業など収入を増やすことを考えましょう。参考までに、年齢階層別の平均給与を紹介します(下表)。そのうえで、収入が少ないのだから貯金ができないのも仕方がないと開き直るのではなく、月5千円など少額でもよいので毎月一定の額は必ず貯金をするようにしましょう。

年齢階層別の平均給与(万円)
年齢 男性 女性
20~24歳 291 253 273
25~29歳 420 349 389
30~34歳 485 338 425
35~39歳 549 333 462
40~44歳 602 335 491
45~49歳 643 346 521
50~54歳 684 340 537
55~59歳 702 329 546
60~64歳 569 267 441

出典:国税庁「令和4年分 民間給与実態統計調査

先の支出予定を把握していない

既に決まっている支出の予定があるのにそれを把握していなくて使いすぎてしまい、結果的に貯金を崩すことになるというケースもありがちです。支出の予定が決まったらその分は別に分けておくなどお金を確保しておくことが大切です。また、賃貸に住む場合の更新費用や火災保険料、車を持っている場合の車検費用など数年に1度などの出費も忘れてしまわないようにメモをしておきましょう。

目標が高すぎる

貯金の目標が高すぎるのも貯金が続けられないありがちな原因です。最初の1,2カ月は無理がきくかもしれませんが、そのうち破たんしてしまい貯金が長続きしません。また逆に、月に1万円しか貯金できないのであれば意味がないと思ってしまって貯金を始めないというパターンもあります。貯金は継続して行っていくことが大切なので、少額でも無理のない範囲で目標を立てましょう。

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長続きする貯金の仕方

貯金を長続きさせるためには、自動的に貯金ができる仕組みを作りあげることが大切です。そして可能であれば貯金をしていることを忘れてしまえるとさらに効果的です。しかし貯金をしていることを忘れるというのはなかなか難しいので、自動的に貯金ができる仕組みづくりについて紹介します。

まずは収入と支出を把握する

まずは収入と支出を把握してどれだけ貯金ができるのか確認しましょう。特に支出については何にいくら使っているのかを把握して削ることができるものは削ってしまいましょう。支出を把握するのには家計簿アプリを使うのが便利です。銀行口座やクレジットカードなどを連携することで自動的に支出を分類して金額を合計してくれます。

削る費用については特に毎月固定でかかる費用に着目しましょう。固定費を削れたらその分をそのまま貯金に回すことで無理なく貯金を増やせます。住宅ローンや家賃、子供の教育費などは削りにくいですが、スマホやサブスクリプションサービスなどは意外と無駄な費用を支払っている可能性が高いです。スマホの契約時につけた有料オプションで使っていないのに解約していないものはないか、動画や音楽などのサブスクリプションサービスを契約したものの使っていないものはないか、などを一度確認してみましょう。また、スマホの料金については各キャリアから新たに出るオンライン専用のプランに変更すれば大きく節約できる可能性があります。格安SIMだとさらに安いプランもありますが、通信速度などのデメリットを気にして変えていなかった場合はこれを機に変更を検討してみてはいかがでしょうか。

家計簿は続かない…という場合は?

家計簿が続かない主な理由としてはつけるのが面倒だということがあると思います。そういう方はあまり厳密に家計簿をつけようとせず、おおざっぱに1か月に〇万円くらいという程度で十分です。筆者も家計簿アプリで1か月に資産がどれだけ増えたか程度しか確認していませんが、年間100万円以上貯金できています。ただし、一度は銀行口座の入出金履歴やクレジットカードの利用履歴を確認してみましょう。契約していることすら忘れていたサブスクの利用料が毎月引かれているかもしれません。

いくら貯金をするか決める

収入と支出を把握して無駄な支出を削ったら毎月いくら貯金をするのか決めましょう。このとき、目標を高くしすぎると貯金を失敗する原因となってしまいますので現実的な範囲にとどめるようにしましょう。

お金を貯める目的があるのであればそれに向けて月いくら貯めればよいのか計算した額を、特に目標がないという場合は収入の2割などのように収入のうちの一定の割合を目安とした金額を貯金するようにしましょう。

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自動で貯める仕組みを作る

月にいくら貯金をするのか決めたら毎月その額を自動で貯金する仕組みを作りましょう。銀行の毎月一定額を決まった口座に自動的に振り込んでくれるサービス、毎月決まった額を定期預金に振り替えてくれる積立定期預金、毎月決まった額を保険料として引き落とされる積立保険、証券会社などが提供する投資信託の自動積立サービスなど世の中には自動で一定額のお金を積み立てられる商品が数多く存在します。これらの中で自分に都合のよいものを利用するとよいでしょう。参考として、それぞれのサービスの特徴を紹介します。

銀行の定額自動送金、積立定期預金

一度設定すれば毎月決まった額を自動的に普通預金や定期預金に積み立てていくことができます。生活費用の口座から貯金用の口座にお金が移るので貯金用のお金まで使ってしまって貯金ができないということが起こりにくいです。

参考:住信SBIネット銀行 定額自動振込サービス

この方法ではお金の預け先が銀行の普通預金や定期預金なので予定外に急に大きなお金が必要になったときでも対応しやすいという利点があります。しかし、普段の生活で貯金用の口座から使ってしまわないようには注意する必要があります。また、普通預金や定期預金では金利が非常に低いので自分が貯金に回した分しかお金が増えないと考えた方がよいでしょう。

積立保険

積立保険を契約すれば毎月決まった額が保険料として引き落とされて積み立てられていきます。普段目にしやすい銀行口座とは別のところに貯まっていくことになるので衝動的にお金を使ってしまうということが起きにくいです。

積立保険は利率がそれほど高くはありませんが、銀行預金よりかは高い利率を得ることも可能です。ただし、予定外の大きな出費などで早期に解約をしてしまうと支払った保険料よりも少ない金額しか返ってこないことが多いです。これは逆に、解約して無駄遣いすることを防ぐことにもつながりますので良い面も悪い面もあるでしょう。

投資信託の自動積立

毎月決まった額の投資信託を自動的に購入できるサービスです。市場の変動の具合によっては将来的に大きな金額を貯めることも可能です。毎月決まった額を購入することで、価格が高いときには少ない量を、価格が低いときには多くの量を購入することになります。これによって相場の変動に多少強くなります。

投資信託の自動積立の利点は銀行預金や積立保険と比べて大きく増える可能性があることです。今の超低金利の状況下では銀行預金や保険では大きく増やすことは難しいです。しかし、逆に大きくマイナスになることもあり得ます。リーマンショックやコロナショックのようなことが起こると、評価額がマイナス数十パーセントなど大きく下落する可能性もあります。そのまま気にせず投資を続ければ再びプラスに転じる可能性も十分にあるのですが、そこまで耐えられないという人は避けた方がよいかもしれません。他の方法である程度のお金が貯まったら余剰資金で投資していくという形を取るのがよいでしょう。

まとめ

貯金ができないのには理由があります。単に嘆いているだけでなくしっかりと原因を分析してその対策を打ちましょう。貯金を長続きさせるためには無理のない金額で毎月自動的に貯金できる仕組みを作ることが大切です。家計の収支の状況を把握して貯金の目標を立てたら定額自動送金や積立定期預金、積立保険、投資信託の自動積立サービスなどを利用して毎月自動でお金を積み立てられるようにしましょう。


堀田健太

著者情報

堀田 健太
東京大学経済学部金融学科を卒業後、2015年にSBIホールディングス株式会社に入社、インズウェブ事業部に配属。以後、一貫して保険に関する業務にかかわる。年間で100本近くの保険に関するコンテンツを制作中。

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「保険(Insurance)」とインターネット「ウェブ(Web)」の融合から、サイト名『インズウェブ(InsWeb)』が誕生しました。自動車保険の見積もりを中心として2000年からサービスを提供しています。現在の運営会社はSBIホールディングス株式会社となり、公正かつ中立的な立場で自動車保険のみならず生命保険に関する様々なお役立ち情報も提供しています。

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