一般に、持病があると医療保険に入りづらくなります。軽い病気であれば問題なく加入できることもありますが、くも膜下出血を発症した場合ではそうはいきません。くも膜下出血経験者でも加入できる医療保険はあるのでしょうか？

くも膜下出血後の保険加入は難しい

くも膜下出血の罹患歴がある場合、再発のリスクがある為生命保険への加入はしづらくなります。しかし、くも膜下出血が完治しており5年以上経過していれば、保険会社によっては通常の生命保険に加入できる可能性があります。くも膜下出血の治療直後は再発リスクが高くなっていますが、術後時間の経過と共に再発リスクは低下していき、完治後5年以上経っていれば再発リスクは低い傾向にあるためです。

生命保険の保険加入時の告知項目には、過去5年以内の傷病歴を問う項目があります。例えば、2年前にくも膜下出血を発症した場合は、この告知項目に該当してしまい保険加入は難しくなります。しかし、完治後５年以上経過していれば告知項目に該当することがないことから、加入しやすくなります。

加入したい保険があれば、完治後５年以上経ってから申し込んでみましょう。

くも膜下出血でも入れる保険は？

もし一般的な医療保険への加入を断られてしまっても、加入条件が緩やかな引受基準緩和型医療保険なら加入できる可能性があります。

引受基準緩和型医療保険

引受基準緩和型医療保険は持病があっても入りやすい保険となっています。健康状態に関する告知事項が一般の医療保険と比べて少なく簡単な内容になっており、保険会社が契約を引き受ける基準が緩和されています。
具体的には、以下のような「はい」か「いいえ」で答えられるような質問となっていて、すべて「いいえ」の場合に申し込みが可能です。

※あくまでもイメージです。告知項目は保険会社によって異なります。

このように、くも膜下出血で入院・手術をしていても2年以上経過していれば加入できる可能性があります。
また、引受基準緩和型医療保険では持病の悪化や再発等で入院・手術した場合でも保障されます。くも膜下出血の再発も保障されるため、手術代や入院代に備えたい方に向いています。

入院・手術をして時間が経っていないうちは引受基準緩和型でも加入は難しいですが、一定の年数が経過していれば加入できる可能性は十分にあります。保険会社によって基準が異なるので、複数の保険会社の商品を比べてみるのがよいでしょう。日本には生命保険会社が40社以上あり、すべての会社が引受基準緩和型を扱っている訳ではありません。一社ずつ探していくと手間と時間がかかるため、複数社からまとめて資料請求ができる一括資料請求サービスを利用すると便利です。

引受基準緩和型のデメリットは？

引受基準緩和型医療保険は持病があっても入りやすいというメリットがありますが、いくつかのデメリットもあります。

くも膜下出血に備えることができる保険3選

くも膜下出血には、長期入院・外科的手術、働けない期間による収入減、万一の後遺症の3つのリスクが考えられます。
これらのリスクには、それぞれ医療保険・就業不能保険・死亡保険（高度障害保険）で備えることが出来ます。

【医療保険】くも膜下出血で緊急手術・長期入院

くも膜下出血を発症すると、軽症の場合は数週間、中等症～重症やリハビリが必要な場合は3～６ヵ月の入院が必要といわれています。
また、原因となる出血が確認された際には、「開頭クリッピング術」や「コイル塞栓術」などの外科的手術が早急に行われることが多いです。

このようなくも膜下出血治療の為の長期入院や緊急手術は医療保険の保障対象になります。また、通院保障もあれば、退院後の通院治療も保障されます。

給付金はいくら受け取れる？

手術給付金の倍率は、ほとんどの保険会社では入院中は入院給付金日額の10倍、外来の場合は５倍と設定されています。しかし、手術給付金の中でも三大疾病治療に対する手術は、20倍、またそのうち開頭術による手術は40～60倍と設定されている保険商品が多くあります。

くも膜下出血で手術・入院した場合

例えば、くも膜下出血により、開頭術となる「開頭クリッピング術」を施行された場合、入院給付金日額×40～60倍を受け取ることが出来ます。
「コイル塞栓術」は三大疾病に対する手術である為、入院給付金日額×20倍を受け取ることが出来ます。

【就業不能保険】くも膜下出血で働けない状態？！

就業不能保険は、働けない状態が所定の就業不能状態に該当し、その状態が免責期間を超えた時に保障対象になります。就業不能状態とは保険会社によって異なりますが、入院をしている状態や在宅療養している状態を指します。

発症後はしばらくの間収入減になるかも

くも膜下出血の主な症状は、激しい頭痛や吐き気・嘔吐などです。発症直後は脳動脈瘤が再出血しないよう安静にしていなければいけません。重症の場合、数か月の入院後もリハビリ病棟へ転院することもあり、暫くの間すぐには元の生活に戻れない可能性があります。

このようなくも膜下出血による働けない状態が就業不能状態に該当し、免責期間を超えた場合には、就業不能給付金を受けることができます。入院してから働けない状態となっても、就業不能保険で生活費をカバーすることが出来ます。

就業不能保険金はいくら受け取れる？

くも膜下出血を発症すると、身体的な障害や認知機能の障害を抱えることがあり、退院後も長期間のリハビリテーションとサポートが必要な場合があります。後遺症によっては、医師の指示のもとで医療的処置を行い、在宅療養が必要なこともあります。

医療保険は、入院や手術に対して保障されますが在宅療養に対しては保障されません。しかしながら、就業不能保険では就業不能状態である期間を保障対象としている為、入院のみならず自宅で治療に専念している期間も就業不能状態として保障されます。このように就業不能保険は就業不能状態であることに対して、日額などではなくまとまった給付金を受け取れるので、入院日数などによっては医療保険よりも多くの給付金を受け取れる可能性があります。

くも膜下出血で入院＋在宅療養した場合

例えば、以下の契約内容でくも膜下出血で50日間入院し、退院後も暫くの間医師より在宅療養を指示されたとします。
・医療保険の入院給付金は日額5,000円
・就業不能保険は1回あたり20万円

医療保険で受け取れる給付金は、50日間×5,000円＝入院給付金：25万円となります。
就業不能保険で受け取れる給付金は2か月に渡って2回の支払応当日をまたいだ場合、20万円×2回分＝就業不能給付金：40万円受け取れることになります。

したがって、リハビリや在宅療養期間が長い場合は就業不能保険で手厚くカバーすることが出来ます。

【死亡保険（高度障害保険）】くも膜下出血で後遺症

死亡保険は亡くなった場合には死亡保険金、‟高度障害状態”に該当した場合、死亡保険と同額の高度障害保険金を受け取ることができます。

くも膜下出血は発症すると70％の患者さんに何等かの後遺症が残り、数％の割合で寝たきりになる可能性があるといわれています。この後遺症が残った状態、あるいは寝たきりの状態が高度障害状態に該当するケースがあります。

全ての後遺症が高度障害状態に該当する訳ではありませんが、万一に備えておくと良いでしょう。

保険金はいくら受け取れる？

くも膜下出血により以下のような後遺症が残ったとします。
・後遺症において「運動障害」「排泄障害」が生じた。
・上記の後遺症によって、日常生活上において常に介護が必要な状態となり、回復の見込みがないと判断された。

上記のような状態が「3. 中枢神経系または精神に著しい障害を残し、終身常に介護を要するもの」に該当すると判断された場合には、高度障害保険金を受け取ることが出来ます。

就業不能保険＋死亡保険（高度障害状態保険金）

高度障害状態に該当するほどの状態であれば、就業不能保険にも該当するでしょう。就業不能保険と死亡保険（高度障害保険）両方の保険に該当した場合、もちろん、両方の保険から保障を受けることが出来ます。
高度障害状態となれば症状は重い状態ですが、2つの保障を受けることが出来れば、家族も安心して生活を送ることができるのではないでしょうか。

まとめ

くも膜下出血を発症した後では一般の医療保険に加入することは難しくなります。しかし、一般の医療保険に加入できなかった場合でも引受基準緩和型医療保険であれば加入できる可能性はあります。入院・手術をしてすぐでは引受基準緩和型でも加入は難しいのですが、数年経過しているのであれば選択肢が広がります。引受基準は保険会社によって異なるので、保障内容を比較する意味も込めて、複数の保険会社を比較してみるのがよいでしょう。