結婚というライフステージの節目を迎えたときに、生命保険の見直しを検討する機会があるかもしれません。結婚したら女性はどんな保険に入れば良いのでしょうか？ここでは夫が就労している前提で、妻の就労形態や子供の有無などの条件別に検討するポイントを見てみましょう。

妻が加入する保険を選ぶポイントは？

保険に加入する前に、現在の資産状況と、将来どれぐらいの出費が見込まれるのか考える必要があります。収入と支出は以下のような条件により大幅に変わり、必要ない保険に加入してしまうと保障が過剰になり保険料の無駄になってしまうことも。

• 子供の有無
• 共働きか、専業主婦か
• 自営業か、会社員または公務員か
• 親の介護が必要か

40代から保険の加入率は上がる

40代に入ると、30代までに比べて就労状態に関わらず生命保険の加入率が上昇します。

生命保険の加入率（全生保）（世帯主年齢別）

生命保険の加入率（全保険）を世帯主年齢別にみると、「世帯主の加入率」は「世帯主就労・配偶者無職」「共働き（配偶者はパート・派遣）」「共働き（配偶者はフルタイム）」のすべてにおいて50～60歳代で、それぞれ90％以上と高くなっています。

また、「配偶者の加入率」は50～60歳代の「共働き（配偶者はパート・派遣）」および40～60歳代の「共働き（配偶者はフルタイム）」で、「世帯主・配偶者ともに加入」は50～60歳代の「共働き（妻はパート・派遣）」と40～60歳代の「共働き（妻はフルタイム）」で、それぞれ高くなっています。

子供がいる場合は子供の学費や生活費を考慮する

子供がいる場合・挙児希望の場合

子どもがいる家庭や、これから欲しいと考えている家庭の場合は、死亡保障がついている保険を検討すると良いでしょう。特に子どもが小さいうちはこれから教育費を筆頭にお金がかかる上に、妻に万が一のことがあれば遺された夫が働きながら子どもの面倒を見なくてはなりません。フルタイムで働きながら家事や自炊をこなすのは難しいため、必要に応じて家事代行サービスやベビーシッター等を利用する可能性もあるでしょう。そうした出費も踏まえ、死亡保障は厚くても良いでしょう。

子供がいない・出産予定がない場合

子どもがいない家庭の場合は、子どもがいる家庭と同じように生命保険に加入すると保障が過剰になる可能性が高いです。特に専業主婦で夫の収入だけで生活できるのであれば、妻の死亡保障は最低限で問題ありません。

もし共働き家庭で住宅ローンを収入合算で組んだ場合、妻が亡くなっても団信は適用されないので注意が必要です。

どんな保険がおすすめ？

子どもがいる・挙児希望の場合

子どもがいる家庭の場合、妻が加入するなら以下の保険がおすすめです。

• 学資保険
• 収入保障保険
• 終身保険
• 女性向け医療保険

学資保険は教育費の準備をする他に、親に万が一のことがあった場合は以降の保険料の払込が不要となり、満期時には満額払い戻しとなります。

収入保障保険は加入してから時間の経過と供に受け取れる保険金が減少していく代わりに月々の保険料が割安の死亡保険で、終身保険は収入保障保険に比べて保険料が割高となる代わりに保障が一生涯続き、払込期間終了後に解約すると払込保険料よりも多く返ってくるため貯蓄としても活用できる死亡保険です。

これから子どもがほしいという人は切迫早産や帝王切開で入院や手術を行う可能性があるため、女性向け医療保険に加入しておくと通常の医療保険よりも手厚い保障を受けられます。

子どもがいない場合

子どもがいない家庭の場合は、妻が専業主婦か働いているかで死亡保障をどれだけ手厚くするか変わります。

世帯収入が低く、妻の病気やケガにより家計のやりくりが苦しくなってしまう場合は、特定疾患特約付きの保険、先進医療付の医療保険等で急な出費に備えておくのが良いかもしれません。

共働きか、自営業かでも必要な保障は変わる

共働きの場合

ダブルインカム前提の家計の場合、妻の収入が無くなると生活水準を維持できなくなる可能性があります。子どもがいなくても、妻の収入が家計を支えているのであれば死亡保障が手厚い保険を検討しておくと良いでしょう。

ケガや病気による入院といっても数日～1ヶ月程度の入院だけでなく、がんのような一度罹患すると休職して長期間治療が必要になり、かつ退院後もフルタイムでの勤務が難しくなってしまう大病を患うこともあり得ます。特に女性は20代後半～50代前半のがん罹患率が男性よりも高いため、老後まで健康なままでいられる保障はありません。

専業主婦の場合

一方で妻が専業主婦の場合は、基本的に大きな死亡保障は必要ありません。

もし入院や手術に備えるのであれば医療保険やがん保険を、長期間の入院で家事代行やベビーシッターなどを頼む必要がある場合は就業不能保険等を活用すると良いでしょう。

参考　専業主婦は就業不能保険に加入できる？加入する必要性はある？

自営業か、会社員または公務員なのかで変わる

共働きで妻の職業が自営業やフリーランスの場合、会社員とは社会保険制度が異なるため、働けなくなった時の備えは手厚くする必要があります。

また、退職金がないので老後資金の準備を保険でカバーするのであれば積立タイプの保険が役立つでしょう。

どんな保険がおすすめ？

自営業やフリーランスの場合は以下の保険がおすすめです。

• 就業不能保険
• 収入保障保険
• 終身保険
• 個人年金保険（夫婦年金）
• がん保険
• 女性向け医療保険

個人年金保険は、被保険者の生死に関係なく契約時に定めた期間中は年金を受け取れるものや、被保険者が生存している限り一生涯年金を受け取れるものなど様々な種類があります。夫婦年金は夫婦いずれかが生存している限り年金を受け取れるタイプの個人年金保険です。

親の介護は原則的に介護される側が費用を出す

両親または義両親の健康状態はどうでしょうか？今は健康でも、数年後にはどうなっているか不安を抱いている方もいるかもしれません。親孝行として、介護にかかる費用を子どもが出してあげるケースも多々あるかと思われますが、介護にかかるお金は原則的に要介護者が出すものです。両親または義両親に介護を頼まれた場合は、デイサービスや訪問介護サービス等を活用し、可能な限り介護者に負担がかからないようにしましょう。

公的介護サービスを活用する他に、細かい出費には介護・認知症保険で準備することも検討してみましょう。家族の介護に伴う介護者の収入減少は生命保険ではカバーできないため、金銭トラブルが発生する前に家族や兄弟姉妹間できちんと話し合うことが大切です。

保険は家族構成や職業にあわせて柔軟に選ぼう

家族構成や職業によって必要な保障は大幅に変わり、結婚したら絶対にこの保険に入らなければいけないということはありません。

掛け捨てタイプではない生命保険は、契約期間が最低10年以上の商品がほとんどです。不必要な保障を付けすぎたり、色々な保険に入りすぎて家計を圧迫しないように事前に資料をよく比較しておきましょう。