不妊治療は5人に1人が受けているといわれていますが、治療費が高額であるというのはよく聞く話ではないでしょうか。女性の社会進出や晩婚化に伴い不妊治療のニーズも増加傾向にあり、不妊治療に関する制度も時代に合わせて変化しつつあります。この記事では昨今における不妊治療の状況や相場、費用を抑える方法などを細かく解説していきます。

不妊治療の現状

参考: 日本産科婦人科学会「2021年体外受精・胚移植等の臨床実施成績」
注：体外受精児に顕微授精児を含む

少子化という言葉には多くの方がなじみがあると思いますが、日本の総出生数は年々減少傾向にあります。しかしグラフを見て分かる通り体外受精で生まれる子供は年々増加傾向にあり、今や約11人に1人が体外受精で生まれているのです。総出生数が減少傾向にある一方で、不妊治療のニーズは今後どんどん高まると予想できるでしょう。

不妊治療の方法と費用

各病院や詳細の内容によって費用は変わるため必ずしも上の通りに当てはまるわけではありませんが、一般的には上の順番が費用変動の目安となります。以下にて一つずつみていきましょう。

タイミング法

ドクターが排卵日を推定し性交を促す方法です。自然妊娠に近い治療法であるためリスクはほぼないと考えて良いでしょう。よって不妊治療の一番はじめの段階で行われることが多く、35歳以下の女性が向いていると言われています。
【費用】一回に数千円程度と不妊治療の中でも抑えられています。

ホルモン療法

飲み薬や注射により足りなくなったホルモンを補充したり、排卵を誘発したりする方法です。排卵が不規則もしくは無排卵の方や多嚢胞性卵巣症候群にかかっている方だったり、妊娠しても流産を繰り返す不育症の方などが主にこの方法を用いるケースが多いです。薬によっては副作用があるので事前に確認をしておきましょう。
【費用】保険適用と自費診療によって異なるため、一回100円～3万円前後と幅広くなっています。

人工授精

排卵日に合わせ精液を子宮内に注入する治療法で、性交障害がある方も適応できます。ドクターが精子を子宮腔内・子宮頸管・卵管内のいずれかに注入する方法や、腟の方から腹腔内（ダグラス窩）に精子を注入する方法などがあります。こちらも副作用があるケースが多いため事前に確認をしておきましょう。
【費用】一回2万～3万円ほどを妊娠するまでに4回～6回ほど繰り返し、妊娠まで15万円前後が目安であるといわれています。

体外受精

体外受精は主に人工授精でも妊娠しなかった場合に行われる治療法で、妊娠率が上がる分費用も上がってきます。体外受精は大きく分けて以下の2種類になります。

新鮮胚移植

新鮮胚移植は女性の卵巣から採卵し3～5日間受精卵を培養した後に女性の体に戻す方法です。短期間で採卵と移植の完了が出来る上に、凍結胚移植に比べて料金は安く済みます。しかし、不妊治療特有の副作用(お腹が張ったり吐き気や嘔吐など)が起きやすい上に凍結胚移植と比べて妊娠率が低いため凍結胚移植を選ぶ方が多くなっています。
【費用】一回20万～25万円ほどを妊娠するまでに4回～6回ほど繰り返し、妊娠まで110万円前後が目安であるといわれています。

凍結胚移植

凍結胚移植は採卵後いったん受精卵を凍結し子宮の状態を整えてから、約1カ月半後以降に凍結受精卵を融解し体に戻す方法です。日本の体外受精などの約80％はこの凍結胚移植によります。2021年の治療実績を見ると、新鮮胚の移植あたりの妊娠率は21.2％であるのに対し、凍結胚の移植あたり妊娠率は36.9％と高くなっています。
【費用】一回30万～40万円ほどを妊娠するまでに3回～4回ほど繰り返し、妊娠まで170万円前後が目安であるといわれています。

顕微授精

体外受精の一種で、顕微鏡で確認しながら卵子に精子を直接注入する方法です。精子無力症など、通常の体外受精では受精が難しい方に向けて適応となります。成功率に伴いリスクも上がり、卵巣過剰刺激症候群（卵巣がふくれ上がり、お腹や胸に水がたまるなどの症状が起こること）や、染色体や造精機能関連遺伝子の異常が発生する胎児が生まれる可能性があることを認識しておきましょう。
【費用】1回あたり45～55万円ほどを妊娠するまでに3回～4回ほど繰り返し、結果200万円前後が目安であるといわれています。

不妊治療の費用を抑えるには

高額療養費制度を活用

2022年4月から不妊治療が健康保険適用となり、3割負担となりました。今まで金額の面で不妊治療を懸念していた方の後押しとなる改正です。ただそれでも自己負担が高額となる場合は、高額療養費の適用となる可能性があります。ただし高額療養費は自由診療や先進医療にあたる内容には適用されないため注意しましょう。

自治体の助成金を活用

自治体によっては助成金が給付される場合があるので、今住んでいる地域の役所やHPで確認しておくといいでしょう。ただ上記の健康保険適用により、令和4年4月以降～助成金を廃止していたり不妊治療開始時期の期限が設けられているケースがあります。

医療保険を活用

一部保険会社では不妊治療をしている方に向けた補償を備えている医療保険があります。各保険会社で保険料や保障内容などは様々なので、一括資料請求サービスなどを利用することで窓口に行かずとも効率よく保険料と保障内容を比較することが可能です。また、理由は後述しますができれば不妊治療を開始する前に医療保険の見直しや加入をしておくことをおすすめします。

不妊治療前に医療保険加入を

不妊治療後は加入できない場合も

一般的に保険に加入する際は「告知義務」にて既往歴や通院歴がないかを調べますが、不妊治療も告知対象となるケースがほとんどです。保険会社によっては不妊治療中は加入できなかったり、加入できたとしても子宮や卵巣、妊娠に関わる治療などが保障されない条件付きとなってしまう可能性もあります。
このように、不妊治療を始めてしまうと保険加入へのハードルが上がってしまうので「不妊治療を検討している」という段階で医療保険への加入をしておく方が安心でしょう。

不妊治療中に病気にかかる可能性

不妊治療をしている最中に副作用による症状で入院をしてしまったりその他の女性特有の病気などにかかってしまうケースがあります。ただでさえ不妊治療は費用がかかってくる中で、無保険状態で追加の医療費も払うとなると出費が大きくかさんでしまいます。
安心して不妊治療に集中するためにも、万が一の出費に備え不妊治療を開始する前に医療保険への加入をしておく方がよいでしょう。

家族の今後にあった保障を選ぶ安心

医療保険は保障内容や保険料の改正が都度行われおり、各保険会社によってサービスは様々です。また自身の年齢や家族構成、生活スタイルによって保障内容のニーズも変わっていくものです。仮に今医療保険に加入していたとしても、今の保障内容が本当に今の自分の生活や家族構成にとってベストな内容であるのかを、一度しっかりと見直してみることをオススメします。
また見直すだけでなく、各保険会社を比較検討してみることでより自分や家族にとってベストな医療保険に切り替えることもできるかもしれません。

まとめ

今回は、昨今の不妊治療の状況や費用を抑える方法などを解説しました。少子化が進む中で不妊治療のニーズは反比例して増加傾向にあり、直近では健康保険の適用となり不妊治療へのハードルは緩和されつつあります。自身でも医療保険を事前に入っておくなどしてより安心して不妊治療に励むことをおすすめします。医療保険を効率よく比較して保険会社を探すには一括資料請求サービスがとても便利です。