生命保険はどれも一度加入してしまえば後は何もせずに入りっぱなしでいい、というわけではありません。あなたの生活スタイルや環境が変われば、必要な保険も変わります。それでは、どのタイミングで見直して、どこを見直しポイントにすれば良いのでしょうか?
目次
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保険を見直すタイミングは?
ライフステージの変化に合わせる
就職
就職を機に一人暮らしを始めた人は、これから家賃や光熱費、食費等といったさまざまな生活費をすべて自分で払っていくことになります。健康な時は何も心配事はないかもしれませんが、突然のケガや入院で働けなくなり、収入が減少してしまったり途絶えてしまった時にどうするか考えておかなければなりません。
貯蓄でカバーできるからお金の不安はない人もいれば、貯蓄が充分でなく、収入が途絶えたら生活が成り立たなくなってしまうという人もいるでしょう。そんな方は、医療保険や、長期間働けない時に備えて就業不能保険を検討してみてはいかがでしょうか。
もし親に勧められて既に保険に加入済みという人は、この機会にどんな保障内容なのか確認してみると良いでしょう。
結婚
結婚して新しい家庭を築くと自分だけでなくパートナーのことも考えなければいけません。お互いどんな保険に加入しているのか確認しておくと良いでしょう。また、自分かパートナーのどちらかが亡くなった時の生活費をどうするのか、共働きの場合は片方が働けなくなった時の収入の減少にどう対応していくのか等に備える必要があります。
すでに死亡保険に加入している方は、保険金の受取人をパートナーに変更したり、金額を増額するなど、各種手続きを忘れないようにしましょう。
妊娠前
子どもを希望する女性は妊娠前に医療保険に加入したり、既に加入している保険の医療保障を見直すと良いでしょう。通常分娩や出産は保険の対象外ですが、もし切迫早産や帝王切開が必要になった場合、医療保障の対象になります。
妊娠後は医療保険の加入を断られたり、支払い条件が厳しくなる可能性もあるため、見直しは妊娠後ではなく妊娠前がおすすめです。
妊娠中~出産前後
子どもの将来の教育費を準備するなら、学資保険に加入したり、死亡保険の受取金を増やす等の手段が取れます。学資保険は出産前から加入可能ですので、出産前の時間があるタイミングで検討してみると良いかもしれません。
住宅を購入
人生で一番大きな買い物と言われる住宅購入。住宅ローンを借りる場合は団体信用生命保険(団信)への加入がほぼ必須となります。ローン返済中に契約者に万が一のことが起きた場合、住宅ローンの残高を生命保険会社が銀行に支払ってくれるため残された家族は以降の住宅ローンの支払いが不要になります。
団信に加入することで死亡保険の保障内容と重複してしまう可能性があるため、今まで住宅費用も込みで死亡保険の受取額を増やしていた方は死亡保険の保障額を見直すと良いでしょう。
住宅ローンの返済と平行して老後の資産づくりの準備を始めるのであれば、個人年金保険や外貨建て保険など、貯蓄性の高い保険を検討してみると良いかもしれません。
転職で自営業になる
自営業者は働けない期間が無収入期間に繋がるケースが多いことや、会社員や公務員と異なり傷病手当金が無いことなど、病気やケガで働けなくなった時のリスクが高い傾向にあります。よって働けなくなった時の生活費を保障してくれるタイプの保険に加入しておくといざという時に安心です。
子どもが独立
子どもが成長して独立したら、自分とパートナーの今後について重点的に考えましょう。その時の健康状態によって医療保険の保障を見直したり、認知症になった時に備える人もいます。
住宅ローンを完済していても家のメンテナンス費用や、バリアフリー化の工事費等、家に関する出費が無くなるわけではありません。保険の見直しも大切ですが、歳を取ってから新規に生命保険に加入すると保険料が割高になるケースが多いため、きちんと計画して本当に必要だと思う保険にだけ加入すると良いでしょう。
保険の更新時期
定期保険の場合、一定期間で保険契約を更新します。更新時には保険料が値上げされることが多いため、なんとなくそのまま契約更新する前に、保険料が保障内容に釣り合っているか、今の自分の状況に本当に必要なのか考えてみると良いかもしれません。
家計状況に合わせる
生命保険は一度契約すると頻繁に見直したり切り替えたりするものではないため、保険加入時とは家計状況が変わってしまうケースもあります。
- 子どもが生まれて出費が増えた
- 転職で収入が減少して保険料が負担になっている
- 収入が増えたので最低限しかつけていなかった保障をもっと手厚くしたい
このような家計状況に合わせて、無理のない範囲で保険を見直すと良いでしょう。
保険を見直すポイントは?
現在の保険で短期・長期間働けなくなった際に生活できるか
生命保険に加入する前に、まずは現在の収入や貯蓄でどれくらいカバーできるか考える必要があります。他にも、家事や買い物、子どもの送迎など、様々なサポートを頼れる家族がいたり、実家を頼れるのであれば保険金や一時金で全てカバーせずに済むでしょう。
また、共働き家庭で片方がダウンしても家計を充分回せるのであれば必要以上に保障を手厚くする必要はありません。自分やパートナーが短期間または長期間働けなくなっても生活できるように不足部分を保険でカバーしましょう。
保険が定期タイプか終身タイプか
生命保険には大きく分けて定期タイプと終身タイプの2種類あります。定期タイプはいわゆる掛け捨て型の保険で、終身タイプよりも保険料が割安で見直しがしやすいというメリットがある代わりに、解約しても返戻金などがありません。
一方、終身タイプは一度加入すると同じ保険料で保障が一生涯続きます。保険料は定期タイプよりも割高ですが、貯蓄性があり払込期間終了後は解約返戻金の額が払込保険料の総額よりも上回るというメリットがあります。
参考 生命保険は終身保険と定期保険のどっちがいい?それぞれのメリット・デメリット
一定期間だけ保障を手厚くしたい人には定期タイプがおすすめですが、老後資金や介護費用を準備するなら終身タイプがおすすめです。片方だけを無理に選ばず両方を組み合わせて契約することも可能ですので、保険の特徴をうまく活用しましょう。
保障内容が古すぎないか
生命保険の保障内容や特約は常に進化しています。例えばがん保険は10年前に比べると保障範囲が広がっており、付帯できる特約も「外見保障特約」「通院保障」など昔のがん保険では保障されないものも増えています。
また、医療技術の発展により昔にくらべて入院日数が短期化の傾向にあり、医療保険もそれに伴い1日から入院保障を受けられたり、日帰り手術でも手術給付金を受けられたりと日々進化しています。
古い保険のままだと入院日数が足りずに給付金を受け取れなかったり、受けたい保障を受けられない可能性もあります。
保険金の受取人は適切か
保険金の受取人をずっと変えていない方は、ライフステージの変化に伴い適切な相手を指定しているか確認してみましょう。パートナーに遺すか、子どもに遺すかといった選択は家族の状況によって変わりますが、相続税や贈与税といった課税関係も意識してみると良いかもしれません。
死亡保険金の課税関係の表
被保険者 | 保険料の負担者 | 保険金受取人 | 税金の種類 |
---|---|---|---|
A | B | B | 所得税 |
A | A | B | 相続税 |
A | B | C | 贈与税 |
例えば夫が妻の万が一に備えて被保険者を妻とし、保険料の負担者と保険金の受取人が夫だった場合は、死亡保険金は所得税扱いとなります。
また、被保険者=保険料の負担者で、かつ保険金受取人が法定相続人の場合は相続税の税負担が少なく抑えられるようになっており500万円×法定相続人分の金額が非課税となります。保険金を減らしたくない方は、税負担が少なくなるように受取人を見直すと良いでしょう。
加入中の生命保険は慌てて解約しないように注意
加入していた保険を解約する前に、以下の点に注意しましょう。
解約返戻金がどれぐらい受け取れるのか
低解約返戻金型の生命保険は、払込期間満了前に解約してしまうと元本割れします。払込期間満了後であれば払込保険料よりも返戻金のほうが多くなる商品が多いため、いつ解約すれば損をしないのか解約前にしっかりと契約内容を確認しましょう。
保険の空白期間に注意
現在加入中の保険の保障期間と新しい保険の保障期間に空白があり、その間に病気やケガになってしまうと給付金や保険金が貰えません。審査により加入できない場合もあるので、新しい保険の加入→現在の保険の解約という順番が良いでしょう。
また、がん保険や認知症保険は免責期間があり、期間中にがんや認知症と診断されても保険金や給付金を受け取れません。
貯蓄タイプの保険は古いほうが利率がおトクな場合もある
25年以上前に販売されていた古い貯蓄型保険の中には、いわゆる「お宝保険」と呼ばれるような利率の良い商品がありました。お宝保険の大半は現在では販売終了しており、一度解約すると入り直せません。既に加入している方は、今販売されている貯蓄型保険とどちらがお得なのか利率を比較してから切り替えを検討しましょう。