健康診断や人間ドックで「要再検査」や「要精密検査」と指摘されたら不安になりますよね。病気が見つかった時に備えて、再検査の前に医療保険に入ろうと考える人もいるのではないでしょうか。「要再検査」や「要精密検査」が指摘された後に保険に入れるのでしょうか？もし診断結果を隠して保険に入った場合どうなるのでしょうか？

まずは病院で検査を受けよう

健康診断で「要再検査」や「要精密検査」の指摘を受けたらまずはきちんと検査を受けましょう。再検査で問題なければ通常の医療保険に加入できる可能性があります。

要再検査と要精密検査の違いは？

要再検査

健康診断や人間ドックで異常な数値が検知され、検査結果が本当に異常であるか再現性を確認するために検査が必要と判断された場合に通知されます。

要精密検査

通常の健康診断や人間ドックで異常な数値が検知され、
①具体的にどのような原因疾患によって引き起こされているのか
②治療が必要なのか
を確認するために精密検査を行うべきであると判断された場合に通知されます。

万が一病気が見つかったとしても、早めに治療をすれば症状の悪化を防ぎ金銭面の負担も少なく済むことが多いです。再検査を先延ばしにせず、指摘を受けたら必ず受診しましょう。

健康診断の結果を告知しないとどうなる？

健康診断の結果を隠して保険に加入した場合は告知義務違反となり、保険金が支払われない場合や契約自体が解除される場合がありますので、絶対にやめましょう。

医療保険に入る際には、健康状態や過去の傷病歴などを保険会社へ知らせる必要があります。これを告知義務といい、保険会社によって知らせる内容などは異なります。
保険会社の中には「2年以内に健康診断や人間ドックで異常の指摘を受けたことがありますか？」という質問をする会社もあります。異常の指摘とは要経過観察・要再検査・要精密検査・要治療のことで、実際に病院に行かなくても健康診断で上記のような診断をされた時点で告知をする義務があります。健康診断や人間ドックの結果を提出することもあるため、保険会社への告知は正しく行うようにしましょう。

持病を隠して保険に加入するのはNG！隠すとどうなる？

持病や既往症がある場合、生命保険や医療保険には入りづらくなります。通常の保険を断られても引受基準緩和型の保険なら加入できる可能性はあるのですが、保険料が高いなど ...

告知内容は保険会社によって異なり、再検査に関する告知の必要がなくても申し込める保険会社もあります。その場合は通常の医療保険に問題なく加入できる可能性も高いです。告知事項については加入前に確認してみると良いでしょう。

再検査や精密検査を受けなくても加入できる？

再検査や精密検査をしないままだと医療保険に入れない可能性が高くなります。
もし病気が見つかったら保険に入りづらくなると考え、再検査を受ける前に保険に入ろうと考える人もいるかもしれません。しかし、検査の数値等が分からないと保険会社としても健康状態を正しく判断することができません。健康診断で要再検査や要精密検査の指摘を受けた場合は、再検査の結果が出てから加入手続きをおこないましょう。

精密検査のために入院しても加入できる？

精密検査のために入院（検査入院）し、その結果異常なしと診断された場合は、通常の医療保険に加入できるようです。ただし保険会社によっては、検査入院したのが告知日より一定の期間以内の場合、告知事項に該当しているとして加入を断られるケースもあります。
また、検査で異常なしでも告知を求められることがあり、その場合、告知内容によっては加入を断られる可能性もあります。

検査結果が悪くても入れる医療保険は？

病院で検査を受けた結果、病気が見つかってしまったらもう医療保険には入れないのでしょうか？
保険料の割増や特定の部位を保障しないなど、一定の条件を付けることで加入できるケースがあるので、「どうせ加入できない」と諦めずに保険会社へ確認してみましょう。また、医療保険の中には、持病や入院歴・手術歴があっても入れるものもあります。どのようなものがあるのか見てみましょう。

割増保険料・保険金額の引き下げ

精密検査の結果が悪くても、通常の医療保険に加入できる方法もいくつかあります。1つ目の方法が、払込保険料の割増や保険金の引き下げです。
健康な人に比べて持病や既往歴のある人は病気になる可能性が高く、保険会社にとって保険金支払いのリスクが高い人を健康な人と同一の条件で保険契約を結ぶのは公平性に欠けると言えるでしょう。そこで持病や既往歴のある人の保険料を上乗せしたり保険金の上限金額を引き下げたりすることで、平等性を保っているのです。
保険会社によっては一定期間のみ保険料の支払額が割増となり、以降は通常通りの保険料に引き下げられることもあります。

特定部位（疾病）不担保

通常の医療保険に加入する方法の2つ目が、「特定部位（疾病）不担保」の条件を付けることです。これは、特定の疾病や部位が原因で入院や手術が必要になった場合は保険金支払いの対象にならないということです。支払われないのは特定の疾病や部位のみで、それ以外の疾病等は保障されます。

例えば肝機能の数値が悪く「肝臓」が不担保になった場合、保険加入後に肝臓の病気になって入院や手術をしたとしても保険金は支払われませんが、肝臓以外の部位については保障を受けられます。特定部位（疾病）はずっと不担保扱いとなることもありますが、加入から数年経過すれば保障の対象となるケースもあります。
不担保となる対象範囲や期間については保険会社が個別に判断しているため、保険会社によって異なります。もし不担保となっても期間が短いなら加入を検討してもよいかもしれません。

引受基準緩和型医療保険

通常の医療保険への加入が断られてしまった際は、引受基準緩和型の医療保険も検討してみましょう。引受基準緩和型は通常の医療保険に比べて加入条件が緩やかになっており、精密検査の結果が悪い人や持病を持った人でも加入しやすくなっています。

どのように入りやすくなっているかというと、健康状態に関する告知が3～5項目程度の「はい」か「いいえ」で答えられる質問になっていて、その質問にすべて「いいえ」と答えられれば申し込みが可能です。告知項目は保険会社によって異なりますが、以下のような内容になっています。

※あくまでもイメージです。告知項目は保険会社によって異なります。

引受基準緩和型医療保険では持病の悪化や再発等で入院・手術した場合でも保障されますが、その分保険料が割高になっています。中には契約してから一定期間は保障額が半額になるものもあります。
通常の医療保険を断られたり条件が付いたりした方でも問題なく加入できる可能性があります。保険会社によって告知項目は異なるので複数の会社のものを比較してみましょう。

無選択型保険

引受基準緩和型の医療保険も入れないという方には無選択型の医療保険があります。無選択型保険は健康状態に関する告知や医師の診査がなくても加入できますが、以下のようなデメリットもあります。

• 一般的な医療保険や引受基準緩和型医療保険に比べて保険料が高い
• 受け取れる保険金や給付金の上限額が低い
• 一般的な医療保険に比べて免責事由の範囲が広いことが多い

まとめ

要再検査または要精密検査と診断されたらまずは検査を受け、健康状態を確認しましょう。
検査を受けた結果問題なければ通常の医療保険に加入可能ですが、検査結果を隠して医療保険に入っても支払いの時点で告知義務違反が発覚する可能性が高いでしょう。保険金を受け取れないだけでなく、契約解除となってしまうこともあります。もし検査の結果健康状態に問題があると判明した場合は、引受基準緩和型医療保険のような加入条件が緩やかな保険を検討してみてはいかがでしょうか。