健康診断や人間ドックで「要再検査」や「要精密検査」と指摘されたら不安になりますよね。病気が見つかった時に備えて、再検査の前に医療保険に入ろうと考える人もいるのではないでしょうか。「要再検査」や「要精密検査」が指摘された後に保険に入れるのでしょうか？もし診断結果を隠して保険に入った場合どうなるのでしょうか？
目次
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「要精密検査」のままだと保険加入は難しい
ポイント
「要精密検査」の状態で病院未受診のままだと、保険に加入できない可能性が高くなります。
健康診断で「要再検査」、「要経過観察」、「要治療」などの異常指摘を受けた場合は、まずは病院に受診をしてから保険加入しましょう。保険に加入できるかどうかは、病院受診後の結果で判断されます。
保険会社は被保険者の現在の健康状態などを確認したうえで、保険加入について問題ないかを判断しています。異常指摘され現在の健康状態が分からないまま保険に加入させてしまうのは、保険会社としてもリスクがあるためです。
そのため、保険加入時の告知には、以下のような健康診断や人間ドッグについての項目があります。
・過去２年以内に要再検査・要精密検査・要治療の指示を受けた。
・過去2年以内に受けた健康診断・人間ドックで検査について要検査以上の指摘をされたことがありますか。
上記のことから、異常指摘をされ病院未受診のまま加入申請しても、保険加入をお断りされてしまうケースがあります。病院に受診して現在の健康状態を明らかにしてから加入申込をしましょう。
病院受診結果によっては加入できる◎
ポイント
健康診断で異常指摘をされてしまったからといって必ずしも保険加入できないわけではありません。健康に異常がないことが分かったら、保険加入できる可能性があります。
病院受診の結果、特段の異常がない場合は、他の告知項目も該当しなければ無条件で加入できるでしょう。
病院受診の結果、何らかの異常があった場合、症状や数値によっては特定部位・特定疾病不担保の条件付きの加入になることがあります。あるいは、その異常指摘の内容が保険加入に問題ない場合は、無条件で加入できる可能性もあります。
したがって、異常指摘を受けたからといって、必ずしも保険に加入できないわけではありませんので、まずは病院で受診することが大切です。
医療保険加入時に健康診断結果は必要？
ほとんどの医療保険加入時の告知項目には、健康診断結果における「要再検査」、「要経過観察」、「要治療」などの異常指摘の有無を問う項目があります。その際、回答と共に健康診断や人間ドックの結果の提出を求められることがあります。
しかし、保険商品によっては、告知項目に回答するだけで、健康診断結果の提出は不要の場合もあります。
いつの健康診断結果が必要？
過去１～２年の健康診断や人間ドックの結果を求められることが多いです。
直近のものを求められることが多いですが、保険会社によって異なります。また、異常があった場合や、調査が必要になった場合など、より遡って必要になるケースもあります。
要精密検査を黙ったまま保険加入すると・・・？！
注意ポイント
要精密検査であったことを隠して保険加入すると、告知義務違反に該当します。
告知義務違反を通達されると、保険契約は解除、給付金・保険金は支払われません。また、今まで支払った保険料も返ってきません。
告知義務違反になるパターン
要精密検査の異常指摘後、保険加入、給付金請求までの告知義務違反の流れの例を紹介します。
例）健康診断で肝機能について要精密検査の指摘があったのにも関わらず告知しなかった。
保険加入後に肝炎で2週間入院し、医療保険の入院給付金を請求した。
→保険会社の調査で要精密検査の指摘があったことはバレてしまいます！
医療保険は解除、給付金は支払われません。
再検査後の医療保険加入3パターン
健康診断で異常指摘があった場合、検査結果によって、医療保険の加入は、無条件で加入できるか、条件付きで加入するかになります。
医療保険
異常指摘があり病院受診の結果は、異常がなかったり、保険加入上問題がない場合は無条件で医療保険や生命保険などに加入できるでしょう。
また、保険商品によってはそもそも告知申告で健康診断結果について問われないこともあります。そういった場合も、他の告知項目が該当していない限り、保険加入はしやすいでしょう。
医療保険加入OK！
- 健康診断で異常指摘あり→病院で検査の結果異常なし！
- 健康診断で異常指摘あり→保険加入上は問題なし
- 告知項目に健康診断結果に関する質問がない
割増保険料・保険金削減
受診結果が悪くても、払込保険料の割増や保険金削減の特別条件付きで加入することが可能です。健康な方と比べてリスクがある為、そのリスクの応じた分の特別保険料を追加でお支払いすることが払込保険料の割増です。保険金削減についても、健康な方よりもリスクがある分、契約日から一定期間内に亡くなった場合、あるいは高度障害状態になった場合、死亡保険金を削減して受け取れる特別条件のことです。
特定部位（疾病）不担保
健康診診断で引っかかっても加入できる医療保険
病院で検査を受けた結果、病気が見つかっても加入できる医療保険はあります。引受基準緩和型医療保険や無選択型医療保険は病気が見つかったり、持病があっても加入しやすくなっています。
引受基準緩和型医療保険
通常の医療保険への加入が断られてしまった際は、引受基準緩和型の医療保険も検討してみましょう。引受基準緩和型は通常の医療保険に比べて加入条件が緩やかになっており、精密検査の結果が悪い人や持病を持った人でも加入しやすくなっています。
健康状態に関する告知が3～5項目程度の「はい」か「いいえ」で答えられる質問になっていて、その質問にすべて「いいえ」と答えられれば申し込みが可能です。告知項目は保険会社によって異なりますが、以下のような内容になっています。
- 現在入院中ですか？
- 過去3か月以内に入院や手術、検査をすすめられたことはありますか？
- 過去2年以内に病気やケガで入院したことや手術をしたことはありますか？
- 過去5年以内にがん（悪性新生物）で入院または手術をしたことはありますか？
※あくまでもイメージです。告知項目は保険会社によって異なります。
引受基準緩和型医療保険では持病の悪化や再発等で入院・手術した場合でも保障されますが、その分保険料が割高になっています。中には契約してから一定期間は保障額が半額になるものもあります。
通常の医療保険を断られたり条件が付いたりした方でも問題なく加入できる可能性があります。保険会社によって告知項目は異なるので複数の会社のものを比較してみましょう。
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無選択型保険
引受基準緩和型の医療保険も入れないという方には無選択型の医療保険があります。無選択型保険は健康状態に関する告知や医師の診査がなくても加入できますが、以下のようなデメリットもあります。
- 一般的な医療保険や引受基準緩和型医療保険に比べて保険料が高い
- 受け取れる保険金や給付金の上限額が低い
- 一般的な医療保険に比べて免責事由の範囲が広いことが多い
まとめ
要再検査または要精密検査と診断されたらまずは検査を受け、健康状態を確認しましょう。
検査を受けた結果問題なければ通常の医療保険に加入可能ですが、検査結果を隠して医療保険に入っても支払いの時点で告知義務違反が発覚する可能性が高いでしょう。保険金を受け取れないだけでなく、契約解除となってしまうこともあります。もし検査の結果健康状態に問題があると判明した場合は、引受基準緩和型医療保険のような加入条件が緩やかな保険を検討してみてはいかがでしょうか。
