一生に一度の買い物ともいえるマイホームの購入ですが、実際に買うために貯金は一体いくら用意すればいいのでしょうか。住宅購入に必要なお金と住宅資金を貯める4つの方法をご紹介します。

住宅購入に必要な費用は？

マイホームを購入する際には住宅自体の購入代金とは別に、不動産取得税等の税金や登記費用、住宅ローンを契約する際に必要な火災保険料、新居への引っ越し費用など様々な費用がかかります。細々とした費用ですが、住宅を購入する際にどのくらい必要になるのでしょうか。

3,000万円の注文住宅を購入する場合を例にすると、頭金として物件価格の10％（300万円）、諸費用6％（180万円）、購入後の維持費用や生活費用（100万円）を合わせて約600万円を現金で用意することが目安となります。物件価格によって必要になる現金の目安は違ってきますが、かなり大きな金額になるため、住宅の購入を検討し始めた際には計画的にお金を積み立てていくことが大事になるでしょう。

住宅購入費

家を購入する際に最も大きな割合を占めるのが住宅購入費です。主に土地代や建物代などが含まれます。契約時に頭金を現金で支払い、住宅ローンを利用して支払う方法が一般的です。
では、実際に住宅を購入する時に頭金はいくら用意すればいいでしょうか？ 住宅の種類にもよりますが「2022年度　フラット35利用者調査」によると、頭金の割合が一番高いのはマンションで物件価格の20.4％、逆に一番割合が低い建売住宅では8.5％となっています。物件価格の10～20％の頭金を準備することが目安となるでしょう。

また、頭金がなくても住宅ローンは組めますが、できれば頭金を入れたほうがいいといわれています。頭金を多めに入れることによって住宅ローンの借入額と返済額を減らせるため、返済負担を軽くできるからです。家計に無理なく住宅ローンを返済していくためにもある程度頭金を貯めておくほうがよいでしょう。

諸費用

土地や建物以外にかかるお金として、物件を取得する時や住宅ローンを契約する時にかかる費用など、以下の諸費用がかかります。

必要になる諸費用としては、注文住宅・新築マンションで物件価格の3～6％、建売住宅・中古住宅・中古マンションでは物件価格の6～9％といわれています。原則として現金で支払う必要があるため、まとまったお金を用意しておきましょう。

家の維持費用

家を購入した後も維持していくために費用をある程度用意しておく必要があります。一戸建ての場合とマンションの場合で異なりますが、主に固定資産税や修繕積立金、修繕費等が必要になります。

特に修繕費ですが、マンションの場合は修繕積立金として毎月積み立てていき計画的に修繕がおこなわれます。建物が古くなるにつれて修繕積立金が高くなっていく傾向にあるため、新築で購入しても5年後、10年後には修繕積立金が増額となることもあります。
一戸建ての場合は、家のメンテナンスやリフォームのために自分で修繕費を積み立てていく必要があります。マイホームに快適に長く住み続けていくためにも計画的に資金を用意しておくことが大切になります。

諸費用の節約方法

住宅購入は大きな買い物になります。少しでも費用を抑えるために節約できるポイントを紹介します。

火災保険を見直す

住宅ローンを組むために火災保険への加入は必須となっている事がほとんどです。住宅ローンを借りる金融機関で紹介された火災保険には不要な特約が付いていることもあるため、補償内容を見直すことで保険料を節約することができます。
しかし、1社1社火災保険を扱っている保険会社を調べて見積もりを取るのは大変です。インズウェブの火災保険一括見積もりサービスを利用すれば、1度の情報入力で複数の保険会社の見積もりが取れます。各社の保険料や補償内容・サービスを比較して納得のいく火災保険を選ぶことができます。

生命保険を見直す

多くの場合、住宅ローンを借りる際には団体信用生命保険（団信）への加入が必須となっています。団体信用生命保険では住宅ローンの契約者が返済途中で亡くなったり高度障害状態となったりした場合、残りのローンが保険金で支払われます。 万が一のことがあっても団信があれば住宅ローンの返済がなくなるため、今後の住居費用は不要になります。現在加入している生命保険の死亡保障で住居費をカバーしている場合はその分の保険額を減らして保険料を節約できるかもしれません。そのため、住宅ローンを借りる際には生命保険を見直すことをおすすめします。
保険を見直す中で、もしケガや病気で働けなくなり収入が減少した時でも住宅ローンを返済していけるよう就業不能保険に加入する方もいます。インズウェブでは就業不能保険の資料請求もできますので、万が一の備えとして検討してみてはいかがでしょうか。

住宅購入後も貯金は残しておこう

目標金額が貯まったからといって貯金の全額を住宅購入の費用に充ててしまうのではなく、生活費としてある程度の現金を手元に残しておくことも必要になります。無事マイホームに住めるようになった後は住宅ローンを毎月返済しなければなりません。万が一ケガや病気で働けなくなった時のための生活費や住宅ローンの返済費を確保するために、3～6ヶ月分の生活費は残しておきましょう。

住宅資金の貯め方

住宅を購入するために貯金を始めるときは、まず生活費と口座を分けて住宅資金用の口座に貯めていくようにしましょう。普段の生活費としていつの間にか消えていってしまった…ということがないように注意してください。
貯金の方法としておすすめなのが先取り貯金です。収入から貯金を先に確保し、残ったお金で生活をするので、お金があるとついつい使ってしまうという人でも貯金を成功させやすい方法です。

貯金の金額の目安は月の収入の10%～30%です。自分の家計の状況に合わせて続けることができる金額で貯金していきましょう。資金が全くない場合には、まずは生活費の3か月分など生活防衛資金を貯めることを目標にし、ある程度貯まったら貯金以外の手段で貯めることを検討しましょう。
住宅資金の貯め方は様々ありますが、いざ住宅を購入しようとなった時に資金が減ってしまわないように、低リスクに住宅資金を貯めていく方法を4つご紹介します。

積立定期預金

指定した日に毎月決まった額を自動的に定期預金に積み立てていくことで自動的に先取り貯金ができます。給料日に合わせて指定しておけば、貯金用のお金を使ってしまうことも起こりにくいです。多くの銀行で実施しているのでハードルは低いですが、銀行口座に預金していてもほとんど利息は付かないため、大きくお金をふやすことはできません。

財形貯蓄

勤務する職場の福利厚生に財形貯蓄制度があれば活用するのもよいでしょう。財形貯蓄制度は定期預金と同じように給与天引きによって貯蓄できる制度です。
財形貯蓄制度には以下の3つの種類がありますが、住宅資金の積立には財形住宅貯蓄を活用するのがよいでしょう。

• 財形住宅貯蓄
• 財形年金貯蓄
• 一般財形貯蓄

財形住宅貯蓄は財形年金貯蓄と合わせて550万円まで利子等が非課税となります。積立期間が5年経過すれば引き出せるようになり、財形貯蓄を1年以上利用すると財形住宅融資という住宅ローンを受けることもできます。

個人向け国債

個人向け国債は年率0.05%の金利が最低保証されているので、超低金利下では多くの銀行の普通預金よりも金利が高いです。また、株式や投資信託のように元本割れする危険性もなく、確実に資金を運用することができます。変動金利の10年満期のものを購入すれば、途中で金利が上昇したとしてもある程度対応することができます。発効後1年以上経過後は直近2回分の利子相当額が差し引かれますが、中途換金も可能です。

積立保険

貯金が苦手で途中で使ってしまうという方は、積立保険を活用して住宅資金を準備することもできます。保険料として口座引き落としにすれば半強制的に積み立てできるので、貯蓄が苦手な方でもお金を増やしていきやすい方法です。
銀行預金よりも高い利率となる商品も多くあります。ただし、早期解約してしまうと支払った保険料の総額よりも少ない金額しか戻ってこないことが多いため注意が必要です。契約時にきちんと最後まで支払えるのかよく検討するのがよいでしょう。
また、生命保険料控除を受けられるため、年末調整や確定申告をおこなうことで所得税や住民税が控除され節税につながります。

まとめ

マイホームを購入する時には、物件の購入費用だけでなく諸費用や購入後の維持費用がかかります。物件価格の10～20％を現金で用意する必要があるので、住宅購入を考えたら早めに計画的に資金を貯めていきましょう。住宅購入で貯金を使い切らないように、生活費も残しておくことが必要です。
住宅資金を貯めていくために、積立定期預金、財形貯蓄、個人向け国債、積立保険など自分に合った方法で貯金を始めてみましょう。