がん保険特集

わたしと“がん”がお付き合いをする可能性は！？

日本の人口が初めて減少に転じたというニュースを耳にしますが、年間に何名ぐらいの方が亡くなり、新たに誕生する命はどれくらいかご存知ですか。

厚生労働省の人口動態統計月報年計（平成19年）によると、出生は約108万人。死亡は約110万人。そして、男女ごとにみると、男性が約59万人、女性が約51万人亡くなっているのです。

死因について年代ごとに差はあるものの男女ともNO.1はやはり“がん”なんです。男性で約20万人、女性で約13万人の方が“がん”によって亡くなっているのです。これがよく言う、日本人の３人に１人は“がん”で亡くなるということなのです。
※ちなみに交通事故による死者数は平成19年で5,744名。

ただ、ここでの数字は死因です。当然完治する人も多くいます。ということは、がんを発症する人は年間にどれぐらいいるのかというと、国立がんセンターが発表した2007年がんの統計によると、2001年に約56万人（男性約32万人、女性約24万人）もの方ががんを発症しているのです。

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女性のがんは“大腸がん”！？でも年代により“乳がん”の発症率が急上昇！

２０代・３０代 子宮がん
４０代・５０代 乳がん
６０代 直腸がん
女性がかかるがんと言うと乳がんや子宮がんが多いと耳にします。実態はどうなってるのでしょうか。
厚生労働省の人口動態統計月報年計（平成19年）によると現在女性にとって最も多いのは直腸（結腸と直腸をあわせて）がんなのです。ただ、国立がん保険センターの年代ごとのがん発症状況をみると年代ごとによって明らかに違いがあるのです。
21歳から39歳までの『子宮』が占める割合が最も多く約40％。40代になると『乳がん』が最も多く約40％を占め、さらに60代になると『直腸がん（結腸と直腸をあわせて）』が最も多くなるのです。
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乳がんになるリスクは　〜５つのパターンに当てはまる方は要注意！〜

アメリカの国立乳がん基金において、乳がんになる危険が高い女性は以下の女性と発表しております。

“50歳以上の女性が最も高い”

また、年齢以外の要因としてどのような要因が癌になる可能性を高めるか以下の通り発表しております。
  1. 母親や、姉妹・娘が乳がんになったことがある家計の女性。特に若いときに発症。
  2. 生理が12歳を過ぎて開始した、もしくは閉経を55歳以降に迎えた。
  3. 子供を生んでいない、もしくは初めての子供が30歳を過ぎてから生んでいる。
  4. 生理を遅らせるために、エストロゲンを利用したことがある。
  5. 既に片方の胸にがんを発症した場合は、もう片方の胸にもがんが発症する可能性がある。
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乳がんを早期発見をするには！？

  • 乳がん検診（マンモグラフィ）を40歳になったら毎年行う。
  • 40歳以下の人でも乳がん検診を年に１回以上行う。
  • 40歳以下の人で家族に乳がんになった方がいたり、他の心配ごとがある方は早めに専門家に相談する。
  • 20歳になった時点から少なくとも３年に１回は検査をする。
  • 20歳になったら毎月自主検査を開始する。
  • 自主検査はほんの数分しかかかりません。人生において最も重要な時間の投資になる可能性があります。

20歳までの女性は月に１回自主検査を実施しましょう。最も自主検査を行うのに適したタイミングは胸の張りがなくなる生理後が良いです。もし、生理がもうないという方であれば、毎月同じ日に自主検査を実施してください。乳児をお持ちの方は、授乳後に自主検査を実施してください。

自主検査の方法

◆鏡を見ながらの調査

  1. 両手をぶら下げて乳房に異常がないか見てください
  2. 両手を頭の上に上げて乳房に異常がないか調べてください
  3. お尻と胸の筋肉を引き締めて乳房に異常がないか調べてください
  4. 両手はお尻に、前かがみで乳房に異常がないか調べてください

◆手で触りながらの調査

  1. タオルか枕を背中から脇のしたあたりにしき、指三本で全体に小さな丸を描いて調べて下さい。
乳がんの早期発見に
欠かせないのは 		 
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本当のがんによる入院日数と費用って！？

厚生労働省発表の医療機能調査事業報告書（平成18年）によると、がんによる入院日数は地域によってかなり差があるようです。
最も平均在院日数が多いのは三重県の61.8日で全国平均の37.2日の1.5倍以上となっております。よく保険会社のコマーシャルで１日あたり１万数千円の費用が必要だというコマーシャルが打たれていますが、実際にかかる費用はどれくらいなのでしょうか。

  • 治療費
  • 差額ベット費用
  • 食事
  • 先進医療
  • 通院後の交通費
  • 薬代
  • その他（健康保険から給付可能な治療）
健康保険の対象になる治療の場合は、本人の負担は３割となっております。また、健康保険の制度により1ヶ月の自己負担額が80,100円（一般所得者）を超えた場合、その超過部分に関しては払い戻される仕組みになっています。普通の病気の場合、治療費は80,100円が上限と考えてしまいますが、ここに落とし穴があるのです。がんの手術方法も技術革新が進んでおり、俗に言う先進医療の場合には健康保険が適応外となってしまうため、治療費が実費になってしまうのです。また、高度先進医療費は医療機関によって異なるもの、がんを対象とする「陽子線治療」ならびに「重粒子線治療」は１件あたり300万円以上の費用がかかるようです。

先進医療でしか生きる術がないと告知されたときに、あなたは300万円準備ができますか！？

東京大学医療政策人材養成講座によると、がん患者の４人に３人は仕事を続けたいと考えているが、３人に１人は転職をしていることが判明しました。また、約40％の方は収入も下がっているとの事です。その後の生活も大きく変化する可能性があるのです。

万が一の一時金、普段から準備ができていますか。まずはがん保険の検討も開始です！

参考：高額療養費制度について【自己負担限度額（７０歳未満）】

◆区分

一般
（下記２つ以外）		 80,100円＋（医療費−267,000円）×１％
高所得者
（標準報酬月額５３万円以上）		 150,000円＋（医療費−500,000円）×１％
低所得者
（住民税非課税世帯）		 35,400円（定額）
実際の限度額試算例
1ヶ月の医療費が100万円かかった場合
一般 80,100円＋（1,000,000円 −267,000円）×１％ = 87,430円
高所得者 150,000円＋（1,000,000円−500,000円）×１％ = 155,000円
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